虫歯に苦しんでいた古代の中国人 官吏や貴族の家では、朝早くから使用人が動きだしている。かれらは井戸で水を汲くむなどの作業をしている。一軒一軒の屋敷に井戸が備わっているところもあれば（※1）、ムラごとに井戸を共有しているところもある。（※2） 身体に烙印らくいんを帯びた家々の奴隷は水を汲むたびに（※3）、井戸で顔をあわせている。分をわきまえた奴隷ならば、ご婦人らの井戸端会議に加わらず、そそくさと水を汲み、主人へ届けたことであろう。 主人とその家族は、井戸から汲まれてきた水で顔を洗い、手を洗う。歯みがきはしない。起床時と食後に口をすすぐだけである（※4）。最古の歯ブラシは唐代のもので、それ以前には確認できない。ほぼ同じころ、古代インドの人びとは朝から木ぎれをくりかえし噛かみ、それを歯ブラシのかわりにしていた（※5）。これを「歯木しぼく」や「楊枝ようじ」というのであるが、こうしたものは古代中国に

鬼滅を読むと思い出す伝説の漫画家 『鬼滅の刃』がこれほど話題になった理由としては、読者層（ファン）が10～20代だけに留まらず、30～40代の女性も夢中になったということが挙げられます。なぜ30～40代の、それも女性たちが『鬼滅の刃』に大ハマりしたのか。僕はその理由として、『鬼滅の刃』に「少女漫画の要素」がふんだんに盛り込まれていたからだと捉えています。 『鬼滅の刃』を読んで僕が真っ先に思い出したのが、1990年代に活躍した伝説の漫画家・岩泉舞先生のことでした。岩泉先生は、1989年に「ふろん」という作品でデビューした漫画家です。94年まで『週刊少年ジャンプ』を中心に作品を発表していましたが、残念ながら現在は活動を休止されています。 読み切りの短編作品が中心で、しかも寡作な漫画家なので、2020年までに発売された単行本は『七つの海――岩泉舞短編集1』（集英社）1冊しかありませんでした。ただ

年末調整は便利だが、便利ゆえの落とし穴も 年末調整とは、1年分の収入が確定した時点で正確な所得税額を計算し、あらかじめ給与から引かれていた所得税額（源泉徴収額）との過不足を精算する手続きのこと。 従業員は毎年、その年の最初の給与日前日までに、「扶養控除等申告書」を提出します。会社は提出された「扶養控除等申告書」から扶養親族が何人いるかを確認し、社会保険料を控除した後の給与を基に源泉徴収額を決定します。 年末調整の対象となるのは、原則として、勤務先に「扶養控除等申告書」を提出している人で、扶養する親族がいなくても提出します。ただし、給与収入が2000万円を超えるなど、一定の人は年末調整の対象とはなりませんので、自ら確定申告をする必要があります。 年末調整は給与所得者にとって申告や納税の手間が省ける便利な制度です。しかし、便利ゆえの落とし穴もあります。 別居の親や失業中の子も扶養親族にできる

なぜ新規感染者数は激減したのか 日本の新規陽性者数の激減が世界中で注目されています。たとえばアメリカのニュース雑誌『TIME』のオンライン版では「Japan's Plummeting COVID-19 Cases Create Mysterious Success Story」（日本の急減した新型コロナ陽性者が示すミステリアスなサクセスストーリー）として紹介されています（注1）。 なぜ陽性者が激減したのか。私は、臨床医としてその理由をずっと考えてきましたが、ひとまずの結論としては、今後も日本では大流行は起きないのではないかと予想しています。そして、コロナの激減は日本の「地の利」ではないかと思っています。 幻の第1波と、各国で異なるコロナ被害 2019年夏ごろ、中国でPCR機器が大量に発注されコロナウイルス肺炎（COVID-19）が流行したことが推察されています（注2）。そのころ、中国の人々

コロナ禍から回復するためにはどんな経済政策が必要か。明治大学政治経済学部の飯田泰之准教授は「コロナ関連の財政支出で財政破綻することはないが、広く浅い給付はほとんどが消費に回らないため経済効果は低い。コロナ後の経済回復に必要なのは、飲食業や宿泊業など深刻な経営危機に陥っている業界への支援策だ」という――。 「バラマキ政策」を批判した現役の財務省事務次官 現役の財務省事務次官である矢野康治氏が『文藝春秋』11月号に寄せたエッセイ（「財務次官、モノ申す『このままでは国家財政は破綻する』）が大きな話題になっている。 コロナ対策にまつわる財政支出策を「バラマキ」と捉えた上で、その財政支出が財政破綻の可能性を高めているという警鐘であり、メディアや経済界では高く評価する向きもあるようだ。 ただし、その内容をみてみると、現役の官僚が政策に対して意見することにいかに覚悟が必要なことを繰り返し述べることに紙幅

日本国内の新型コロナの感染者数は10月中旬以降、1000人以下に減った。一方、連日4万人が感染しているイギリスでは、多くの人がマスクを着けず、コロナ前の生活に戻りつつあるという。イギリス在住ライターの江國まゆさんは「マスク着用は義務化されているが、それに従わない人が多い。義務ではなくても進んでマスクをする日本とは国民性がまったく違う」という──。 通常の生活に戻りつつあるイギリス社会 イギリスでは2021年7月半ば以降、まるで何事もなかったかのように、ほぼ通常通りの生活を送ることができるようになっている。パブには人があふれ、買い物客も戻ってきた。ロンドンの繁華街では人混みをかき分けるような経験もするし、公共交通機関も時間帯によっては混み始めている。 現時点でのイギリス政府の方針は、ロックダウンで社会生活や経済を犠牲にすることではなく、ワクチンを国民に受けてもらうことで経済を前進させることで

サントリーHD・新浪浪剛史社長の「45歳定年制」発言が物議を醸している。人事ジャーナリストの溝上憲文氏は「ホンダ、パナソニックなどが実施した大規模な早期退職者募集では対象者にキャリア支援もするとうたっているが、つまりはリストラ。新浪社長の発言は、『もう愛社精神はいらない、会社に寄りかからずに45歳でヨソに行って』といった経営者の本音を代弁した形だ」という――。 サントリー新浪社長の「45歳定年制」発言の真意とは何か 「45歳定年制にして、個人は会社に頼らない仕組みが必要です」 9月9日、経済同友会のセミナーにおいての新浪剛史・サントリーホールディングス社長の発言が波紋を呼んでいるが、その前後にも、他の日本有数の大企業が45歳以上をターゲットにした「早期退職者募集」が報じられていた。 8月6日にはホンダが今春に募集していた早期退職優遇制度に2000人超が応募していたことが明らかになった。対象

「政治的な隠語」で党員票をかき集める ■岸田文雄 次に岸田文雄氏の公約を見てみよう。外務大臣経験者であり、スマートな政策通としても知られるが、同紙では党員に「交通・物流インフラの整備を進める」と訴えている。地に足の着いた、極めて泥臭い政策である。これは明らかに建設票へのアピールだ。 言うまでもなく、建設業は自民党を支える大きな勢力。地域によって違うが、山形県の業界団体票の大多数が建設業で占められている。そのため、私もかつて党員選挙をした際、党員を多く抱える建設会社に電話をこれでもかというほどかけた。1社で50票、100票といった大きな票を持っているケースもあるからだ。郵便やJAとともに、地方では特に建設票は大きい。岸田氏は、ここへしっかりアピールしていることがわかる。 さらに、「地域を支える農林水産業について、多面的機能の維持」との文言も残している。この「多面的機能の維持」は政治的隠語で、

第100代首相の座をつかむのはいったい誰なのか。元参院議員で現在は大正大学地域構想研究所准教授の大沼みずほ氏は「今回の自民党の総裁選では3年ぶりに党員投票の結果も反映されます。候補者は機関紙『自由民主』で党員だけに向けた、テレビ討論とは別の顔を見せ、必死のアピールをしています」という――。 自民党の総裁選挙が9月29日（投開票）に迫った。接戦になるのは必至で、議員投票（382票）に先立って実施される自民党員の党員票（382票、28日締め切り）の行方にも大きな注目が集まっている。 まだ態度を決めかねている議員は、党員票の出方で、誰に投票するか最終決断をする。そうした議員は3割に達し、勝敗のカギを握っている。 1：「自民党の党員」とは何者なのか？ 自民党の党員は全国に約110万人いる。 私はNHKの報道記者、シンクタンクの研究員などを経て、縁あって山形県の自民党県連の公募にチャレンジし、公募に

映画監督の樋口真嗣さんは「酒が飲みたくて映画の仕事をしている」というほどのお酒好きだ。5年前、人間ドックで「尿酸値14.8mg／dL」という数値が出ると、医師から「これにサインをしてくれませんか」と切り出された。樋口さんがサインをした内容とは――。 ※ 本稿は、キンマサタカと全日本痛風連盟編『痛風の朝』（本の雑誌社）の一部を再編集したものです。 高い尿酸値だけど痛風にならない特異体質 実はですね、私は厳密にいうと痛風じゃないんです。尿酸値が高いのは間違いないけど、痛風＝発作が出たことだと定義するなら、私はそれにあてはまらない。

高いワクチン接種率を台無しにする「手段の目的化」 9月10日、日本におけるワクチンの部分接種率（1回以上接種した人の割合）が米国に並んだことが大きく報じられている。また、日次の100人当たり接種回数に至っては現在世界最速に至っている（9月9日時点で0.95回／日）。 河野太郎ワクチン担当大臣が「自治体、医療関係者に頑張ってスピードアップしていただき、米国に肩を並べるようになった」と述べるように、現場力の賜物である。しかし、周知の通り、経済・金融情勢に関する日米格差は縮まるどころから拡がっている。 二言目には「緩み」を理由に経済の活力を奪おうとする日本の防疫政策を見る限り、今後明らかになる7～9月期、10～12月期の成長率でも「突き進む欧米、置き去りの日本」という構図に大きな変化はないだろう。 年初来の展開を見れば分かるように、欧米では「高いワクチン接種率」という手段をもって「経済を回す」と

2016年8月3日、東京の首相官邸にて。安倍首相（当時）が行った内閣改造で新たに任命された稲田朋美防衛大臣（右上）、再任された高市早苗総務大臣（上中央）らと写真に納まる安倍晋三首相（左前）と麻生太郎財務大臣（右前） 急浮上した「安倍氏の後継者」 菅義偉首相が「安倍争奪戦」に敗れ、不出馬に追い込まれた自民党総裁選。キングメーカーである安倍晋三前首相の支持をさいごに獲得したのは、菅首相に競り勝った岸田文雄前政調会長ではなく、政治信条が安倍氏に極めて近い高市早苗前総務相だった。 この結果、当初は泡沫扱いされていた高市氏は、「初の女性首相」として一気に主要候補となった。 総裁選レースは「選挙の顔」として期待を集める河野太郎ワクチン担当相が一歩抜け出したようにみえる。河野氏は安倍路線からの転換をめざすのではなく、原発政策や皇位継承問題で安倍氏に歩み寄り、自民党内の幅広い支持を集めようとしている。 し

早期発見できないがんも、慌てる必要がないがんもある がんは「早期発見・早期治療で治る病気になった」と、よくいわれます。治療するにしても絶対に入院が必要というわけではなく、働きながら通院治療という方もたくさんいます。 1981年以降、2020年に至るまで日本人の死因のトップであったがんが、「早期発見・早期治療で治る病気になった」という情報は、多くの人に安堵をもたらしたと思います。 しかし、「ただし」という次のような注釈をつけさせてください。 ①ただし、早期発見をしても慌てて治療する必要がないがんもある。 ②ただし、早期発見できないがんもある。 ①に当たるがんは、図表1の「早期発見が役に立たない場合」です。 甲状腺がん、前立腺がんなどが当てはまります。 どちらも大半は進行がゆっくりで、発見可能になった段階から実際に症状が出る進行がんまで、10～30年かかる場合もあります。 例えば、今現在50歳

自民党総裁選の日程が固まった。菅義偉首相（総裁）の支持率は低迷しているが、現状では再選が有力視されている。ジャーナリストの鮫島浩さんは「不人気であっても“菅おろし”が盛り上がらないのは、議席減よりも世代交代を阻止したいという長老政治家たちの交錯した思惑に原因がある」という――。 安倍、麻生、二階の3人は菅首相の再選を支持 新型コロナウイルスの感染爆発と医療崩壊が続くさなかに、自民党は9月17日告示——29日投開票の日程で総裁選を行うことを決めた。 菅義偉首相（自民党総裁）は、無為無策のコロナ対策に批判が殺到して内閣支持率が続落し、衆参補選や複数の知事選に続いて地元・横浜市長選で惨敗してもなお、総裁選で再選を果たして政権を続行する意欲満々だ。 10月21日に衆議議員の任期満了が迫り、総裁選直後には衆院選挙が待っている。自民党議員には「菅首相では選挙に負ける」との危機感が広がり、首相交代を求め

根幹から変質した日銀の異次元緩和政策 米国では、ワクチン接種の進捗に伴う景気の回復を受けて、金融緩和の出口を探る議論が始まった。一方、日本では緩和の出口が一向に見えない。日本銀行が掲げる物価目標は、前年比2％だ。しかし、7月に公表した日銀の経済見通しでは、2023年度も物価は1.0％にとどまる。 異次元緩和の開始当初、「2年以内に達成する」としていた目標だ。これが一度も達成されることなく、すでに8年以上が過ぎた。日銀の見通しどおりであれば、開始から少なくとも10年は目標を達成できないことになる。 この間、異次元緩和の政策は根幹から変質した。本来ならば政策全体を見直すべき事態である。しかし、日銀は変質を真正面から説明することなく、「2％目標」の見直しも行わない。金融政策の漂流は続く。 「すべて講じる」から「待ち」の姿勢へ 異次元緩和の変質を端的に示すのが、物価目標へのコミットメント（約束）だ

コロナ禍はいつまで続くのか。医師の大和田潔さんは「自粛と人流抑制、ワクチンに頼る今の対策ではコロナは終わらない。感染症法上の分類を季節性インフルエンザ並みに引き下げ、『コロナにかかっても大丈夫』という環境を整えるべきだ」という――。 自宅療養で深刻化する「治療ネグレクト（放置）」 メディアでは新型コロナの陽性者数の激増や在宅死、妊婦さんの死産が伝えられ、連日「陽性者数増大」「自宅療養者数増大」「医療崩壊」の大合唱が続いています。 出口のない緊急事態宣言が何回も出され、全国知事会はロックダウンまで言い出しています。子どもたちは修学旅行すらキャンセルを強いられ、私たちのイライラや経済的損害、社会や教育の破壊も広がっています。 なぜこのようなことになってしまったのか。私は、現在の"自粛一辺倒"の政策は、社会と臨床を理解しないまま政府に助言を与える“コロナ専門家”たち（政府分科会やアドバイザリーボ

感染拡大防止のため、政府は緊急事態宣言を出しているが、人の流れはあまり減っていない。なぜなのか。筑波大学の原田隆之教授は「その理由は政府への不信感だけではない。コロナに強い不安を感じるがゆえに、自分に都合の悪い情報を遮断してしまう人たちがいるからだ」という――。 「不要不急かどうかは本人が決めることだ」 新型コロナウイルス感染症対策担当の西村大臣が、お盆休み直前の8月10日の記者会見で、「旅行・帰省を控えてほしい」「帰省をして親族で集まるとか、同窓会で同級生が集まるとか、絶対に避けていただきたい」と強い調子で述べた。 一方、同日丸川珠代五輪担当大臣は、「銀ブラ」をしていたバッハIOC会長の行動について尋ねられ、「不要不急かどうかは本人が決めることだ」との見解を示した。 教科書に載せてもよいくらいの見事なダブルスタンダードである。 国民には不要不急の外出や移動の自粛を強く求め、バッハ会長の外

欧米ではコロナ禍に終わりが見え、「マスクなし」の生活に戻りつつある。なぜ日本は後れているのか。評論家の山形浩生さんは「日本人のコロナ自粛は、欧米先進国に比べれば、よっぽどすごかった。各国の被害は日本以上だが、コロナ禍に見切りをつけて、いまのような“戒厳令もどき”を意図的に終わらせようとしている。日本もそうした判断を下すべきだろう」という――。（後編／全2回） これ以上ぼくたちは何ができるというのか （前編から続く） そもそも、これ以上の何ができるのだろうか？　ぼくは主観的にも、客観的にも、これ以上の大きな犠牲を強いるのは不可能だと思っている。人びとはすでに、十分すぎるくらいに犠牲を払って予防策を講じているからだ。 まずほとんどの人は、主観的にはこれ以上のことはできないと思っている。少なくとも、するつもりはない。 いや、そんなはずはない、という人もいるだろう。感染者数が増えると、毎回ツイッタ

だれもこんなに長引くとは思っていなかった オリンピックが無事すんで、世間の話題はまたもやコロナだ。デルタ株で感染者数急上昇。収束の気配は見られない云々。緊急事態宣言は当分続きそうだ。酒は出すな、外に出るな、会食はだめ、帰省もやめろ、あれはするな、これはダメ。それを守らない不心得者どもがけしからん……。 そしておそらく、ほとんどの人ははっきり思っているはずだ。 これって、いつまで続くの？　いや、いつまで続けるの？ 今回ですでに2回目の夏だ。だれもこんなに長引くとは思っていなかった。去年の3月頃、コロナが本格化した頃には、まあ多少は余裕を見て2020年9月くらいにはおさまるだろうと思っていた。用心深い人でも、年度開けくらいにはすべてが元に戻ると思っていた。 それがこんなに続くとは。しかも1年半たったいま、ほぼ抑え込んであとは残党処理、という状態ではない。ヘタをすると、これからさらにデルタ株の山

リーマン後の円高は日銀の失敗だった 2008年から09年にかけて、世界経済は未曽有の金融危機、リーマン危機に襲われた。米英で多くの人々がサブプライム・ローンで持ち家を買えるようになったのはよかったが、返済困難も増えて住宅ローン債権の流動化を目的として証券化されたサブプライム・モーゲージの価格が急落し不良債権化、リーマン・ブラザーズ社は破産するに至る。 米国連邦準備制度理事会（FRB）、イングランド銀行等は、なりふり構わず抵当証券を通貨で買い取ることでこの危機を乗り切ろうとした。このことはとりもなおさず、米英の中央銀行は大幅の通貨供給を「量的拡大政策」として行ったことになる。 さて、日本ではサブプライム・モーゲージはなく、金融市場は平常通り機能していた。したがって、リーマン危機は日本経済にとって「蜂に刺されたようなもの」という、当時の与謝野馨経済財政担当相の言葉も違和感なく受け止められたので