湧き出るチョコレートにマシュマロやバナナをつけて食べる「チョコレートファウンテン」は甘党人類の夢の到達点と言っていいだろう。 しかし夢には続きがあった。あれをカレーに変えた「カレーファウンテン」をKIRINが作ってキャンペーンのプレゼントにするのだという。 カレーファウンテン、実際にやってみるから宣伝してほしいと言われたので、体験してきました。
![カレーが湧き出す「カレーファウンテン」には手打ちうどんが合う](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/bc1d049a79ae83600bc8c2a4f9c8d4c2db5f2456/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdailyportalz.jp%2Fapplication%2Ffiles%2F4915%2F9967%2F0986%2Fb__2017_07_19_d_img_pc_top.jpg)
私は現在、Apple Music、Spotify、AWA、Google Play Music、Prime Music、LINE MUSICの6つの音楽ストリーミングサービスの有料会員になっている。しかしそろそろ3つくらいに絞り込みたいと思い、利用所感をまとめてみた。 曲数や機能の有無などの一般的な比較は既にネット上に多く存在しており、今さら私がそれを論じることの価値は薄いだろう。そのためここでは、利用者として実体験した中で感じた極めて主観的なことを中心に書いていきたい。さらに勝手ながら、派生して思い巡らせた音楽ストリーミングサービスの主に日本市場における戦略や展開に対するささやかな問題提起も後半にまとめてみた。 当然ながら各サービスの機能に関する言及は、このエントリーを公開時点(2017年7月19日)のものである。どのサービスも日々進化しており、あなたがこのエントリーを読んでいる頃には様変
総合機械メーカーの不二越(富山市)の本間博夫会長が、富山出身者を採用しないという趣旨の発言をしたと報じられた。 北日本新聞によると、発言は2017年8月に東京に本社を一本化すると発表した記者会見で出たもの。会見では「富山で生まれて幼稚園、小学校、中学校、高校、不二越。これは駄目です」と述べ、「富山で生まれて地方の大学へ行った人でも極力採りません。なぜか。閉鎖された考え方が非常に強いです」などと述べた。一方、「ワーカーは富山から採ります」と話している。 本間氏は東京都出身、青山学院大学卒。1970年に入社し、2009年に社長、今年2月に代表権のある会長に就任した。今回の発言について、富山県内の経済団体トップや企業経営者から、批判の声があがっている。 同社は、「採用は人物本位。富山の出身者の採用を抑えることではない」としているが、もし、会長の発言通りに、採用基準の一つに出身地を入れたとし
日本テレビのニュース報道が「環境省の調査により海外でのヒアリによる死亡例は確認できなかった」と伝えていた。 news.livedoor.com 国内で相次いで発見されているヒアリについて、海外での死亡例は確認できなかったとして、環境省はホームページから表現を削除した。 日テレNEWS24 しかし、このブログの前回の記事でも検証したように、アメリカではヒアリの死亡例が確認されているのは明らかだ。 horikawad.hatenadiary.com 1998年までに累計で少なくとも44例のヒアリによる死亡ケースが確認されている。そして、これはだいぶ少なく見積もった数だ。個々の死亡ケースは、たびたびニュースになっている。たとえば2016年には、母親が死去した翌日に、葬式のアレンジのために干し草の上で電話をしていた娘が、ヒアリに襲われて亡くなったことが報告されている。 www.independen
宅配便最大手ヤマトホールディングス(HD)は、全社的な勤務実態調査で判明した残業代の未払い分を、18日に対象者に一斉に支給したことを明らかにした。調査を始めてから約5カ月。対象者からは、支給額や軽減されない業務量に不満の声も出ている。 未払い分は総額約230億円。支給対象は、傘下の事業会社ヤマト運輸のセールスドライバー(SD)を中心に約5万9千人にのぼる。先行して支給した支店やシステムの不具合などが出ている一部を除き、大半は18日に支給したという。対象者との面談などでそれぞれ確定させた未払い額を、そのまま支払ったとしている。 北日本の営業所で働く男性SDには50万円超が振り込まれた。残業時間から計算して自ら申請した未払い額がそのまま認められたという。「同僚も含めて納得する金額が支払われた。とりあえず一歩前進だと捉えている」 一方、関西地方のSDは「実際支払われるべき金額とはほど遠い数字。相
公的年金を受け取り始める年齢を70歳より後にもできる仕組み作りを高齢社会対策大綱に盛り込む検討に入った。内閣府の有識者検討会が大綱の改定案をまとめ、政府が年内に決定する。年金の制度作りを担う会議ではないため、ただちには実現しないが、中長期的な課題として打ち出す。 年金の受給開始年齢は原則65歳だが、60~70歳の間で選ぶこともできる。70歳から受け取り始めると、受給額は65歳から受給するより42%増える。 18日の検討会で、座長の清家篤・前慶応義塾長が「もっと先まで繰り下げ支給の幅を広げる可能性もある」と明かした。働ける元気な高齢者を支援する狙い。検討会では、繰り下げできる年齢について「75歳とか、もっと延ばしてもいい」との意見が出た。 厚生労働省によると、201…
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