新・旧の湖池屋ポテチパッケージを徹底分析 (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
“午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている - ビジネススタイル - nikkei BPnet
“午後4時”のテレビ産業〜落日の危機は近づいている （桐原 涼＝経営評論家） 曲がり角を迎えたテレビ業界 テレビ業界各社の収益が悪化している。2008年3月期決算では、大手キー局の経常利益が、軒並み減益となった。業界最大手のフジテレビの経常利益は前年度の460億円から270億円へと約40％も減った。業績悪化の直接的原因は、広告収入の減少である。電通の推計によれば、テレビ広告費の総額は、2005年以降減少傾向が続いている。 今後の見通しも厳しい。基本的に広告費は、好不況のブレが大きい。今年度は景気悪化の直撃を受け、広告収入の更なる落ち込みが見込まれる。それに加え、テレビ広告はネット広告の追撃も受けている。電通の推計によれば、2007年のネット広告費の総額は6000億円を突破した。ネット広告は依然として年率20％以上の高度成長を続けており、「テレビ広告のライバル」としての存在感が日増し
「広告批評」休刊から見えてくる広告の未来：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 以前にこのコラムで紹介したイギリスのロックバンド、レディオヘッド（「ウルフルズの挑戦が、米国でブルースファンに響いてます」）が、また面白い試みをしています。 以前紹介したのは、「全アルバム全曲のダウンロード販売、ただし価格はあなたが自由に決めてください」という試み でしたが、今回は「『NUDE』という楽曲を、さまざまなパーツ（ステム）のトラック別にも販売するので、購入した人はパソコンなどを使って自由にリミックスして、自分のつくったバージョンをアップロードし、コンテストに参加しよう」というものです（リンクはこちら）。ステムは、バス、ドラム、ストリングス/FX、ヴォーカル、ギター、の5つがあって、i-Tunes Music Storeから購入でき
広告コミュニケーション、今後の担い手
今回からこのコラムに寄稿させていただくことになった。私は1982年に旧旭通信社に入社し、典型的なマスマーケティングを展開するナショナルクライアントを中心に約15年間携わり、その後は一転、自ら起案したインターネット広告のメディアレップDACの経営に身をおいて来た。日本のネット広告が立ち上がった1996年からである。当初は「チープなバナー広告」と揶揄されていたが、ネット広告はこの年16億円であったものが、2006年には3600億にもなり、広告界での一定のポジションを確立することができた。 マス広告の黄金期に15年、ネット広告黎明期から10年、この両方に携わることができたことは実にラッキーだったと思う。というのも広告ビジネスの変革の方向と、次世代広告ビジネスに必要な人材とそのスキルに関して具体的にイメージできるようになったからだ。その意味でこのコラムは日頃関心をもっていたテーマそのものといえる。
第5回「インターネット広告で企業サイトに誘導する」
岩城：これまで、４回にわたって、企業サイトのプロデュースについてお話ししてきました。企業サイトは社内の方が企画・制作に関わっている場合が多く、特に思い入れを持って作っている大事なサイトですから、できるだけ多くの人たちに訪問していただきたいと思うのが人情でしょう。そして、その誘導に役立つのが、インターネット広告です。そこで、今回のパートナーはADKインタラクティブの太駄さんです。 太駄さん、こんにちは。太駄さんは広告会社でオンライン戦略を立案する立場にいらっしゃるわけですが、インターネット広告の現状について少し教えていただけますか。 太駄：電通「日本の広告費」によると、インターネット広告費は1996年にはわずか16億円でしたが、2005年には2,808億円にまで成長しました。2006年の統計はまだ発表されていませんが、野村総研は3,554億円と推計しています。 2004年にラジオ広告費を抜い
“芸のない広告”が求められているのかも (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム 徳久 昭彦 取締役CTO兼e-ビジネス本部長～行動ターゲティング広告を本格化 媒体社，広告主，読者にメリット - nikkei BPnet
Webサイトの閲覧履歴や閲覧頻度を基にインターネット・ユーザーをセグメント化（グループ分け）して，各セグメントのし好に合ったバナー広告などを配信する手法が「行動ターゲティング広告」。behavioral targeting advertisementの略語として，BT広告あるいはBTAとも呼ばれる。米国ではウォール・ストリート・ジャーナルなどの大手メディアが活用。検索連動型広告と同様に特定の分野に関心を持っている読者をターゲットにできることから，効果的な広告手法として日本国内でも注目を集めつつある。 インターネット広告の分野で広告代理店と媒体社を仲介するメディアレップとして活動するデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は，行動ターゲティング広告の仕組みを提供する米レベニュー・サイエンス（Revenue Science）と独占販売契約を締結。第一号ユーザーとして，ダイムラー・
「大手との提携」や「新広告モデル」---YouTubeが探る“次なる一手”
「YouTube」に関する記事をこのコラムで初めて取り上げたのは今年の5月（記事）。それからまだ数カ月だが，YouTubeの人気は目覚ましい勢いで高まっている。Nielsen//NetRatingsの調査によれば，今年3月時点で776万人だった米国の月間ユニーク・ユーザー数は，6月に1960万人にまで増えた。今年1月の490万人から比べるとほぼ4倍。この伸び率は上位25のWebサイトで最も高いという（米Nielsen//NetRatingsの調査資料＝PDFファイル）。 YouTube社が公表した資料によれば，6月時点の1日当たりの映像再生回数は7000万回。ここ最近の数値について同社は公表していないが，今年3月時点で4000万回だったことを考えると，すでに1億回を超えているのではないかといわれている。 ユーザー数の増加を追い風にして，同社は新しい取り組みを次々と発表している。大手コンテン
フジテレビラボLLC合同会社 時澤 正 代表～YouTubeとの違いは安心感 ロングテールの広告媒体にする - ビジネススタイル - nikkei BPnet
第3回 フジテレビラボLLC合同会社 時澤 正 代表～YouTubeとの違いは安心感 ロングテールの広告媒体にする 2006年9月27日 フジテレビジョンと、トランスコスモス傘下のネット事業開発企業チームラボビジネスディベロップメントが共同で設立した「フジテレビラボLLC合同会社」は2006年7月13日に、一般ユーザーからの投稿映像を公開するWebサイト「ワッチミー！TV」の試験サービスを開始した。日本版YouTubeとの見方もあるが、YouTubeとは一線を画したサービスとして、ネットならではの映像文化の育成を支援する。同社代表の時澤正氏はフジテレビで報道や情報番組に長く携わってきた映像のプロ。その時澤氏にサービス提供の狙い、ビジネスモデル、今後の課題などを聞いた。 （聞き手はライター 橋本 雄一） 「ワッチミー！ TV」とは？ 時澤 一般のユーザーが撮影した映像をネット上で公開でき
ITmedia News：CGMと既存メディアの“マッシュアップ” (1/3)
テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などの既存メディアと同じように、Webサイトでも運営者側が情報を集め、編集し、一方的に配信するタイプのものを「Web1.0型メディア」と呼ぶことがあります。本稿では、テレビをはじめとした既存メディアを含めて「1.0型メディア」と呼ぶことにします。 1.0型のWebサイトは、既存メディアの情報をWebに焼き直して配信しているだけとも言えますが、オンデマンド性があり、ユーザーが情報を取捨選択ができるため、利便性が向上しているのは事実です。その代表格がYahoo！JAPANであり、彼らは日本における「Web1.0」の覇者と言ってもいいでしょう。 これに対してWeb2.0型メディアは、消費者間で双方向に配信される、CGMを中心としたメディアです。インターネットの基本的特性であるインタラクティブ性（双方向性）をふんだんに利用してCGMを発生させ、それを見た人がトラックバック
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ビデオの時代（3）～YouTubeの上手な使い方 予告編を流さずに映画を宣伝 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
http://neta.conona.com/