厚生労働省が発表する「毎月勤労統計」のインチキがついに露呈。人件費も雇用も改善していない事実がわかり、安倍政権の「データ改ざん」体質が浮き彫りにされました。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※有料メルマガ『マンさんの経済あらかると』好評配信中。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっているかを分析して

前回の記事「元国税が暴露。『消費税は社会保障のため不可欠』が大ウソな理由」で、消費税がいかに欠陥だらけなものかを専門家目線で解説してくださった、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。今回は、自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、消費増税の前に見直すべき税制として「投資家優遇税制」等を挙げ、その実態が富裕層の財産を守る公平性を欠いた「悪法」であることを暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2018年12月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）が

メルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の著者で、世界を股にかけ様々なメディアで活躍しているクリエーターの高城剛さん。来年初頭に公開予定の年イチ恒例ロングインタビュー収録時に、真っ先にお聞きしたのが、ここ最近大きな波紋を呼んでいる「ゴーン逮捕」と「ファーウェイ問題」について。これら2つのニュースを結ぶ、今夏の「意外な出来事」とはいったい何だったのか。高城さんが私見たっぷりに語ってくれました。 「ゴーン逮捕」の伏線は、すでに今夏にあった ──最近の日本国内は「ゴーン逮捕」と「ファーウェイ問題」のニュースで持ち切りです。高城さんはこの2つのニュースについて、自身のメルマガで「同根である」と語られていましたが、それは一体どういうことなんでしょうか。 高城 ：これらの話は、もっと俯瞰的に見た方がいいと、僕は思っています。 まず「ゴーン逮捕」ですが、この話は今年の夏にイーロン・マスク

9月28日の東京株式市場で日経平均株価は大きく値上がりし、一時は今年の最高値を更新して約27年ぶりの高水準となりました。今こそ天才投資家バフェットの投資手法を学び、人生100年時代の資産を築くために動く時です。 「私が目指す手法は、利益を増やし続けられる優良な会社のオーナーになり、あとはひたすら事業が上手く行っていることを確認するだけです。この方法こそが、株価の変動に惑わされず、幸せな資産形成を行う方法だと確信しています」。こう語るのは、つばめ投資顧問代表・証券アナリストとして活躍し、マネーボイスの人気著者でもある栫井駿介氏です。今回から新連載『誰でもバフェット投資術 ～ バイ・アンド・ホールドで人生100年時代の資産を築く』がスタート。栫井氏がこれまでの失敗談を赤裸々に告白しながら、バリュー投資の王道について解説してくれます。 プロフィール:栫井駿介（かこいしゅんすけ） 株式投資アドバイ

また、雇用や所得の回復で、内需が良くなりますから、直接、消費者向けに販売している中小零細企業も潤います。 そして雇用が回復すると、人々は条件が良いところ、自分が好きな仕事に移動を始めます。それが、真の生産性向上になるというわけです。 アメリカは、2016年秋頃から、景気回復に伴う段階的な利上げ局面にあります。景気の上昇が長く持続するように、物価の回復に合わせて、FRBが金利も徐々に引き上げているのです。 アメリカの景気回復を無視するフェイク識者 ところが、日本の識者の中には、こうしたアメリカの景気回復・雇用回復を無視して、日本のデフレを称賛するフェイクニュースを流す人がいます。 インフレ率の回復によって物価が上昇する部分だけを抜き出して、雇用や所得の回復は慮しないのです。 もともとニューヨークの地下鉄では、ほとんど人身事故がありません。2～3週間ほど見ていても、全くなかったですね。暴力事件

日銀がわざわざデフレが続くような政策を取っている これは同様に、日銀の当座預金残高にもあてはまります。銀行が日銀の当座預金にお金を積むのは、金利が高いからです。 日銀が、金利を高めにして金融引き締めを行えば、当座預金残高はどんどん増えます。逆に、金利を低めにして金融緩和を行えば、日銀の当座預金残高は減ってくるはずです。金融緩和のもとで、当座預金を積むと実質的に目減りしてしまうからです。 このように「日銀の金融政策が本当はどうなのか」は、企業の内部留保の推移と、日銀当座預金残高の推移をみれば、わかるということです。 金融緩和を行えば、これらは、不利（＝目減りする）となりますから、減ってきます。これらが、増えているということは、実は日銀は金融緩和を行っていないということです。 日銀は、わざわざデフレが続くような金利水準（短期金利を高め）に設定しているというわけです。金融緩和と量的緩和は違うとい

日銀はむしろ「金融引き締め」を行っている 日本は物価上昇率が低いので、金融緩和を行うには、短期金利をマイナス1％ぐらいにしなければ効果がありません。 昔の生活実感で言うと、「インフレ率よりも、普通預金の金利が低い」というのが普通でした。以前の日本では、普通預金をしているとインフレ率に「負け」て、資産が目減りするのが普通だったのです。物価が徐々に上がり、物の値段が高くなっていくため、時間の経過とともに実質的に買える分が減ってしまうということです。いまなら100円で買えるが、普通預金にして来年に買おうとすると、その時には103円になっているという話ですね。 これは、現在のデフレの異常さに慣れれば「103円がおかしい」と思えてしまいます。しかし、通常の経済状態でインフレ率が3％であれば、これが普通であり、以前の好調な日本でもそうだったのです。 しかし今は、普通預金でも資産が目減りしないという、相

インフレとデフレ、どちらがよいのかは一目瞭然 月収20万円で毎年パンの値段が30円ずつ上がるという状況と、月収10万円に減ったが、パンの値段は変わらないという状況。いったいどちらが良いのか、ということです。 もちろん値上がり自体は、生活を圧迫する誰でも嫌なものです。しかし、昔の経済が好調だった頃の日本でも、物価は上昇していました。 このフェイク識者の話は、物価の上昇が心理的に歓迎されないことに付け込んで、生活そのものを破壊するデフレを肯定するという、たちの悪い話です。 こうしたフェイクニュースをみかけたら、経済が好調だった頃の日本がどうだったのか、思い出してみましょう。 ところが、日本経済が好調だった頃や、物価の上昇、定期預金に金利がつくことをまったく知らない世代が増えてきているのが実情です。 以前の感覚からすると、金利や物価上昇がないなんてウソでしょ？ という、おかしな世界に日本は陥った

2018年9月10日、安倍首相は「2019年10月から税率10％への消費増税を予定通り実施する」と明言した。物を買うと私たちは10％分を政府に差し上げなければならない。当然、生活はきつくなる。いよいよ、徹底的な「生活防衛」が必要な時代になる。次の時代への覚悟が必要だ。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城） ※本記事は有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』2018年9月3日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」を運営している。 少子高齢化を放置したツケが回ってきた。私達ができる防衛策は？ 消費増税へのカウントダウン

今や、どの家庭にも一つはある透明収納ケースやHGチェスト。これらを開発して大ヒットさせたのが、日本を代表する日用品メーカー「アイリスオーヤマ」です。そんな同社が最近になって力を入れているのが格安で便利な「家電」であることをご存じでしょうか。「テレビ東京『カンブリア宮殿』（mine）」は、放送内容を読むだけで分かるようにテキスト化して配信。倒産危機からの大逆転、そして日々新たな挑戦を続ける巨大企業、アイリスオーヤマの今と未来に迫ります。 格安＆便利な新勢力～これが噂の「なるほど家電」 梅雨の悩みの種といえば、部屋干しで乾かない洗濯物。その悩みを解決するのが「サーキュレーター衣類乾燥除湿機」だ。空気を循環させる送風機に除湿機を合体させた新商品。除湿機で湿気を取り除いた空気を、強力な風で直接 洗濯物に吹き付ける。これで室内でも衣類を一気に乾かせる。1時間も干せばしっかり乾くという。 一方、干せな

事前リーク通りの結果になった日銀会合で、ここからさらに市場と日銀との攻防が激しくなる可能性は十分にあります。日本国債、ドル円ともに注視が必要です。（『今市太郎の戦略的FX投資』今市太郎） ※本記事は有料メルマガ『今市太郎の戦略的FX投資』2018年8月1日号の抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会にバックナンバー含め初月分無料のお試し購読をどうぞ。 円安の天井を作るための事前リーク？ 1ドル113円より上は難しい 長期金利の操作はさらに難しくなる 日銀の政策決定会合の結果が発表されました。先進国の中でも政策決定の発表時間を決めないというのは、恐ろしく後進国的です。 ETFの買い入れ組み換えについては、事前から言われていただけにたいした話ではありません。 イールドカーブのコントロール上、長短金利差がないことから音を上げてきた銀行を救済するために、変動許容幅は従来の倍に相当する「プラスマイ

欧米諸国にとって注目の的である日本のデフレ脱却。すでに日本では賃金インフレが始まっており、まもなくハイパーインフレが起こるという見方があります。（『カレイドスコープのメルマガ』） ※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年7月13日第261号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 ※不許複製・禁無断転載（本記事の著作権はメルマガ著者および当サイトに帰属します。第三者サイト等への違法な転載は固くお断り致します） 賃上げを止めればバブル崩壊？ まもなく米国が直面する災厄とは FRBが警戒する「賃金インフレ」 歴代の米連邦準備制度理事会（FRB）議長がもっとも警戒してきたのは、実は賃金インフレの圧力上昇です。 たとえば、前FRB議長のジャネット・イエレンは、2015年9月にマサチューセッツ大学アーマースト校で行われたフィリップ・ギャン

企業の価格戦略の勝敗が見えてきました。鳥貴族ほか値上げに踏み切った企業は業績を落とし、イオンなど値下げ戦略を取った企業は伸びています。理由は明確です。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は、『マンさんの経済あらかると』2018年7月13日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっ

日銀が「6月会合の主な意見」を公表した。それを見るとコミットメントという用語が乱発されており、副作用から目を背けて精神論に走っているように思えてならない。（『牛さん熊さんの本日の債券』久保田博幸） ※『牛さん熊さんの本日の債券』は、毎営業日の朝と夕方に発行いたします。また、昼にコラムの配信も行ないます。興味を持たれた方はぜひこの機会に今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 「２％目標は、他国並みの名目成長を実現するという決意の表れ」 日銀「追加緩和はしたくない」 日銀は6月25日、金融政策決定会合における「主な意見」（6月14日・15日開催分）を公表した。このなかから「金融政策運営に関する意見」をみていきたい。 毎度の意見「現在の金融市場調節方針のもとで、強力な金融緩和を粘り強く進めていくことが適当である」はさておき、次の発言に注目した。 物価の伸び悩みの理由は、単純な需要不足とは考え難いこ

日銀の黒田総裁が「物価が上がらない」4つの理由を挙げ、次回会合で「日本の物価はなぜ上がらないのか」について議論すると述べました。思うに、日銀の言う需給ギャップの改善は「偽り」で、経済の現場では異なることが起きているのではないでしょうか。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は、『マンさんの経済あらかると』2018年6月20日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券

今まで数多くの「いじめ」を解決に導いてきた人気メルマガ『伝説の探偵』の著者で現役の探偵・阿部泰尚（あべ・ひろたか）さん。今回は、クラスで目立っている複数の男女から陰湿ないじめや暴力を受け、さらには加害者による自作自演で保健室を水浸しにしたという「濡れ衣」まで着せられた、とある女子中学生のいじめ被害を解決へと導きます。 ● 【関連記事】中学校側が「いじめではない」とシラを切り続けたLINE画像の衝撃 メルマガのご登録により阿部さんの活動を支援することができます いじめ被害者の「冤罪被害」を調査によって解消する 冒頭 A子さんは運動は苦手であったが、その分学ぶことには長けていたから、成績は塾に通わなくても小学生当時は学内でずば抜けてトップであった。 当時の担任は、中学受験を進めたが、私立に通うお金はないということは、A子さんもわかっていたから、学区の公立校に通うことにしていた。 ところが、その

日本の失業率は直近1月で2.4%となり、完全雇用状態にあるとの指摘もあります。それなのになぜ賃金は上昇しないのか？ この失業率が誤りである可能性があります。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は、『マンさんの経済あらかると』2018年3月12日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が

実際の失業率は5～7％か また日本は失業率が米国よりもずっと低いのですが、労働参加率は60%強と、米国の63%よりもむしろ低くなっています。 仕事を探しているのに、ハローワークに行かない（失業保険受給資格がない）ために、労働力人口にも失業者にも把握されていない人がかなり多いと見られます。 仮に失業保険受給者に対して米国と同じ割合で失業者がいれば、失業者は約500万人（失業率は7%）となります。また、労働参加率が米国並みの63%とすれば、失業率は5%近くになり、まだまだ完全雇用とは言えなくなります。 失業保険受給者との対比で見ても、労働力人口の把握においても、日本の失業率は不自然なまでに低く、現実の失業者はその倍以上いる可能性があります。 これが企業に余裕を与え、賃上げ抑制に強気でいられる要因と考えられます。 （続きはご購読ください。初月無料です） ＜初月無料購読ですぐ読める！ 3月配信済み

低賃金でも働きたい労働者がたくさんいる さらに、新規失業保険申請件数が70年代以来の低さになり、これが労働需給ひっ迫の代名詞のようになっていますが、失業保険をもらえない失業者が依然として大量にいることです。 足元で失業保険を受給している人は193万人で、このところ目立って減少していますが、失業者数はまだ670万人います。つまり、失業保険をもらえない失業者がなお480万人弱いるということです。 この失業保険をもらえない失業者の多くがヒスパニックや黒人で、低賃金でも働きたいという圧力になっています。おまけに2,600万人を超えるパート労働者が低賃金を後押しし、さらに4000万人を優に超える「非労働力人口」、つまり16歳以上で労働市場に参加していない4000万人以上の人々が、これから生活環境が苦しくなれば、労働市場に入ってくる可能性を秘めた潜在的労働力として控えています。 つまり、失業率4.1%

「安倍逮捕」とは書かれていない 米国では、たとえ大統領であろうとも、公文書を改ざんすれば最悪、終身刑が適用されます。 ここから、日本の一部のジャーナリストは、「ニューヨークタイムズは安倍・逮捕と書いている」と言っていますが、これは間違いです。ニューヨークタイムズの記事には、「逮捕（＝arrested）」という言葉は見当たらず、代わりに、9月の総裁選で安倍の第3選の目は潰えた」と書いています。他の主流メディアも同じです。 日本のメディアが次々と「書き換え」から「改ざん」に変更しているのは、海外メディアとの温度差を調整する意味合いがあります。 問題の公文書の原本から、ばっさり削除されてしまった個所が多く見受けられるので、郷原氏の言うように「書き換えであって、なおかつ原本が残っていいれば刑事罰に問うことは難しい」という見方は、おそらく、海外メディアを刺激するでしょう。 いずれ、彼らは、このように