「SNS映え」の分析から見えてくる若者の情報行動「シミュラークルモデル」 | ウェブ電通報
一億総スマホ時代といわれるが、利用者が実際に何をしているかまで踏み込むまなざしを持った調査は決して多くない。ビデオリサーチ（VR）と電通総研の共同チームでは、昨年から積極的にスマートフォン（スマホ）に関する報告を行っている。今回の「スマホと日本人」のテーマは、若者に広がるビジュアルコミュニケーション。スマホのカメラで撮った写真や動画で行うビジュアルコミュニケーションが、若者の消費活動にも影響を与え始めている実態を紹介する。 調査チーム：（左から）ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 渡辺庸人氏、ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 寺本花菜子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 設樂麻里子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 天野彬氏、電通 マーケティングソリューション局 小泉健二氏 スマホの普及が後押ししたビジュアルコミュニケーション 「スマホ中心の生活が主流になって
「第2のゴールドラッシュ」で個人開発者の復権なるか - 日経トレンディネット
スマートフォンアプリと言えば、インストールすると利用者の情報を漏洩する数々のアプリが社会問題になっている。当然、スマホ向け広告にも「ユーザーのプライバシーを侵害するのではないか」という疑いの目が投げかけるところだ。 だが広告会社は「スマートフォン向けの広告では、利用者から取得できる情報はフィーチャーフォンやパソコンより少ない」（mediba）と語る。 例えば、フィーチャーフォン向けの広告ではユーザー属性など、利用者についてのさまざまな情報を取得できた。だがスマートフォンに対しては、プライバシー問題に対する世間の目が厳しくなっており、こうした情報は取得しにくいという。 スマートフォン向けの広告市場はさらに大きく伸びる。フィーチャーフォン向け広告市場は現状、約1200億の規模なのに対し、スマートフォン広告は約300億円程度しかない。将来的にはフィーチャーフォン向けの市場規模を超えるのはほぼ確実
日経BP SHOP｜ソーシャルメディア炎上事件簿
アディダスでも、九州電力でも、ウェスティンホテルでも －事件は毎日起きている！ ◆三越伊勢丹の内定者がツイッター暴言で窮地に ◆イオングループ役員の“なりすまし"が孫正義に噛み付いた ◆グルーポン「スカスカおせち」騒動 ◆「テレビは地震ばかり」発言でTSUTAYAが謝罪… 「うっかり」ではすまされない！ 顧客情報が社員個人のケータイから簡単に漏れ出し、社員やアルバイトによる“Twitter放言”で企業は謝罪に追い込まれる時代。あなたの身にも降りかかる、ソーシャルメディア時代特有の“炎上”トラブル30事例を取り上げ、パターン別に解説します。 ●『匿名なのにナゼすぐ特定されるの？』『鎮火のお手本を教えて』など、個人のため、会社のための“炎上”防止Q&A付き 商品詳細
通勤電車の中で社会貢献ができる「マイクロ･ボランティアリズム」という潮流（市川 裕康） @gendai_biz
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Facebookを活用した「ソーシャルCRMサービス」を開始
顧客マーケティング戦略のプランニングおよび実施会社である株式会社電通イーマーケティングワンは、株式会社インターロジックスおよびアーキタイプ株式会社と共同で、Facebook 上のソーシャルグラフ（人間関係）を活用した、「ソーシャル CRM（顧客管理）サービス」の提供を開始します。 「ソーシャル CRM サービス」とは 「ソーシャル CRM サービス」は、Facebook の特色のひとつであるソーシャルグラフデータを活用し、企業が持つ顧客データとの照合により、より精度の高い見込み客や既存客を顕在化させるとともに、それらのデータを分析・構造化し、特徴に応じて効果的な CRM 施策を実現するサービスです。 Facebook は、日本でも急成長し、社会的な注目を集めているソーシャルメディアで、登録会員の“実名性”や個人プロフィールなどを開示することが大きな特徴です。また、登録会員同士の情報の“共有
日本IBM、ソーシャル・コンピューティング・ガイドラインを公開：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
日本IBMは2010年4月13日に、「ソーシャル・コンピューティング・ガイドライン」を同社Webサイト上に公開した。同社社員がブログや「Twitter」、SNSなどのソーシャルメディアで発言する際の指針となり、米IBMが2008年に制定した内容を日本語に訳したもの。 内容は、個人としてソーシャルメディアで発言などする際の指針をまとめている。IBMに関連した事柄について書く際には、身元（氏名、必要に応じてIBMでの任務）を明らかにすることを求めるほか、承認を得ないで取引先について言及することを禁ずるなど、同社の事業内容に関連する内容もある。その一方で、読者に敬意を払うことや著作権に関する法律の順守を求めるなど、一般的な行動規範についても指摘している。 こうした社員のソーシャルメディア活用に関する指針は、IBMのほか、オラクルやマイクロソフトといったIT系の外資系企業を中心に制定しているが、対
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競技エリアでのPRは禁止!? 「五輪公式スポンサー」の謎 - 日経トレンディネット