レゴ（Lego）で学習する欧州通貨危機 ＪＰモルガンの秀逸なリサーチ・レポート : Market Hack
ＪＰモルガンが「欧州通貨同盟の危機を9歳の子供の目から見れば 欧州の地域政治の行き詰まり：周辺国救済のコストを誰が負担すべきか？」と題したリサーチ・レポートを出し、話題になっています。 この絵に付けられた番号の説明は： １．闘牛士（トレアドール）とＦ－１ドライバーはスペイン、イタリアに代表される欧州周辺国を表している ２．３人の中世の兵士はドイツのキリスト教民主同盟（CDU）、キリスト教社会同盟（CSU）、自由民主党（FDP）を表している ３．水色と白の水兵服を着た少年はフィンランドを表している ４．にんじんを持った緑の服の女性はドイツ左翼党を、その横の農夫は同盟９０/緑の党を表している ５．ウォータン（ドイツの神）はブンデスバンク（ドイツ中銀）を表している ６．豚の貯金箱は国際通貨基金（ＩＭＦ）を表している ７．銀髪の銀行家は欧州中央銀行（ＥＣＢ）を表している ８．赤いチョッキの男はポー
チャイナ・リスク？ | ウォールストリート日記
それが最近では、特に投資リターンを追及するバイサイド（機関投資家）の側では、「China（中国）」と「Asia Ex-China（中国以外のアジア、含日本）という区分が、かなり増えて来ているように感じます。かつての日本とアジアの立場の違いを知っている日本の金融関係者にとっては、かなり衝撃的な変化ではないかと思いますが、残念ながら、そうした時代は、既に過去のものになってしまったのかもしれません。 そのトレンドを裏付けるように、かつて「アジアの中の西洋」として重宝されていた香港は、日本以外のアジアの中心という立場から、中国はもちろんのこと、アジアの一部となった日本も含めた、アジア全体の金融センターという立場を、一層強めている気がします。 それだけ欧米から投資先として注目が高まっている中国ですが、最近では、それに伴うリスクについても、大いに注目が高まっているとように感じます。今回はそんな話につい
経済を真剣に勉強したい人のための良書リスト : 金融日記
この１，２年ぐらいの間に僕が読んで、とても良かった経済の本をリストアップしておきます。 経済学の教科書 『クルーグマン ミクロ経済学』 ポール・クルーグマン 、 ロビン・ウェルス (東洋経済新報社) 『クルーグマン マクロ経済学』 ポール・クルーグマン 、 ロビン・ウェルス (東洋経済新報社) さすがにクルーグマンは文章がうまく、ついつい読みふけってしまいます。懇切丁寧な経済学の教科書です。 Economics, Paul R. Krugman, Robin Wells (W.H.Freeman) 原著を読みたい人はこちら。 Macroeconomics, N. Gregory Mankiw (Worth Publishers) こちらは日本語訳がまだ出ていないようですが、マクロ経済学の非常にいい標準的な教科書です。極めて簡潔に大事なポイントがまとめられています。さすがマンキュー先生です。
高校生からのマクロ・ミクロ経済学入門 政治経済 現代社会 ＜論語（経済学）読みの論語（経済学）知らず 池田信夫 その１＞
＜論語（経済学）読みの論語（経済学）知らず 池田信夫 その１＞ http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51671394.html 2011年01月29日 13:30 デフレ論争の終わり 週刊東洋経済の臨時増刊は「デフレ完全解明」。ところが中身を読んでみると、10人のエコノミストのうち「4％のインフレ目標」などと叫んでいるのは岩田規久男氏だけで、他の人々は「規制改革」や「産業構造の転換」あるいは「潜在成長率を高める」など、デフレそのものをほとんど問題にしていない。もうデフレ論争は終わったということだろう。 一般論としては、金融政策が効果をもつ局面はある。伊藤隆敏氏も指摘するように、90年代末の金融危機のとき、日銀が現在のFRBのようにアグレッシブな流動性供給を行なっていれば「デフレの罠」に陥ることを防ぐことができたかもしれない。さらにさかのぼれ
経済学のページ
普通の人のための経済学 Last Update = 03/09/21 業界人の常識＝世間の非常識 妻に説明するための経済学講座 ＜ＩＮＤＥＸ＞ ちょっとだけコラム ちょっとだけコラム�A ちょっとだけコラム�B ちょっとだけコラム�C （随時更新）←Last Update ＜経済学の常識・非常識＞ このエッセイの読み方 （初めて読む方に） このエッセイの基本的な指向 （補足） 経済学者の踏み絵 （00/01/03） ボランティアの経済学 ＜お金をめぐる常識・非常識＞ 正しいお金の作り方 （96/10/20） インフレの魔術 （97/04/20） マジックはお好き （98/09/13） 金融システムというヘッジファンド （98/10/05） お金が紙に戻る日 （99/03/08） 貨幣が正体を顕すとき （99/06/13） マグリットと貨幣論 （00/09/03） 日銀の常識と世間の常識
1人当たり時価総額で10～200倍の開き！ 日米企業間のビジネスモデルの圧倒的違い | 野口悠紀雄 未曾有の経済危機を読む | ダイヤモンド・オンライン
まず、従業員数によって企業の規模を見ると、ここで取り上げたアメリカの企業は、従業員数は数万人のオーダーである。つまり、大企業であるとはいっても、規模は比較的小さい。 それに対してここで取り上げた日本の製造業の企業は、スズキを除けばいずれも連結従業員数が10万人を超える巨大企業だ。トヨタ自動車や日立製作所の従業員数は30万人を超えており、アップルの10倍程度の規模になっている。 それにもかかわらず、時価総額を見ると、アメリカの企業のほうが大きくなっている。グーグル、アップル、ＩＢＭの時価総額は、現在の為替レート（90円）で換算すれば16兆円を超える額になっている。日本で最大の時価総額は、トヨタ自動車の11.8兆円であるから、グーグル、アップル、ＩＢＭ、さらにシスコは、日本のいかなる企業よりも時価総額がかなり大きくなっているわけだ。 2005年当時のデータを見ると、トヨタ自動車の時価総額はグー
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