“炎上芸人”として知られるお笑いコンビ、キングコングの西野亮広（３４）が３日、よしもとの後輩タレントであるエド・はるみ（５０）がインターネット上での誹謗（ひぼう）中傷行為に対して法的措置を講じるとした報道を受け、「やるんなら、俺の方が先やろ」とＴｗｉｔｔｅｒでコメントした。 西野といえば、歯に衣（きぬ）着せぬ発言でＴｗｉｔｔｅｒユーザーやネット住民たちから激しいバッシングを受け、これまでに度々炎上騒ぎを起こしており、“好感度低い芸人”としても有名。炎上の先輩としては、今回エドが法的措置を講じるとしたことが意外だった様子。同じく炎上騒ぎの常連であるウーマンラッシュアワー村本大輔とのツーショットを公開し、所属事務所に向けて、「おい！吉本！ ネット上の誹謗中傷に対して法的処置がとれるなんて聞いてないぞ！！」と訴えた。

お笑いコンビ、ＮＯＮ ＳＴＹＬＥの井上裕介（３４）が５日、タレントのエド・はるみ（５０）がネット上の誹謗（ひぼう）中傷行為に対して法的措置を講じるという報道についてコメント。「誹謗中傷も笑いに変えれるような芸人さんになりたいなぁ」と自身の考えを示した。 ９月３０日、弁護士法人港国際法律事務所の公式サイトは、「エド・はるみ氏への誹謗中傷行為に対する法的手続対応のお知らせ」と題した発表を掲出。今後はエドへの誹謗中傷行為に法的措置を講じる方針を表明した。 また、同日放送された日本テレビ系「解決！ナイナイアンサー」では、エドが、事実に反した報道によってネット上でバッシングが巻き起こり、仕事が激減してしまったと嘆いていた。 井上は５日、「ありもしない誹謗中傷で法的措置かぁ！！」とエドの件についてコメント。「有名人であっても、言っちゃいけないこと、やっちゃいけないことは、たくさんある。精神的ストレスを

美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長（６９）が６日、来月デビュー予定だった自身所有の競走馬の名称登録を日本中央競馬会（ＪＲＡ）に拒否されたとして「馬主会やめてやる！」と自身のＴｗｉｔｔｅｒで怒りをぶちまけた。 高須氏が登録しようとした競走馬の名前は「イエス・タカス」。そのほか、３つ候補を出すように指示されたたため、「イエスイエスタカス」「イエスタカスイエス」との名前でも申請したが、３つとも拒否されたという。 高須氏は「拒否理由も言わん！わしをなめとる！」「メンツ丸つぶれだよ！」と憤慨。「頭にきたぜ！馬主会やめてやる！」と収まらない怒りをつづった。

１０日公表のノーベル平和賞。ノルウェーの民間研究機関が３日付で公表した受賞予測で、戦争放棄をうたった憲法９条をもつ日本国民が２７８候補のトップに挙げられた。集団的自衛権の行使容認などをめぐって国内が揺れるなか、国際的に注目を集めることはどんな意味を持つのだろうか。　受賞予測をしたのは、オスロ国際平和研究所（ＰＲＩＯ）。ウェブサイトで９条について「日本国民の多くはこの非侵略の誓いが、１９４６年（の憲法公布）以来、戦争を避けることができた大きな理由だとみている」と指摘し、他国との武力衝突が一度もなかった戦後約７０年間の歩みに果たした役割を評価している。　ハープウィケン所長は６日、朝日新聞の取材に応じた。１位の理由として、平和賞は「軍の廃止や縮小」などへの貢献者に贈られるとしたアルフレッド・ノーベルの遺志に合致している▽尖閣問題など東アジアで戦争リスクが高まっている――の二つに加え、安倍政権が９

大阪・ミナミの道頓堀川開削４００周年にあたる平成２７年６月の開業を目指していた「道頓堀プール」（全長８００メートル）が、全面開業を断念したことが７日、関係者への取材で分かった。地元商店主らが出資した準備会社が発足していたが、運営会社への移行が難航。来年８月の１カ月間、当初の１０分の１規模の約８０メートルで開業する。 橋下市長の“知恵袋”イチ押し、３０億円…１０分の１ミニサイズでも実現は困難？ プールは大阪府市特別顧問で内閣官房参与の堺屋太一氏が発案。道頓堀周辺にある商店主らが資本金１４００万円を出資し、昨年４月に「道頓堀プールサイドアベニュー設立準備株式会社」を設立していた。 建設費には約３０億円を見込み、費用が集まった段階で運営会社への移行を目指したが、運営を担う企業が見つからず、準備会社を中心に規模縮小して開業することを決めた。 （動画は SankeiNews＜トム・クルーズさん道頓堀

早稲田大は７日、理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダー（３１）に２０１１年に授与した博士号の取り消しを６日付で決定した、と発表した。ただし、約１年間の猶予期間を設け、論文の訂正や研究倫理教育を受ける機会をつくり、博士論文としてふさわしいものになったと判断した場合は、博士号を取り消すことなく維持する、としている。 小保方氏の博士論文は文章の盗用などの疑義が指摘され、２月に同大が調査を開始。外部の専門家をまじえた調査委員会が７月に発表した報告書で、盗用など１１カ所の不正行為を認定していた。調査委は「論文の信頼性や妥当性は著しく低く、審査体制に重大な欠陥がなければ、博士の学位が授与されることは到底考えられなかった」などとする一方で、実験結果の部分に盗用はないなどとして、同大の学位取り消し規定には該当しないと結論づけていた。 博士論文は、マウスの骨髄や肺などの細胞から万能性をもつ幹細

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