先に発生した、ある「事件」に絡み、昨年のほぼ同じ時期に書き留めたいくつかの記事が思い返された。そこで今回はその記事を再構築し、資料を追加した上で、WHOが呈したガイドラインと日本の報道姿勢について、改めて事実確認をしてみることにする。 今から10年以上前、WHOは世界へ自殺報道のガイドラインを発していた 次に示すのはWHO(世界保健機構、World Health Organization)が今から13年前の2000年に勧告した、「連鎖自殺を予防するための、メディアに対する自殺報道の有り方」(【PREVENTING SUICIDE　A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS(PDF)】)と、それをNPO法人自殺対策支援センターライフリンクが日本語にまとめた解説記事【「いじめ自殺」の報道について改善を求めます】からの抜粋である。 (報道が) 1)やるべきこと ・自殺に

消費量トップは中国、次いで米国・インド。中国の55％は石炭から…各国エネルギー政策が見えてくる・世界主要国のエネルギー源(最新) 世界各国のエネルギー政策、エネルギー事情を知るためには、多様な視点からその動向を眺める必要がある。その視点の一つが、エネルギーの源としてどのような一次エネルギー(石油や石炭など)を利用しているかについてである。今回はイギリスに本拠地を構える国際石油資本BP社が毎年発行しているエネルギー白書「Statistical Review of World Energy」を基に、状況を推し量ることにした。 一次エネルギー利用量トップは中国 記事執筆時点最新の白書は【Statistical Review of World Energy 2022】。ここから各自データを取得し、グラフを作成し、状況精査を行う。 なお「一次エネルギー」とは自然界に存在するそのままの形を用い、エネル