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2018年12月25日のブックマーク (5件)

  • 免許を取得したら自分だけ別室に呼ばれ「あなたと同姓同名で年齢、生年月日が全く同じ人がいるので、その人が犯罪を起こした場合巻き込まれる事があります」と言われた

    同姓同名、生年月日、年齢まで同じだという人がどこかにいると、身に覚えのない事態に巻き込まれる可能性もあるかもしれません。 渡辺僚一 @watanaberyoichi 免許を取った時、僕だけ別室に呼ばれ「名古屋にあなたと同姓同名で年齢と誕生日がまったく同じ人がいます。彼が犯罪を起こした場合、あなたが巻き込まれることがあります」みたいな説明をされたことをふと思い出す。会うことはないでしょうけど、今年も元気でしたか、名古屋の人! 2018-12-24 16:12:19

    免許を取得したら自分だけ別室に呼ばれ「あなたと同姓同名で年齢、生年月日が全く同じ人がいるので、その人が犯罪を起こした場合巻き込まれる事があります」と言われた
    memoryalpha
    memoryalpha 2018/12/25
    多く見積もっても300人程度のレア姓だけど同姓同名がいる。村の季刊誌に載ってた彼は現在5歳児。名付ける前にググれば俺の名前出てくるんだから被らせるなよ、と思ったw(´・ω・`) たぶん遠い親戚。
  • KKO同士でシェアハウスを作って孤独死を防ごう

    無理かな

    KKO同士でシェアハウスを作って孤独死を防ごう
    memoryalpha
    memoryalpha 2018/12/25
    ビジネス的に成立するなら誰かやってる
  • 日経平均株価 2万円を下回る 去年9月以来 | NHKニュース

    連休明けの25日の東京株式市場、世界経済の減速への懸念から、日経平均株価は、節目の2万円を下回って取り引きが始まりました。2万円を下回るのは去年9月以来、およそ1年3か月ぶりです。 連休明けの25日の東京株式市場では、24日のニューヨーク市場で株価の大幅な下落が続いたことなどから、取引開始直後から売り注文が増えています。 この結果、日経平均株価は去年9月以来、およそ1年3か月ぶりに2万円の節目を下回りました。一時、800円を超える大幅な値下がりになっています。 株価の下落は、アメリカ中国をはじめ、世界経済の減速に対して、市場の懸念が高まっているためです。 加えて、アメリカ議会の与野党の対立で政府機関が一部閉鎖する事態となるなど、トランプ大統領の政権運営に不透明さが高まっていることも株価を押し下げています。 市場関係者は、「トランプ大統領とアメリカの中央銀行、FRB=連邦準備制度理事会との

    日経平均株価 2万円を下回る 去年9月以来 | NHKニュース
    memoryalpha
    memoryalpha 2018/12/25
    もう消費税延期しても言い訳がつく下げだと思う。株価だけ見れば。ちなみに今日で日銀保有ETFは含み損の領域突入です。
  • 防衛省・自衛隊:韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について

    防衛省ウェブサイトのHTTPSへの切り替えのお知らせ 防衛省では、利用者の皆様に、より安全かつ安心にウェブサイトをご利用いただくため、ウェブサイトのHTTPS化を行いました。今後は、『https://www.mod.go.jp/』でのご利用をお願いいたします。あわせて、ブックマークやリンクなどのご確認をお願いいたします。 10秒後に自動的にHTTPSサイトを表示しますが、画面が切り替わらない場合は、お手数ですが、以下のURLをクリック下さい。 今後は、以下のとおり、冒頭に『https』を付記したURLからのアクセスをお願いいたします。 新しいURL

    防衛省・自衛隊:韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について
    memoryalpha
    memoryalpha 2018/12/25
    “国際VHF(156.8MHz)と緊急周波数(121.5MHz及び243MHz)の計3つの周波数を用いて、「韓国海軍艦艇、艦番号971(KOREA SOUTH NAVAL SHIP, HULL NUMBER 971)」と英語で計3回呼びかけ”
  • 労働基準法に「残業代」という概念はない | プレジデントオンライン

    いざというとき、自分の身を守ってくれるものは何か。その筆頭は「法律」だ。「プレジデント」(2017年10月16日号)の「法律特集」では、職場に関する8つのテーマを解説した。第1回は「未払い残業代」について――。(全8回) 法定労働時間を超えて働いた場合は「時間外労働」 ちょっとした時間外労働でも「サービス残業」にはせず、きっちり残業代を請求する社員が目立ってきた。もちろん、法律や契約で定められた分については、残業代を支払わなければならない。しかし、経営者が労働法の理解不足のために、来、支払わなくていい残業に関わる「割増賃金」を支払っているケースが少なくない。 そもそも労働基準法には「残業代」という概念はなく、「労働者に1日8時間、週40時間を超える労働をさせてはならない」という規定があるだけ。この法定労働時間を超えて働いた場合は「時間外労働」となり、割増賃金が発生する。1日9時間働いた場

    労働基準法に「残業代」という概念はない | プレジデントオンライン
    memoryalpha
    memoryalpha 2018/12/25
    “8時間労働の枠内(法内残業)”