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5月も半ば。この春から正社員として企業に雇われた新入社員の多くが、各職場へ配属されているタイミングだ。業績拡大中の成長企業では一気に社員数が増えたケースもあるだろう。 東洋経済オンラインは上場企業で働く正社員数の実態を調べた。上場企業の2015年12月期～2016年11月期の有価証券報告書に記載されている従業員数を正社員数とみなして、まずは単純に正社員数の多い上位500社をランキングにした。昨年も同じ内容のランキングを公表したが、データを更新した最新版となる。 5年前との増減数、有報に「臨時従業員」として規定されている非正社員数と、それらから割り出した非正社員比率なども併載した。有報の臨時従業員数は、その数が全従業員数の1割以上を占める場合、年間の平均人員を開示することが原則として義務付けられている。 製造業や物流系が上位を占める 1位はトヨタ自動車。売上高や時価総額で日本一の大企業だが、