ながらスマホの小学生
ながらスマホで駅のホームを歩く小学生をよく見かける。子どもは当然前を全く見ていないし、大人の方も特に避ける気が無いらしくガンガン人にぶつかりながら改札に向かって歩いていく。 ながらスマホ、と書いてしまったが持っているのはタブレットでパズルゲームを遊んでる。 多分これ、大人が歩きスマホをやってるのを見てるから子どももやってるんだよなあ。 などと考えてたら今度はながらスマホで自転車に乗る小学生を見かけた。えええ…。 小さいのにスマホばっかり見て！なんてことは全く思わない。ゲームボーイばかりやってる子どもだったから。 でも落として壊しちゃうかもしれない高価なものを歩きながら、ましてや自転車に乗りながら使う感覚はよくわからん…。
「邦人３５００人救出作戦」＝最後まで生産続けた松下－天安門事件の危機管理：時事ドットコム
「邦人３５００人救出作戦」＝最後まで生産続けた松下－天安門事件の危機管理 2019年06月03日17時58分 天安門事件２日後の１９８９年６月６日、戦車を展開し、天安門に通じる北京の長安街を警備する中国人民解放軍（ＡＦＰ時事） １９８９年６月の天安門事件を受けた日本政府の最優先課題は北京に在留する約３５００人の日本人をどう帰国させ、「前代未聞の救出作戦」（当時の在北京日本大使館員）を成功させるかだった。一方、松下電器産業（現パナソニック）は合弁会社の日本人全員を北京に残し、カラーテレビのブラウン管生産を続ける決断を下した。事件は日本人にとって中国での危機管理を問われる最初の契機となった。 【特集】天安門事件30年 ◇「日の丸」バス 人民解放軍が６月３日夜から４日にかけ、民主化要求の学生・市民に無差別発砲し、北京の日本大使館は邦人退避を本格始動させた。５日に軍同士の衝突のうわさが流れ、７日に
外資系企業への就職・転職活動の面接で好印象を与えるコツ | ライフハッカー・ジャパン
今や、2人に1人が生涯のうちに一度は転職する時代。 「すぐにでも」とは言わないまでも、「いつかは転職を」と思っている人は多いはず。そして、転職先として外資系企業を視野に入れている人も少なくないでしょう。 外資系企業には、終身雇用の保証がない反面、年功序列がなくて個人の実力が問われるといった特徴があるといわれ、そうした点を魅力に感じる人にとっては、有望な選択肢となります。 ただし、採用プロセスや求められる人材像は、日本企業と異なる点が多いようです。ここを押さえておかないと、いくらチャレンジしても内定を得られないということも。 そこで今回は、外資系企業への転職ノウハウをまとめた書籍『やっぱり外資系! がいい人の必勝転職AtoZ』（鈴木美加子著／青春出版社）から、重要ポイントの1つである「面接」をクリアするコツを紹介します。 30歳を超えての「リクルートスーツ」は減点評価外資系企業の面接では、ど
トヨタ社長の"終身雇用発言"で透けた本音 トヨタ人事の"バイブル"がヒントに
経団連の中西宏明会長とトヨタ自動車の豊田章男社長が、それぞれ「終身雇用の見直し」について発言し、話題を集めている。だが2人の発言をよく読むと、そのニュアンスはまったく異なる。ジャーナリストの溝上憲文氏は「むしろ豊田社長は終身雇用を維持しようとしている」と語る――。 話題沸騰「終身雇用見直し・廃止論」の発端 日本の伝統的な雇用慣行である「終身雇用」の見直しや廃止の議論が大きな話題になっている。議論の流れを見ていると、さも日本企業全体が終身雇用の廃止に向けて動き出しているような論調だが、額面通りに受け取ってはいけない。 きっかけは、経団連の中西宏明会長とトヨタ自動車の豊田章男社長の発言だ。メディアが経済界のキーマン2人の発言を紹介することで、終始雇用見直し・廃止が既定路線というようなムードが漂っているが、2人の発言内容は似て非なるものだ。前者は、見直し・廃止に積極的だが、後者は異なる。 見直し
ゴールドマン、貿易戦争のリスクを警告－モルガン・スタンレーに同調
ゴールドマン・サックス・グループは、米国がさらに3000億ドル（約32兆4000億円）の中国製品およびメキシコからの全ての輸入品に10％の関税を賦課すると予想している。 これに基づき同社は、７－12月（下期）の米成長率予想を約0.5ポイント引き下げ２％としたほか、米金融当局の利下げについて同社が想定する確率を大きく引き上げた。 ただ、チーフエコノミストのジャン・ハッチウス氏率いるアナリストは「確率は拮抗（きっこう）しているものの、利下げが当社の基本シナリオとなるほどには見通しは変わっていない」と記している。 一方、モルガン・スタンレーのチーフエコノミスト兼経済担当グローバル責任者、チェタン・アーヤ氏は、トランプ政権が中国からの輸入品3000億ドル相当にも25％の追加関税を発動し、中国がそれに報復した場合は、９カ月後にもリセッション（景気後退）が始まる可能性があるとの見方を示し、「投資家との
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