2016年3月某日… 「こんにちは。面白法人カヤック、採用担当の柴田です。えー、そんなわけでですね、我々、面白法人カヤックとしては『美大生の採用を強化したい』という思惑がありまして。インターネットでブイブイ言わせてるヨッピーさんのお力を借りられないか相談に参ったんですが……。どうしたら美大生がもっとカヤックを受けてくれるのかなぁと思って……」 「あのー、柴田さん」 「はい」 「なんでそれを僕に聞くんですか」 「ええ。私もなんでヨッピーさんに聞いてるんだろう、って自問してます」 「うーん、面接受けに来た人に100万円ずつ配れば良いんじゃないですか？」 「確かに応募は増えそうですね。でもそれをやると100パーセント会社が潰れると思います」 「面接官をトムクルーズにするとか」 「それもたぶん会社潰れるレベルでお金かかるんじゃないですかね」 「ワガママだなぁ。じゃあ、いっそのこと学生本人にどういう

日本IBM「クビにしたい会社vs残りたい社員」裁判〜法廷の大バトルを完全再現 「できない社員」のクビを切るのは許されるのか? その是非は別として、「できる社員」と「できない社員」を選別する企業が増えている。では、それを根拠にクビを切るのは、はたして許されるのか……。ガチンコ裁判の一部始終をお伝えしよう。 「ある日突然、クビになった」 〈原告らに対する解雇は無効である〉 3月28日に東京地裁で下された判決は、サラリーマンにとって画期的な、そして企業にとって衝撃的なものだった。 「10年ほど前から、日本IBMでは就業規則に『業績が著しく劣っていて改善の見込みがない社員は解雇できる』と明記されるようになりました。 当時、社内は大騒ぎになりましたが、会社側は『これは形式上こう書いてあるだけで、実際に使うことはありませんから』と説明していた。ところが結局は、この文言を利用して、『使えない』と判断した