2021年の「喫茶店」の休廃業・解散が初めて100件に達し、過去最多を記録したことが東京商工リサーチの調査でわかった。大手チェーンや「コンビニコーヒー」との競争に加え、昨今の輸入コーヒー豆の高騰も痛手となった。コロナ禍で生活様式が変化し、商談や「時間つぶし」、「勉強」などの需要も減っている。先行きが見えず、債務超過に転落する前に廃業を決断したとみられる。 オミクロン株の流行拡大で、1月に入り「まん延防止等重点措置」が東京などに適用された。在宅勤務が増え、需要回復は期待できない。2022年は廃業だけでなく、息切れによる倒産増の可能性も高まっている。 2021年の「喫茶店」の休廃業・解散は100件(前年比26.5%増)だった。調査を開始した2000年以降、最多だった2018年(84件)を大幅に上回った。 一方、2021年の「喫茶店」の倒産は61件(前年比8.9%減)にとどまった。コロナ関連の休
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