デーモン閣下がリモート出演で『外食自体が悪いわけじゃない、1人での食事なら良いのでは？』と話される天乃咲哉🦊コラボカフェ2/17〜3/20 @amanosakuya お昼の番組にデーモン閣下が(リモートで)出てらしたけど「一人で食事する分には問題ないってもっとアナウンスした方がいいのでは？」って閣下の言葉を 『…？？一人で？？食事を？？』みたいに、みんな反応薄かったので、多分魔界の言葉が通じてなかった。 2021-01-14 23:48:36
高卒のパパには分からないよ
「高卒のパパには分からないよ」 だと。 なんやそれ。 頭でっかちで自分で汗水垂らさないお前のような奴はもう子供でもなんでもない！ お前が誰に似たのか知らんが、勉強が出来るとチヤホヤされていた頃から俺だけは「手前で働いて食ってはじめて一人前だ」と釘を刺し続けた俺の事がよっぽど憎いのだろう。 いくらでも好きにしろ！だがもう金は出さん！うちを出て一人で生活しろ！ 大学院行きたきゃ手前で稼いで行け！ 散々嫁とも話したが、やっぱり俺の考えは間違っていなかった。 自分の責任で自分で食えるようになる事が人生で一番大切なのだから勉強を理由に甘やかすなと俺は何度も何度も何度も何度も言ってきた。 せっかく官僚になれる公務員に合格して来年から頑張れと言っていたのに実は大学院受けてました、そっちに行かせてくださいだと。 ふざけんなって。 俺は何度も何度も何度も何度も言ったけど嘘はつくなって言ったよな？ 官僚だ官僚
｢9割が教科書を読めていない｣私立文系しか行けない子供たちの末路 文系の仕事はますます稼げなくなる
コロナ禍でいよいよ始まる大学・高校・中学受験……合否を決める重要な要素のひとつが読解力だ。国立情報学研究所の新井紀子教授は「全ての教科書を正解に理解できる小学生はクラス内の2、3人です。また子供の語彙量は家庭環境の影響が大きく、小学校入学時点で3〜4倍の差がつくこともある。AIが台頭する時代、読解力なしには仕事を選べません」と指摘する――。 ※本稿は『プレジデントFamily 2021年冬号』の記事の一部を再編集したものです。 「教科書を読める子」はクラスにたったの2、3人!? 学校の授業のベースになる教科書。各学年の子供の知識や理解力に合わせてつくられているから「読めるのは当たり前」と思っていないだろうか。 「残念ながら、日本の子供の大半が教科書を読めていません。小学生でいえば、全教科の内容を正確に読めているのはクラスの2、3人でしょう」 こう指摘するのは、『AI vs. 教科書が読めな
菅氏「慣例、好きじゃない」 たたき上げを長官ポストに：朝日新聞デジタル
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緊急事態で過料50万円 政府、コロナ下の時短拒否 ｜ 共同通信
政府は新型コロナウイルス特別措置法改正案で検討している過料に関し、緊急事態宣言下で50万円以下、宣言の前段階として新設する「予防的措置」では30万円以下とする方針を固めた。都道府県知事による営業時間短縮などの命令に従わない事業者に科す。知事が命令を出す際に可能とする立ち入り検査を拒否した場合の過料は20万円以下。自民、公明両党にそれぞれ18日に示す。関係者が15日明らかにした。 新型コロナ特措法と感染症法、検疫法の各改正案を「束ね法案」として1本にまとめて22日に閣議決定。18日召集の通常国会に提出し、2月初旬の成立を目指す。
10万円の再給付は必要？ 分科会メンバーが考える、コロナの経済ダメージを最小限に抑える方法（BuzzFeed Japan） - Yahoo!ニュース
1都3県を中心に新型コロナウイルスが感染拡大する中、2度目の緊急事態宣言が発出された。経済へのダメージは大きくなり続ける。感染対策と社会経済を両立する上で、どのような対策が必要なのか。再びの定額給付金の給付は必要なのか。政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会、基本的対処方針等諮問委員会のメンバーで、行動経済学が専門の大阪大学教授・大竹文雄さんに話を聞いた。【BuzzFeed Japan / 千葉雄登】 【動画】「これ以上感染が続くと…」尾身会長の切実すぎる“お願い” ーー様々な制約がある中で、経済的なダメージを小さくするための対策にはどのようなものがあると考えていますか？ 再分配制度をどうするのか、というのが1つのポイントになります。春の緊急事態宣言下で決定した一律10万円の「定額給付金」も再分配のひとつのやり方です。 ダメージを大きく受けていない人にも分配されますので非効率ではあります
新型コロナ対策 個人の自由制限『許される』86％ NHK世論調査 | NHKニュース
新型コロナウイルスによる生活や意識の変化などについてNHKは世論調査を行いました。感染症対策のため人の移動や経済活動の制限など個人の自由を制限することについて、86％の人が『許される』と回答しています。 NHKは去年11月4日から12月7日にかけて全国の18歳以上3600人を対象に、郵送法で世論調査を行い、64.8％にあたる2331人から回答を得ました。 調査結果によりますと、生活への影響については「大いに影響があった」33％、「ある程度影響があった」49％を合わせて82％が『影響があった』と回答しました。 収入の増減については『減った』と答えた人が30％、「変わらない」が65％、『増えた』が2％でした。 雇用形態別では「非正規雇用」が「正規雇用」よりも、また、職業別では「自営業者」がほかの職業よりも収入が減った人の割合が高くなっています。 また、感染症対策のため人の移動や経済活動の制限な
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しんぶん赤旗 on Twitter: "参考まで コロナ禍に外務大臣の茂木氏は、海外出張でブラジルなど中南米とアフリカ 7ヵ国へ行き、14日に帰国したにもかかわらず、「14日間の自宅等での待機」していません。 茂木氏が感染しない根拠はありません。外務大臣だからと〝待機… https://t.co/ASNRvnqtQm"
出産を法で強制することはできるのか