「SPY×FAMILY(スパイファミリー)」や「進撃の巨人」など実績のあるシリーズものに加え、金曜ロードショーでも放送された「葬送のフリーレン」など、秋に始まった新アニメの作品数は80本以上と盛況です。しかし、この状況を懸念する声もあります。なぜでしょうか。 ◇「原作もの」 秋アニメの8割も 80本もあれば「アニメは豊作で死角なし」という視点もあるでしょう。しかし、秋に放送される新作アニメの8割以上は、マンガや小説、ゲームを原作にした「原作もの」です。逆に「原作もの」でない新作の「オリジナルもの」は、1割もありません。 アニメ化にあたって、最初から知名度がある「原作もの」は、制作サイドの計算が立ちやすく、「アニメファンに認知されないまま失敗」というリスクを回避しやすい利点があります。その代わり大成功しても、アニメ制作会社の“取り分”は減りますし、コンテンツの活用という意味では制約も生まれま
【注目の人 直撃インタビュー】 本橋信宏(作家) ◇ ◇ ◇ ジャニーズ事務所の性加害問題が風雲急を告げている。所属タレントのCM打ち切りが相次ぐ中、そのきっかけをつくったのは被害者たちの勇気ある告発だ。 北公次の悲痛な叫び…性被害を「新聞も女性週刊誌もテレビもリポーターも取り上げない」 しかし35年前、元フォーリーブスの北公次(2012年没=享年63)がその著書「光GENJIへ」(データハウス)で、ジャニー喜多川氏からの性被害をすでに告発していた。が、当時の大手メディアはその存在を完全無視。同書のゴーストライターだった作家が近著「僕とジャニーズ」(イースト・プレス)でその内幕を明かした。 ──「光GENJIへ」の著書や映像が地上波で取り上げられて話題です。そもそもゴーストを担当することになった経緯は? 当時私は32歳のフリーライターで、もともと仕事上で付き合いのあった村西とおる監督が
2019年に死去したジャニーズ事務所の創業者で元社長のジャニー喜多川氏による性加害問題は、企業がジャニーズタレントのCM起用をとりやめるなど、いまだ収束する気配が見えません。 建築家で、文化論に関する多数の著書で知られる名古屋工業大学名誉教授・若山滋氏は、「問題の本質はテレビ局の文化的堕落にあるのではないか」と指摘します。若山氏が独自の視点で語ります。 ジャニーズ事務所の問題を巡って、「外部専門家による再発防止特別チーム」が公表した調査報告書の内容は、そうとうに踏み込んだものであった。このような、特に当事者側が設置した検証組織の結論は、忖度を含んだ玉虫色に落ち着きがちだが、今回、前検事総長の林真琴弁護士を中心とした3委員のハッキリした言明には、ある種の覚悟が感じられた。 うすうす気づいていたことが具体的な言葉になる衝撃である。性的な(それも正常ではない)事件を赤裸々に語る「司法の言葉」の衝
「ぼくが直接被害を受けたわけではないので真偽はわかりませんが、ブログに(ジャニーズJr.から)そういうメッセージが送られてきたのは事実です。滝沢はキスが好きなんですよ。強制的にキスをさせるって」 【写真】キス強要について弁護士を通じて答えた滝沢氏。Kis-My-Ft2など若手ジャニーズを鋭い目線で指導する若かりし頃の滝沢氏ほか、東山紀之氏や森光子さん、山口達也氏らとの笑顔写真も。 本誌『女性セブン』の取材にこう話すのは、ジャニーズ性加害問題当事者の会(以下当事者の会)の代表を務める平本淳也氏(57才)である。 当事者の会は《ジャニー喜多川による性被害を被り、その事件を告白・告発したメンバーで立ち上げた有志の組織》(公式ホームページより)。今年6月に創設されて以来、ジャニーズ事務所に対し、被害者との対話や救済基金の設立などを要望してきた。 「7月に国連人権理事会による聞き取り調査に参加し、9
FRIDAYの取材に答える川崎氏。ジャニー氏に連れられた部屋の間取りなど、詳細な図を書いて当時を振り返った 「ジャニー氏による性加害は、何も元Jr.に対してだけではありません。私のようにジャニーズ事務所に所属していなかった少年も被害に遭っています」 ジャニーズ新社長・東山紀之 ”元カノたち”との「華麗すぎる恋愛遍歴」写真 そう語るのは、かつて故・ジャニー喜多川氏から望まない性行為を受けたという川崎誠氏(59・仮名)だ。現在、建設関係の職に従事する川崎氏は、12歳から都内の芸能事務所に所属し、子役として活動していた。 15歳の頃、知人女性のU氏から、「紹介したい人がいる」「すごく力のある人だから」と誘いを受けたのが、忌まわしい事件の始まりだった。 U氏は川崎氏の元担当マネージャーだった。川崎氏よりも約10歳上で、この時すでに事務所を退職。小さな芸能事務所を立ち上げていた。川崎氏とU氏は、当時
日本という国はどんな国なのか。 ジャニー喜多川による数百人に対する性加害。そのかなりの部分は未成年レイプという人類史上稀に見る凶悪犯罪はそれ自体驚きだが、この事件をめぐる日本メディアの状況を知れば、世界の人々は二度驚くことになるだろう。 【写真】ジャニーズ記者会見で評価を上げたのはこの人 まず、この犯罪の凶悪性、悪質性が日本では明確に認識されていないきらいがある。特に指摘すべき点を4つ挙げておこう。 第一に、「性加害」という言葉の問題。日本のマスコミはこの表現を好んで使う。 だが、単に「性加害」というと必ずしも暴行や虐待とは直結しない。これを英語にするときは、「sexual assault」または「sexual abuse」という言葉しかないのだが、これをもう一度日本語に訳すと「性的暴行」「性的虐待」となる。「性加害」よりかなり強い言葉だ。「レイプ」はこれらの中に含まれる最悪の犯罪形態であ
■ ジャニーズ事務所会見で浮かび上がった問題点 ジャニー喜多川氏によるジャニーズ事務所タレントに対する性加害問題で、9月7日ジャニーズ事務所が記者会見を行い、新体制の見解が明らかにされました。 記者会見の評価は、様々なところで語られていますが、 ・謝罪し、事実を認め、被害救済を行っていくことが約束されたことは大きな前進、 であるものの ・子どもに対する深刻な性加害を繰り返していたジャニー氏の名前を所有格で冠した社名を継続することは、果たして問題の深刻さを真摯に受け止めた、解体的出直しと言えるのか、最も重視すべきステークホルダーである被害者に寄り添った方針なのか。 ・同族経営を打破するというガバナンスの改善の勧告に従ったものとは到底言えないのではないか。 ・被害賠償に関して抽象的なアナウンスにとどまっている。 ・指摘されている東山氏によるハラスメントについて東山氏の主張が変遷し、自らの加害
ジャニーズ事務所は31日、ジャニー喜多川前社長(享年87)の性加害問題をめぐり、8月29日に会見した「外部専門家による再発防止特別チーム」からの提言を受け、7日に都内で記者会見を開くと発表した。被害者へのケアとともに、新社長を含めた新体制を発表するとみられる。 【写真】イノッチの妻・瀬戸朝香、45歳最新ショットを公開「ますます美しく」 「外部専門家による再発防止特別チーム」の会見では、1950年代から2010年代まで、長期間にわたってジャニー喜多川氏による性加害を認定。再発防止策として、藤島ジュリー景子社長(57)の辞任などを提言していた。この日、同事務所は「今後の対応」について、7日の会見で明らかにするとした。 会見の登壇者や内容の詳細などは明らかにされていないが、同チームが「性加害が事実であったことを組織として認め、謝罪と救済なくして、今後のジャニーズ事務所はあり得ない」と言及したよう
問われるテレビ局の責任 8月29日、ジャニーズ事務所・性加害問題における「外部専門家による再発防止特別チーム(以下、特別チーム)」の調査報告書が発表された。それはジャニーズ事務所のオフィシャルサイトでも公開されている(「外部専門家による再発防止特別チームに関する調査結果について」2023年8月31日)。 その内容はすでに多く報じられているので詳述しないが、事前の予想を覆すかなり踏み込んだ内容となっており、多くの当事者や報道関係者は高く評価している。 そして今回の報告では、この問題を引き起こした背景として、しっかりとした報道を怠ってきた「マスメディアの沈黙」があげられている。これを受けて、昨日までに在京の民放テレビキー局とNHKが本件についての見解を発表した。 その一覧は朝日新聞の記事などに譲るが、各局のコメントはそれほど詳細なものではない。もっとも文字数が多いテレビ東京でも357字、もっと
子どもと接する職場で働く人に性犯罪歴がないことを確認する新たな仕組み「日本版DBS」について、こども家庭庁が、学習塾やスポーツクラブなど民間事業者の利用を可能とする方向で検討していることがわかった。利用する事業者には、国から「適合マーク」が与えられる。今秋の臨時国会にも関連法案を提出する方針だ。 【グラフ】処分受けた教員たちがわいせつ行為をした相手、一番多いのは
きょうから性犯罪の規定が大きく変わる。「不同意性交等罪」が創設されるなど、改正法の施行に基づく措置だ。時効を5年延長する規定は6月23日に施行済みであり、これで主要な改正が出そろったことになる。 何が変わる? 法改正に伴う主な変更点は、次の7つだ。 (1) 「同意」の有無が犯罪の成立要件として明確に これまでの強制性交等罪と準強制性交等罪を一本化して「不同意性交等罪」とし、強制わいせつ罪を「不同意わいせつ罪」としたうえで、犯罪の成立要件として「同意」の有無を明確化。 (2) 「性交等」の範囲を拡大 従来の腟、肛門、口腔への陰茎挿入に加え、これまで強制わいせつ罪に問われてきた腟や肛門への指や性玩具などの異物挿入も「性交等」として重く処罰されることに。 (3) 相手が夫や妻でも処罰の対象となることが明確に これまでも処罰の対象だと考えられてきたが、配偶者間における性犯罪の成立を限定的にとらえる
“アスリート盗撮”が問題化 6月20日、こうしたツイート投稿が物議を醸した。 「該当のツイートでは、高校陸上部の男女のユニフォームの違いに憤りを覚えているという内容でした。文章と一緒にアップされた画像では、男子は上はノースリーブで下は短パン姿ですが、女子はセパレート型ユニフォームといわれるビキニ水着のような格好。親目線で考えれば、ユニフォームとはいえティーンの女性が人前で肌を多く露出することに抵抗があるでしょうね」(ネットメディア編集者、以下同) この投稿に対してSNS上では、 《たしかに性的かも…》 《どうして、男女でユニフォームが違うんだろう》 と、共感の声も。 「近年、競技に取り組むアスリート選手を性的な目的で撮影する『アスリート盗撮』が問題化しています。撮影された写真は本人の知らないところでネット上にアップされるなど被害を受けていますからね。露出の多いユニフォームが気になるのは、や
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