会社を設立しよう (その1) : 管理人@Yoski
さて、例の Joker Racer プロジェクト。 いろいろと箱が必要になってきたので（重い腰を上げて）法人設立を開始しました。 まぁ、出資受けること前提なので株式会社化してもいいのですが、とにかくいろいろ面倒なことは今先送りにしたいので、まずは合同会社で設立することに。あとで株式会社への変更も可能だし。 いわゆる LLC というやつで、海外（特にアメリカ）だと非常に一般的な形です。 合同会社は信用力の点で・・・という話もあるのですが、日本語の名刺も多分作らないし、ま、これでいいや、と。 で、この合同会社なんですが、もう株式会社作るのに比べたら格段に簡単です。 簡単すぎて不安なくらい。 みんなもとりあえず会社つくっといたら？と思うくらいです。いやつくりましょう何も考えず。 副業禁止規定のある企業でも、会社設立することは禁止されてないケースが多いと思うので（本当か？ｗ） で、まず書類をそろえ
偏差値５５前後が世間を動かす - 考えるのが好きだった
５５という数値がほんとに適切かどうかは、ちょっと別だけれど、２番手校で長年やっているもので、５０前後～６０前後かな。具体的な数値が適切かどうかはちょっと別にしても、だいたい、こんな感じかな、、というところです。 まあ、このレベルの人の方が、７０とか、７５，８０よりも、ずっと数多くの支持を得る考え方を示すことができるものです。それで、他人の賛同を得ることで自分の考えが正しい、と考えがちです。また、世に流布する、「大多数」の言説を本質的な疑問を抱かず受け入れるという性質を持ちます。 共感を得るのは、多くの人と同じようなところで間違え、同じようなところで正解するからです。例えば、多い間違いは、話が進んでくると、いつの間にか「前提」がすり替わってしまっていること、それで、そのことに気がつかないことなどです。７５以上になると、こういったことは少なかったり、指摘されればすぐに気がつきます。ところが、５
英語のプレゼンのこつ（理工系用） - Ockham’s Razor for Engineers
今アメリカ音響学会に参加していて、色々な方のプレゼンをガンガン聞いてます。で、いろいろこれはつかえる、と思ったことがあるのでメモしておきます。自分用のメモなので、あまりまとまってません。使うのは、中学生レベルの英文法だけでよい。英語発表の典型的な英語の使いまわしがあるから、ただそのテンプレいくつか覚えて、口語でひたすら喋ればいい。途中で「あー」とか「えー」とか言わない。タイトルの直後のスライドに、outlineを用意する。outlineのスライドで、「こういう問題があって、これを使ってこーゆー結果がでたので、ここまで紹介します」と5行ぐらいだらだら書いて、それを一気に喋って、聴衆に概要を頭にいれてもらう。図が主体のスライドでは、とにかく問答無用で最初にThis is a picture(figure) of ほげほげ.と言う。図は左からみるのか、上から見るのか説明する。重要で面白い結果、強
TABLOG:TED.comは、最高レベルの英語学習コンテンツでは？ - livedoor Blog（ブログ）
2009年05月21日 TED.comは、最高レベルの英語学習コンテンツでは？ すでに、いろんなところで紹介されているのですが、TED.comというサイトがあります。Technology,Entertainment,Designの頭文字をとって、TEDだそうです。 TEDは、世界の超一流の人物が、年に1回集まり、開かれるカンファレンスです。 その講演ビデオが、ネット上に無料で公開されているのですが、この動画が、「英語学習の教材としての要件を確保」しながら、「2009年の今、話を聞くべき人物の、話を聞くべきアイデア」を紹介しているという二つの要素を高い次元で両立させています。 これが、いろんな意味で「最高」レベルの英語学習コンテンツのように思えてきました。「話す人物」も最高レベル。「話される内容」も最高レベル。講演後のスピーチに対する「取り扱い」も・・・。 これまでもMITのオープンコースウ
『「収入が少なくて結婚できない」正社員35％・非正社員70％（35歳男性）、「収入増えない」69％』
６日に放送されたＮＨＫスペシャル「“35歳”を救え～あすの日本 未来からの提言」。いろいろ注文を出したい部分もありましたが、「安心して仕事を得られる社会」「安心して子どもを育てられる社会」につくり変えなければ、日本の未来はないとする大筋の方向性には賛同できるものでした。 番組が“35歳”に注目するのは、団塊ジュニアで人口が多い世代であると同時に、今後20年にわたって子どもを育て、日本社会を支えていく中核であるからとのこと。ところが、いまの“35歳”の現実は、オイルショックの年に生まれ、社会に出るときにはバブル崩壊で就職氷河期にあたり、まさにロスジェネ世代で、４人に１人は非正規社員と、不安定な状態に置かれています。 将来への不安が広がる日本において、“35歳”が「安心して仕事を得られる社会」「安心して子どもを育てられる社会」に変えていかなければ、日本社会の衰退は免れないとの問題意識のもと、「
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