1983年に発売したファミリーコンピュータ(ファミコン)の普及台数が、1987年には1200万台近くに達していた。ここまで普及したファミコンに野村証券など証券業界が目を付けた。ファミコンを電話回線につないで、株価など証券情報の提供や株式の売買ができるようにしようという構想だ。任天堂は、ゲームなど多様な展開も可能と踏んで、通信アダプタを開発した。しかし株価の下落が始まると、顧客の株価への関心が薄れ、見向きもされなくなった。通信型ゲームも製品化できなかった。 1987年夏、任天堂の開発第二部部長の上村雅之(敬称略、以下同)に、同社社長の山内溥から1本の電話が入った。用件は「ファミコンを使ったネットワークを野村証券と共同開発することを検討せよ」という指示だった。「四国の講演で、社長が野村証券の人と同席した。その場で、ファミコンを使ったネットワークを共同開発しようという話になったようだ」(上村)。
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