中村甄ノ丞あるある早くいいたい @ms06r1a 中国人観光客のマナー云々の問題は、先づ中国人がお金を持ち出してからそんなに経っておらず、外国に行くこと、異文化に触れることに慣れていないことから生じていて、それは日本人が数十年前に同じ道を通ってきたのであって、中国人の性質に拠るものではないのだが、
![SF作家 山本弘先生の「日本人のモラルが昔から高かったと思うな」「日本人のモラルは昔より格段に向上している」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/96d66e01a6bcdf501e432402374a5c404a3c9e39/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.tgstc.com%2Fogp3%2F72ecda9f8d3861f2be7e120dc89d09ce-1200x630.jpeg)
政府の教育再生実行会議は、教員の能力の向上に国が積極的な役割を果たすべきだとして、教員の採用選考のうち一般教養などの筆記試験を、教員の育成を支援する国の組織が中心になって実施することを検討するなどとした提言を、安倍総理大臣に提出しました。 提言では、教員の資質や能力の向上に、国が、これまで以上に積極的な役割を果たすべきだとして、現在、都道府県や政令指定都市ごとに行われている教員採用選考のうち、一般教養などの筆記試験を、教員の育成を支援する国の組織が中心になって共同で実施することを検討するとしています。 また、提言には、国や地方公共団体などが、教員のキャリアに応じて習得すべき能力を明確にした指標を策定することや、教科書のデジタル化の推進に向けて、教科書制度や著作権の在り方を検討することなども盛り込まれています。 提言を受けて、安倍総理大臣は「情報通信技術やコンピューターの飛躍的進歩などで、私
時期的に、おそらく学振関連の書類と戦っている院生、PDの皆さんは少なくないのではないでしょうか。各大学で、まず学内締切が近づき、追い込み中だと思います。研究者としてやっていくなら、科研費の書類もほぼ同様のフォーマットなので、原則、生涯このフォーマットと格闘することになります。それから、取れる/取れないで、その分をたとえばアルバイトで稼ぐのに費やす機会コストも含めると大きなギャップになりますので、頑張ってみる価値は十分あるといえるでしょう。もし取れなくても、10枚近い分量で、自分の研究計画をきちんと記述すると、年度始めに研究脳をリフレッシュしたり、研究自体を再考するよい機会になるはずです。 この数年、勤務先で、学内の人社系の申請書類の相談、点検、個別対応を業務でやっています。昨日、今日は、半日ほど個別相談をやっていました。毎年やっていると、いろいろと気づくことや共通の失敗が見えてきます。むろ
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