【追記】 なんか寝て起きたらそれなりにブクマついてて草。 冷静に読み返したら敬称つけてないの人として恥ずかしいから修正しました。 例示のやり方でネトウヨだと思われてるみたいだけど、政権よりの発言してもスターは稼げないのでそっちは言及してないだけです。悪しからず。 【本文】 はてブは、空気を読んだコメントを伸びそうなエントリーに付けてスターを稼ぐ対人型オンラインゲームだと思っている。PvPだからメタ、環境がその都度変化して、その変化を読んで時流にあったコメントをすることが醍醐味だった。 今のはてブはそのメタがめちゃくちゃシンプル。安倍政権を叩く、スター。自粛警察を揶揄する、スター。〇〇おじさん「〇〇」、スター。 簡単すぎて張り合いがない。 少し前までのブクマはもっとシビアだった。大喜利、ダジャレ、オタク知識の開陳、色んな手管を使わないとフラグトップはおろか人気ブコメにすら入れなかった。whk

ピロティ（フランス語: Pilotis）とは、建築用語では2階以上の建物において地上部分が柱(構造体)を残して外部空間とした建築形式、またはその構造体を指す。まれにその地上部分の構造体のみの空間自体を指すこともある。フランス語で「杭」の意味。(Wikipediaより引用)

安倍晋三首相は、米政府が6月に首都ワシントン近郊で開催を目指す先進7カ国首脳会議（G7サミット）に参加する意向を米側に伝達した。日米外交筋が23日、明らかにした。トランプ米大統領との首脳会談も検討している。新型コロナウイルスの感染拡大で1月中旬から中断している外遊を再開させ、感染終息に向けた国際連携を主導したい考えだ。 今年のG7議長国は米国が務める。6月中旬から下旬に開催する方向で調整しており、近く日程を発表するとみられる。サミットでは新型コロナ感染の第1波を収束させた後の世界経済の回復に向けた取り組みなどを議論する見通しだ。

9月入学にしたところでコロナ影響による学力低下は避けられない9月入学によって、3月から今日までの子どもたちの失われた学力が取り戻されることはない。同等量学習する手段しかない。いくら暦の上で学年をいじったところで、実際の年齢と学力が乖離するのは避けられない。 たとえば夏休み13日・冬休み2日・春休み5日カットを3年程度行う方がよっぽど現実的。 入学・卒業は5ヶ月遅くするのではなく、7ヶ月早めなければいけない国際的に合わせるのであれば、9月入学は5ヶ月後ろに持っていくのではなく、7ヶ月早く入学・卒業させなければいけない。（もし5ヶ月後ろに持っていったら海外と1年ずれる。海外では2年生の歳でも日本は1年生で、1年生のカリキュラムをすることになるし、高校卒業時の年齢は19歳になる。つまり強い子どもは家庭や塾のおかげで19歳時点で19歳の能力なのに、カリキュラム通りの子は18歳の能力しかない。これで

カップルらが等間隔で座ることで知られる鴨川の川岸。宣言解除初の休日となった２３日お馴染みの光景が復活した＝２３日午後、京都市中京区（永田直也撮影） 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言が京都府など３府県で解除され、初めての週末を迎えた２３日、京都市中心部の鴨川河川敷では、カップルらがソーシャルディスタンスを守って座るお馴染みの光景が戻ってきた。 鴨川の河川敷では、等間隔で座るカップルの姿が風物詩となっていたが、新型コロナウイルスの感染拡大で外出の自粛が求められたことから、久しぶりのお目見えとなった。 京都市内の会社員の男性（２３）は「もともと屋外なのでそんなに気にする必要はないだろうけど、お隣とのソーシャルディスタンスには注意した」。一緒にいた保育士の女性（２２）も「久しぶりに表で過ごせて落ち着きます」と仲良さげにほほ笑みあった。

そう答えた佐々木詩帆さん（仮名・28歳）は早稲田卒。大学時代から英語を活かせる仕事に就きたいと考え、メーカーに入社し、ベトナムに駐在した経験もある。26歳を過ぎたころから、結婚を意識し始め、婚活パーティーに参加したり、マッチングアプリを使ったりするようになり、今まで10人ほどの男性に会ってきた。 「国際結婚にも興味があって、駐在中、アプリで出会ったベトナム人とおつきあいもしたんです。でも彼の年収が低くて、先が見えないと思ってお別れしました。結婚相手の条件に高い学歴は求めないんですけど、やっぱり稼げる人がいい。そこから逆算すると、『せめて大学は卒業していてほしい』となるんですよね」 同じく早稲田卒の柳早希さん（仮名・35歳）も、「パートナーの学歴は意識しない」というスタンスだ。金融業に従事し、10年。これまで趣味も持たず、ひたすら仕事に打ち込んできた。しかし最近、「このまま1人で生きていくの

食の都・大阪で、名物の串カツを楽しむ際の鉄則「ソースの2度漬け禁止」に異変が起きている。新型コロナウイルス感染防止のため、不特定多数の客が使う共用のソース容器が姿を消したためだ。熱々の揚げたてをソースの海へ1度だけドボンと漬ける代わりに、ボトルでかける“新しい生活様式”を客は受け入れ始めている。 大阪市の4店舗で16日に営業を再開した有名店「串かつだるま」も共用容器を撤去した。飲食中のせきや会話で飛沫が入る恐れがあるためで、通天閣店の吉村憲二店長は「注文があれば共用のソースを出すが、要望はほとんどない」と話す。注文は観光客からたまにあるくらいだという。

新型コロナウイルス対策本部会議で発言する吉村洋文大阪府知事＝大阪市中央区の大阪府庁で2020年4月2日午後5時31分、大西達也撮影 毎日新聞と社会調査研究センターによる23日の全国世論調査では、自由記述回答が可能な携帯電話調査で6日の前回調査に続き「新型コロナウイルス問題への対応で最も評価している政治家」を挙げてもらった。上位5人は順位も変わらなかった。 今回　　　前回 ①吉村洋文大阪府知事　 168人（188人） ②小池百合子東京都知事　 44人 （59人）

絶望を希望に変える経済学 社会の重大問題をどう解決するか (日本経済新聞出版) 作者:アビジット・Ｖ・バナジー,エステル・デュフロ発売日: 2020/04/17メディア: Kindle版2019年にノーベル経済学賞を受賞したバナジー・アビジット・Vとデュフロ・エステルによって書かれた「現代の経済学の信頼性を回復」させようとするノンフィクションである。先日発表されたビル・ゲイツによる「この夏おすすめの5冊」にも選ばれていた一冊でもあり、読んでみたのだけれども、これが非常におもしろい。 今の経済学というのは市民に対する信頼性を欠いていて、市民は経済学者のことなど信じていない、という問題設定のところからして「たしかに」と笑いながら納得してしまう。実際、イギリスのEU離脱に伴う国民投票において、イギリスの経済学者たちはこれがいかに不利益をもたらすかを説明し続けたが、ほとんどの人はいうことに耳を貸さ

「幼児型セックスドールの生産・販売・の廃止を求めます。」という署名活動がchange.orgで行われている。 大意として述べられていることをページから引用すると ①日本の【児童買春・児童ポルノ禁止法】にて幼児型セックスドールの製造・販売・所持を規制すること ②小児性愛者に対する相談窓口の設置や加害行為を防ぐ為のカウンセリングやセラピーへの取り組み ③ECサイトなどに未だ販売される【幼児型セックスドールや児童ポルノ】の取り締まり、及び【販売禁止を徹底】 以上3つを求める署名活動だそうだ。 ②に関しては私も賛成ではあるが、いかんせん①や③に関しては記事を読んだ限り感情が先行している雰囲気が否めない。 案の定Twitterでは「人形は実在の人間ではない。児童ポルノ禁止法は実在の児童を守るための法律であり人形の摘発に労力を割かれているうち実在の児童を守れなくなる」「表現の自由の侵害だ」などの批判が