さまざまな店舗、大学、美術館、リゾート施設、カジノや宇宙センターなどが並ぶ巨大仮想空間「Second Life(セカンドライフ)」が、4月にも日本語版サービスを始める。世界の390万人以上が住民登録しているセカンドライフの日本上陸とあって、広告会社やIT(情報技術)各社が、この中での企業支援ビジネスに乗り出すなど、動きがあわただしくなってきた。 セカンドライフの世界には、インターネットにつながったパソコンから入れる。住民登録後に専用ソフトをダウンロードし、まずは自分のアバター(分身)をつくる。名前や姿を決めれば、その中の街を自由に散策できる。 街にはさまざまなアバターが歩き回り、互いに会話することができる。公用語は英語だが、4月以降は日本語での会話が一部を除き可能になる。日本語による操作手順の説明なども充実する予定だ。 ≪自分でモノづくり≫ これまでもネット上の仮想空間サイトはあっ
電通とデジタルハリウッドは2月8日、米Linden Labが運営する仮想世界「Second Life」に関する情報交換や研究を行う「セカンドライフ研究会」を2月下旬をめどに立ち上げると発表した。あわせて、Second Life内に「セカンドライフ研究所ジャパン」を設立する。 電通は、Second Lifeの日本語版インターフェース導入を前提としてLinden Labと定期的に交流をはかり、日本の市場環境に関する助言を同社に行ってきた。 一方、デジタルハリウッドが設立したデジタルハリウッド大学院は、Second Lifeの国内における啓蒙・普及のための調査・研究に着手、大学院内に「セカンドライフ研究室」を設置し、情報発信およびセカンドライフ・トレーニング講座を2006年から行っていた。 セカンドライフ研究会では、Second Lifeへの進出に関心のある日本企業・団体の参加を募り、マーケティ
東京23区内で貸会議室紹介サービス「ミーティングプラス」を手がけるファーストステップは2月6日、米Linden Labが運営する仮想世界「Second Life」に8階建ての貸し会議室ビル「ミーティングプラスSecond Life店」をオープンした。日本企業では初という。 全フロア床面積は約500坪。Second Life内でのセミナー会場や新入社員研修、展示会などに利用でき、料金は各フロア1時間あたり1リンデンドル。予約のない部屋は自由に使うことができる。 また、希望があれば弁当の配達やパーティーの準備などのサービスも現実世界のミーティングプラスと同様に行うとしている。 自社ビル横の控え室には、誰でも24時間自由に出入りすることができるくつろぎスペースを併設。敷地内には企業看板スペースがあり、各スペースのレンタルも行っている。
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