行方不明だった女性、ニシキヘビの体内から発見される | 女性自身
インドネシア中部のスラウェシ島で先週から行方不明となっていた女性が、ニシキヘビの腹の中から発見された。CBS NEWSなどが報じている。 4人の子どもを育てるファリダさん（45）が、市場へ出かけたまま消息を絶ったのは今月6日のことだった。夜になっても戻らないため、心配した夫と村民が捜索を開始。翌朝、散乱する彼女の荷物のそばに、腹部が突き出た体長6メートルほどのニシキヘビが見つかった。 村長と村民がニシキヘビを切り裂くと、体内から丸呑みにされたファリダさんが発見されたが、すでに息絶えていたという。遺体は毛布にくるまれ、家族のもとに運ばれた。 CBS NEWSによると、2017年以降ニシキヘビに飲み込まれて死亡した人はこれで5人目となる。
仙台大阪王将「ナメクジ」告発者が逮捕…ネット困惑「事実だったのになぜ？」「内部告発できなくなる」 | 女性自身
’22年7月に、「大阪王将」のフランチャイズ店舗「仙台中田店」について、店内にナメクジが大量発生するなど不衛生な状態が告発された問題。ここにきて、新たな展開が報じられた。 同店については、元従業員だという男性が、同年7月24日にSNSで厨房にゴキブリやナメクジが大量発生していると告白し、写真などを投稿。店長あてに「ナメクジ超大量発生しています」と連絡したところ、「ザルにもいるから気をつけて」と返されたというLINEのやりとりはSNSで注目を集めることに。その後記者会見を実施した際には、調理場の状態について、店長や同店をフランチャイズ経営する「ファイブエム商事」（仙台市若林区）の幹部に改善を訴えても消極的だったことを明かしていた。 問題について大阪王将は、SNSでの告発を受けて保健所による調査が行われたと7月27日に報告。「調査では、ナメクジ、そ族昆虫などは見受けられませんでした」とししつも
「日本人の8割が中国嫌い」M-1三回戦での“中国揶揄”漫才が「流石に笑えない」と波紋 | 女性自身
クリスマス・イブに行われる決勝に向けて、予選が進められている『M-1グランプリ2023』。磨きをかけた多種多様な漫才が披露されるなか、とあるコンビのネタが波紋を呼んでいる。 問題となっているのは、吉本興業所属の「ゆかいな議事録」が11月8日に東京で行われた3回戦にて披露したネタ。 さまざまな政治家の選挙活動を手伝った経験もあり、趣味が選挙だというボケ担当・山本期日前（30）が「韓国の政治家って自分の支持率が下がると、すぐ反日に転じるじゃないですか」と切り出すところから始まる。 「自分がピンチのときに、相手の怒りをより嫌いなものにそむけさせたら回避できるのでは」とフリ、「日本人の8割が中国を嫌っている」という内閣府のデータがあるとした上で、相手の怒りを中国に向けさせるというネタを披露していく。 まず、肩と肩がぶつかり言い合いになるというシチュエーションで、相方の長島聡之（31）が喧嘩をふっか
「ある種の粉飾じゃないですか？」蓮舫が356億円赤字のクールジャパン機構を痛烈批判 “究極の中抜き装置”との声も | 女性自身
「22年度の投資実績が161億円、22年度末の累積の損益はマイナス356億円となっております」 これは、10月31日午前中の参院予算委会で立憲民主党の蓮舫議員（55）が民間ファンド「クールジャパン機構」の22年決算を踏まえた直近の投資額と累積損益について質問し、西村康稔経済産業大臣（61）が重い口で回答した同機構の業績だ。 「そもそも“クールジャパン”は、’12年12月に発足した第2次安倍政権が打ち出した戦略で、安倍晋三元首相は最初の施政方針演説で『”クールジャパン”を世界に誇るビジネスにしていこう』と力説しました。同機構は’13年に、日本の食文化やエンタメの海外進出を後押しするために鳴り物入りで発足しましたが、これまでも吉本興業とのズブズブの関係や、巨額の赤字が問題視されてきた経緯があります」（全国紙記者） “成長戦略の目玉”であったクールジャパンの過去10年の成果を問われた西村大臣はコ
「金返せ」「何のための値上げ」電力9社の10兆円黒字にネットブチ切れ…過去最高益の会社も | 女性自身
8月2日、東京電力ホールディングスが’23年4〜6月期決算を発表。1362億円の大幅黒字となったことが明らかになった。 また、日本経済新聞は、7月31日に北海道、東北、北陸、中部、関西、中国、四国、九州の大手電力8社の連結最終損益は計9405億円の黒字になると報じている。たとえば東北電力の場合、燃料価格の下落や電気料金の値上げなどにより、経常利益は前年より3992億円多い2000億円に。過去最高益の黒字決算となった。 黒字化を手助けしたのが、電気料金の値上げだ。今年6月には、電力大手10社のうち中部、関西、九州電力を除く7社で15％から39％の値上げが行われた。 「電力会社は、石炭や天然ガスなど発電の燃料価格の変動を電気料金に反映することが認められています。しかし、『規制料金』の場合、値上げできる上限額が決まっており、この上限を変更するには国への申請が必要です。 2022年はロシアのウクラ
岸田首相、河野太郎氏ら自民議員5名「同性愛は依存症」冊子への見解は“ノーコメント” | 女性自身
「同性愛は心の中の問題であり、先天的なものではなく後天的な精神の障害、または依存症です」 こう書かれた冊子を国会議員が参加する会合で配布したのは「神道政治連盟国会議員懇談会」。このことが6月29日、一般社団法人fairの代表理事・松岡宗嗣氏がYahoo! に寄稿した記事によって報じられたことで、連日、“差別的”と大きな批判を浴びている。 松岡氏の寄稿記事によると、冊子には他にもこんな主張があったという。 「（同性愛などは）回復治療や宗教的信仰によって変化する」「世界には同性愛や性同一性障害から脱した多くの元LGBTの人たちがいる」 「LGBTの自殺率が高いのは、社会の差別が原因ではなく、LGBTの人自身の悩みが自殺につながる」 「性的少数者のライフスタイルが正当化されるべきでないのは、家庭と社会を崩壊させる社会問題だから」 神道政治連盟とは、全国各地の神社が参加する宗教法人・神社本庁の関係
セルフレジ会計 混雑時に子どもにやらせるのは迷惑？スーパーでの親子の行動がSNSで物議 | 女性自身
近年、スーパーマーケットやコンビニエンスストアなどで見かける機会の増えたセルフレジ。買い物客が自ら商品のバーコードを読み取って支払いまで済ます方式で、人件費を削減したり、コロナ禍において人との接触を減らしたりという面で効果があるとして普及が進んでいる。しかし今、このセルフレジについてSNS上で議論が起こっている。 発端はあるTwitterユーザーの投稿。小さな子どもにセルフレジで会計をさせるのは微笑ましい場面ではあるが、後ろに長い列ができるなど混雑時には子どもより手際よく済ませられる保護者がやってほしいと綴ったのだ。 体調の悪い人や何らかの理由で家に早く帰らなければいけない人など、それぞれに事情を抱えた人がレジを待っている可能性があるとし、状況に合わせた気遣いを子どもに教えることも重要だと続けた。 このツイートは多くの反響を集め、《わかります》と同意する声が続々。4.3万件のいいねを集めて
岸田首相「看護師の賃上げ」明言もわずか1％…「期待はずれ」と怒りの声 | 女性自身
“公的価格の抜本的見直し”を掲げていた岸田文雄首相（64）。しかし実際に閣議決定されたのは“雀の涙”ほどの賃上げで、「期待はずれ」などと怒りの声があがっている。 政府は19日、保育職・介護職は平均で月9,000円、看護職は平均で月4,000円の賃金の引き上げを決定した。来年2月から実施される。 看護師については、地域でコロナ医療など一定の役割を担う医療機関の看護職員に対象が絞られる。また、将来的には収入の3％程度の賃上げを目指しているとはいうが、財源に令和3年度補正予算を充てる来年2月から9月までは、収入の1％程度（月4,000円）の賃上げにすぎない。来年10月以降の措置は今後検討されるという。 このわずかばかりの賃上げに、Twitter上では不満の声が続出している。 《コロナ禍でこれだけ世のために貢献してくれた看護師にたった4000円の値上げしかしない岸田政権！？こんなのが経済対策！？国
ロッキンに中止要請の県医師会「五輪は要請出す案件ではない」 | 女性自身
8月7～9日、14、15日に茨城県ひたちなか市・国営ひたち海浜公園で実施予定だった野外音楽フェス『ROCK IN JAPAN FESTIVAL 2021』の開催中止が、7月7日に発表された。 公式サイトによると、会場である国営ひたち海浜公園や地元自治体の茨城県、ひたちなか市と協議を重ねて開催の承認を得ていたというが、7月2日に茨城県医師会の代表者より要請書を手渡されたことで中止を決断したという。 昨年はコロナ禍によってイベントが相次いで中止・延期となり、同フェスも開催を断念。しかし、同フェスの主催者である「ロッキング・オン」は今年5月に、千葉市蘇我スポーツ公園で『JAPAN JAM』を開催した。今年は感染防止対策を徹底して開催したところ、終演から20日後に『JAPAN JAM』の観客からクラスター感染の発生が起きなかったことを報告している。 そんな前提がありながら開催1カ月前にして、突然の
「オールジャパンで五輪開催できる」安倍氏の“根性論”に批判殺到 | 女性自身
「菅義偉首相や東京都の小池百合子知事を含め、オールジャパンで対応すれば何とか開催できると思う」「日本だけではなく、世界が夢や希望が持てる、そういう大会にしていきたい」 5月3日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』で、こう発言したのは安倍晋三前首相（66）。番組冒頭では第2次安倍政権を振り返って、「自分がやりたいことをどんどん展開していくことではなくて、国民が何をまず望んでいるのかを考えながら戦略的に優先順位を決めた」と“強み”を自ら分析していた。 残すところ80日と迫ってきた東京五輪。13年9月のIOC総会で演説をするなど、安倍前首相は積極的に五輪招致に携わってきた。招致に成功するも、昨年3月に安倍氏がIOCのバッハ会長と合意したことで五輪は1年延期。各紙によると、安倍氏が電話会談で1年延期の提案を伝え、「遅くても21年の夏までに」と強調したという。 昨年11月には五輪の普及や発展
忍たま原作者語る連載終了の裏「脳梗塞で線1本描けなくて」 | 女性自身
「悲観しても仕方がないし、もともと能天気な性格。普通は暗い話になるかもしれませんが、私にとって、倒れた後は自分の人生が新しい展開に入っただけなんです」 そう語るのは『落第忍者乱太郎』の作者である漫画家の尼子騒兵衛さん（61）。 「忍者学園」を舞台に、一流忍者を目指す忍たま（忍者のたまご）の乱太郎、きり丸、しんべヱが中心となって繰り広げられるギャグ漫画『落第忍者乱太郎』は、’86年に「朝日小学生新聞」で連載が始まり、’93年からはNHKで『忍たま乱太郎』としてアニメ化もされている国民的な人気漫画だ。 ところが昨年11月、コミックスが65巻で急に完結。33年間続いた朝日小学生新聞の連載も終了した。尼子さんを病魔が襲ったのだ。尼子さんが当時を振り返るーー。 「昨年1月12日の朝5時ぐらい、トイレに行きたくて、起き上がろうとしたら体が動かなくて。あれ？ と思って、また立ち上がろうとしてもバタッと倒
検察庁法改正 きゃりーが《歌手は知らないは失礼》と抗議 | 女性自身
《歌手やってて知らないかもしれないけどって相当失礼ですよ、、、、》 ツイッター上で、そう憤ったのは歌手のきゃりーぱみゅぱみゅ（27）だ。内閣の判断で検察幹部の「役職定年」を延長できるようにする検察庁法改正案。内閣による恣意的な人事が可能になることで、検察官の政治的な独立性や中立性が脅かされるのではないかと批判の声が高まっている。 5月10日、ツイッター上では《＃検察庁法改正案に抗議します》というハッシュタグがトレンド入りした。芸能人もこのハッシュタグを使って改正案に反対を表明。浅野忠信、井浦新、秋元才加、オアシズの大久保佳代子、城田優、高田延彦、綾小路翔、小泉今日子（ツイッターは事務所名義だがツイートは本人）などなど、多数が声をあげていて、きゃりーもその1人だ。 10日午前11時ごろ、きゃりーは《#検察庁法改正案に抗議します》というハッシュタグとともに、検察庁法改正案の問題点を相関図形式で
安倍首相「嫌がらせが続くから」桜を見る会中止の本音バレる | 女性自身
菅官房長官（70）は11月13日の記者会見で、公職選挙法や政治資金規正法に抵触する疑いが指摘されている「桜を見る会」について、来年の開催を中止にすると発表した。 安倍首相（65）は同日、記者団に対し「私の判断で中止することにした」と述べている。 中止決定後も「桜を見る会」をめぐり数々の疑問が噴出するなか、14日に《【櫻を見る会中止】があまりに早いので安倍総理に（珍しく）電話で真意を確認した》とツイートしたのは、文芸評論家の小川榮太郎氏（52）。 安倍首相と親交が深く、『約束の日 ―安倍晋三試論―』（幻冬舎）といった著書もある。’18年9月には月刊誌『新潮45』への寄稿で「同性愛は全くの性的嗜好」「痴漢が女性を触る権利も社会は保障するべきではないのか」などと記述し、批判を浴びた人物でもある。 小川氏は一連のツイートのなかで、安倍首相とのやり取りを公開。首相が吐露した「桜を見る会」中止をめぐる
小泉進次郎氏 回答がポエム？「何言ってるかわからない」の声 | 女性自身
小泉進次郎環境大臣（38）が9月17日、除染廃棄物の最終処分にまつわる質問に答えた。ただその内容が意図の読めないものだったため、ネットでは「何言ってるのかわからない」といった声が上がっている。 同日、福島県に訪問した小泉大臣。記者から福島第一原発事故で発生した除染廃棄物について「45年3月までに県外で最終処分をすることは大きな課題」「その最終処分場の検討が進んでいない。現状や見通しについて見解をいただきたい」と問われた。「これは福島県民の皆さんとの約束だと思います」「その約束は守るためにあるものです。全力を尽くします」と発言したところ、記者が「具体的には？」と再び訊ねた。すると、こう返したのだ。 「私の中で30年後を考えた時に、30年後の自分は何歳かなと発災直後から考えていました。だからこそ私は健康でいられれば、30年後の約束を守れるかどうかという、そこの節目を見届けることが、私はできる可
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女性自身［光文社女性週刊誌］