英グラモフォン賞受賞。ヴァントとベルリンフィルのブルックナー交響曲第8番ライヴ(2001年) | Compass of Music
ヴァント、最晩年のベルリンフィルへの客演ライヴ こだわりのブルックナー第8番の第2稿ハース版 英国グラモフォン賞を受賞 巨匠時代のヴァントのブルックナー ドイツの指揮者ギュンター・ヴァント(1912ｰ2002年)は、ヘルベルト・フォン・カラヤン(1908ｰ1989年)、セルジュ・チェリビダッケ(1912ｰ1996年)、サー・ゲオルグ・ショルティ(1912ｰ1997年)、カルロ・マリア・ジュリーニ(1914−2005年)、レナード・バーンスタイン(1918ｰ1990年)などの巨匠指揮者たちと同年代。彼らが1950年代、60年代からヨーロッパやアメリカの名門オーケストラのポストに就いていたり客演やレコーディングを繰り返していたりしたのに比べると、ヴァントが注目を集めたのは晩年になってからのこと。 Wikipedia のギュンター・ヴァントの記事 によると「1つの楽団に集中しない現代の指揮者の在
カラヤンが驚いた佐治敬三の「ほな、そうしましょ」 サントリー躍進を支える文化事業という根幹 | JBpress (ジェイビープレス)
まさに「継続は力なり」である。サントリーのビール事業が1963年の参入以来、2008年に初めての黒字化を達成した。 「非上場企業だから続けられた」と言えばそれまでだが、それにしても、よく今まで撤退しなかったものだ。初志を貫いて事業を継続すれば、いつかは実を結ぶ。その格好のモデルケースとなるのだろう。 ビール事業だけではない。やはり利益を挙げてきたわけではないが、サントリーが決して撤退しようとしない事業がある。美術や音楽など芸術文化を支援する「文化事業」だ。いわゆるメセナ活動である。 もともとサントリーは、社会との結びつきを非常に強く意識している会社だ。創業社長の鳥井信治郎氏は「やってみなはれ」という言葉で有名だが、鳥井氏の経営哲学を語るうえで欠かせない言葉がもう1つある。それは「利益三分主義」という言葉だ。 企業は社会の一員であり、社会とともにある。だから事業で得た利益は会社や株主、社員の
「小室哲哉」逮捕で露呈した、著作権の難しさ (1/4)
4日、音楽プロデューサーの小室哲哉容疑者が、詐欺の疑いで大阪地検特捜部に逮捕された（関連記事）。90年代の音楽シーンを盛り上げてきた立役者が逮捕されたことに衝撃を受けている人も少なくないだろう。 自作曲の著作権を譲渡すると投資家に持ちかけて、5億円をだまし取ったという容疑だが、なぜ投資家は小室氏の話を信じてしまったのだろうか？ 著作権に詳しいジャーナリストの津田大介氏に話を聞くと、音楽業界の慣例や著作権法に「落とし穴」があることが分かった。 「財産」と「人格」というふたつの著作権 ── なぜ、投資家はだまされてしまったのでしょうか？ 津田 原因のひとつに、誰が著作権を持っているのかが分かりにくいということが挙げられると思います。 同じようなシンプルな詐欺事件を、例えば土地で起こそうと思ったら無理です。登記簿を見れば、その土地の所有者が分かりますから。特許も同じで、特許庁への登録が必要です。
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