1月半ばに、独り暮らしだった父（84）が遠く離れた実家の自室で倒れて亡くなっているのが見つかった。死後１週間経っていた。 1週間前から嫌な予感がしていた。朝方目を覚ますと、寝室のドアが大きく開いて廊下の電気がついていたことがあったのだ。大寒の最中、ドアを閉めずに寝ることなどあり得ない。寒い空気がひんやりと寝室に流れ込んでいた。誰が開けたんだろう。この家には私しかいないのに。 その時にもう私の心は父の死を知っていたように思う。 父は名にちなんで自分のモノに「chika」と書いていた。本人をそう呼んだことはないけれど、私はSNSでユニークな父のことを書くときに「チカさん」と書いていた。それに従って、ここからは父のことをチカさんと書いていく。 2020年夏、姥捨山に私を捨てて、と母は言ったチカさんが独り暮らしになったのは、2020年夏に母（82）が熱中症で倒れてからだ。母は2020年の年初から、

野田春香 @harukanoda0329 ココイチいたら隣の席で一人でカレー食べてるスーツ着たおじさんが電話に出るなり「今会議中なので終わり次第折り返します」と言い放って美味しそうに食べ続けてたのがなんかよかった 2021-02-12 16:50:35

経営再建中のオンキヨーホームエンターテイメント（旧オンキヨー）が12日発表した2020年4～12月期決算は、純損益が33億円の赤字だった。債務超過も解消できておらず、このまま年度末を迎えると、ジャスダック市場の上場廃止のおそれが出てくる。 オンキヨーは長年の販売不振にコロナ禍が重なり、20年3月期に33億円の債務超過に陥った。借入金を株式と交換する「債務の株式化」や新株発行で自己資本を厚くしようとしたものの、計画通りに資金が集まらず、12月時点でも30億円の債務超過だった。さらに増資しなければ解消できないが、株価が大幅に低迷しており、普通のやり方では買い手が付かない状況だ。 そこでオンキヨーは昨年12月、議決権はないが普通株よりも配当などの条件がいい優先株や、大量の新株を格安で買える権利を海外ファンドに割り当てる計画を決めた。ファンドが予定通りに権利を行使すれば、最大62億円相当が手に入り

ベテルギウスの明るさの変化を理論分析した結果、超新星爆発を起こすまでまだ10万年程度の時間が残されていることがわかった。 【2021年2月12日 カブリIPMU】 オリオン座の肩の位置に輝く1等星ベテルギウスは、恒星進化の最終段階にある赤色超巨星で、「いつ超新星爆発を起こしてもおかしくない」と言われることが多い。2020年初めに前例のないほど大幅に減光し一時的に2等星になった際には、爆発のときが迫っているのではないかとの憶測もあった。だが最新の研究によれば、どうやら私たちが超新星を目撃できる可能性は低そうだ。 （上段）ヨーロッパ南天天文台の超大型望遠鏡VLTで撮像された2019年1月（左）と2019年12月（右）のベテルギウス。（下段）最近のベテルギウスの光度変化（提供：（上段）ESO/M. Montargs et al.、（下段）L. Molnar, AAVSO, UCSD/SMEI,

台湾TSMC のHPより 『報ステ』からのインタビュー依頼 2月9日付日本経済新聞が、台湾の受託生産会社（ファンドリー）大手のTSMCが茨城県つくば市に、約200億円を投じて、半導体の後工程の開発拠点をつくる方向で調整に入ったことを報じた。 同日の午後、この件に関して『報道ステーション』（テレビ朝日系）のニュースデスクを名乗る人物から、インタビューの依頼を受けた。メールのやり取りでは埒が明かなかったため、電話で、TSMCとはどのような半導体メーカーで、今回の後工程の開発拠点を日本につくることの意味などを説明したが、「後工程」ということが理解できないようだった。それどころか、「半導体」というものが、まったくわかっていない様子だった。 加えて、「TSMCが日本に拠点をつくったら、今問題になっているクルマ用の半導体不足が一気に解消されることになるんですよね？」などと言うので、それは次元が異なる別

放送事業会社「東北新社」に勤める菅義偉首相の長男が総務省幹部を接待したとされる問題を巡り、総務省は12日の衆院予算委員会で、2018年にCS放送業務として認定された12社16番組のうち、東北新社子会社の番組だけがハイビジョン未対応で認定されたことを認めた。詳報は以下の通り。 ハイビジョン対応で落選の番組も 後藤祐一氏（立憲）　菅総理の息子さんが部長を務める東北新社。東北新社が9割近い株を持っている株式会社「囲碁将棋チャンネル」がある。18年4月6日、東経110度のCS放送にかかる衛星基幹放送の総務省などの業務認定というものが行われている。そこで認定された番組は11社15番組についてはハイビジョン（HDTV）。ただ一つ囲碁将棋チャンネルだけがハイビジョンでない形で認定されている。湯本審議官は当時、この局の放送政策課長だ。答えてください。