米国の自殺者が昨年過去最多を記録したことが、ＣＤＣの暫定データで判明した/bymuratdeniz/E+/Getty Images （ＣＮＮ） 米国の自殺者が昨年は少なくとも４万９４４９人と、１９４１年の統計開始以降で最も多かったことが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の暫定データで明らかになった。 ＣＤＣによると、昨年の自殺率は全体平均が人口１０万人当たり約１４人。男性が女性の約４倍に上り、特に高齢男性で高かった。 一方で女性の自殺率も２倍に増え、特に白人女性と２５～３４歳の女性で上昇が目立った。 米国では過去数十年、自殺率が上昇し続けている。ただし昨年は子どもと若者に改善がみられ、１０～１４歳では１８％減の１０万人当たり２人前後、１５～２４歳では９％減の同１４人前後だった。それ以外の全ての年齢層では自殺率が上昇した。 特に１０代の少年と若い男性のグループは、同年代の女性より改善幅が大きかっ

閉じ込められている作業員らに対し、パイプを通してビデオカメラの受け渡しが行われた/Uttarakhand Government Handout （ＣＮＮ） インド北部のヒマラヤ山脈で建設中のトンネルが崩落し、１０日前から閉じ込められている作業員の映像が、初めて外部に届いた。 トンネルは１２日に崩壊し、数十人の作業員が閉じ込められた。当局の救出活動は試行錯誤が続いている。 ２０日夜になって、内部へ通じる長さ５３メートルのパイプを挿入する作業が完了。初めて温かい食事が届けられ、水や医薬品、酸素も送り込まれた。 パイプを通してビデオカメラの受け渡しも可能になった。映像には、大きな洞窟の中に立つヘルメット姿の作業員らが映っている。 救助隊員がスピーカーを通して「心配はいらない、すぐにそちらへ到達する」「カメラをパイプからゆっくり取り出して、１人１人の顔を見せてほしい」と語り掛けた。

男性の精子の数と携帯電話やスマートフォンの使用との関係を調べた研究が発表された/Luis Alvarez/Getty Images （ＣＮＮ） 世界中で男性の精子の数が激減している現象と、携帯電話やスマートフォンの使用との関係について調べた最新の研究結果がこのほど発表された。 男性の精子の数は過去５０年の間に世界で５０％以上減少しており、食品や水に含まれる有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ）など有害性が指摘される物質との関係や、肥満や慢性疾患の増加との関係などについて研究が進められている。 今回の研究は携帯電話との関係に着目し、１８～２２歳の男性について調査した。その結果、１日にスマートフォンを２０回以上使うという男性は、精子の数が減少するリスクが２１％高いことが判明。精液１ミリリットルに含まれる精子の濃度が低いリスクも３０％高いことが分かった。 携帯電話の使用が１日１～５回、または週１回にも満た

（ＣＮＮ） 人類の活動に起因する地球温暖化が加速する中、南極大陸西部の棚氷の急速な融解は今や不可避となった可能性がある。実現すれば世界中の海面上昇に壊滅的な影響を及ぼしかねないとみられる。新たな研究から明らかになった。 世界は地球温暖化の抑制に向けて野心的な目標を設定しているが、南極西部では今後相当の海洋温暖化と棚氷の融解が発生する見通しだ。科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジに２３日掲載された新たな研究論文が伝えた。 氷河の端で海洋に突き出た棚氷は、氷が地上に残るのを助け、海洋への流出を遅らせる。海水面の上昇を食い止める重要な防御壁としての役割を果たしている。棚氷は融解に伴って薄くなり、防御壁としての機能も失う。 多くの証拠から南極西部の氷の消失は不可逆的なものになる可能性が示されているものの、気候政策によってそれをどこまで食い止められるのかは判然としない。 研究者らは異なる気候変動

アラスカ州漁業科学センターに集められた脱皮したズワイガニの殻や甲羅/Joshua A. Bickel/AP （ＣＮＮ） 米アラスカ州周辺の海では近年、数十億匹のズワイガニが姿を消している。科学者らは、海水温の上昇がズワイガニの餓死を引き起こしている公算が大きいとみている。 当該の研究は１９日、米海洋大気局（ＮＯＡＡ）の科学者らが発表した。ベーリング海東部における最近の海洋熱波とズワイガニの突然の消失には著しい相関があることが分かったという。ズワイガニが姿を消している事態は、２０２１年の調査以降明らかになっている。 研究公表の数日前には、アラスカ州魚類鳥獣部がズワイガニ漁シーズンの２年連続での中止を発表。圧倒的な数のズワイガニが姿を消した現状を理由に挙げた。生息地のベーリング海は、通常であれば酷寒の海として知られる。 アラスカ州でのズワイガニ漁が初めて中止となった昨年、漁師らはカニの減少の原

（ＣＮＮ） パレスチナ自治区ガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスは、大半のソーシャルメディアから閉め出されている。しかしＳＮＳテレグラムに開設しているハマスのアカウントは、今月７日のイスラエルに対するテロ攻撃以降フォロワーが急増している。 ハマスの軍事部門「カッサム旅団」に属するあるアカウントは、フォロワー数が３倍に跳ね上がった。同アカウントに投稿された動画をはじめとするコンテンツの閲覧件数は１０倍になっている。 ハマスは米国からテロ組織の認定を受けている。欧州連合（ＥＵ）の新たなインターネット法では、大規模なソーシャルメディアにテロリスト関連のコンテンツを投稿すると、罰則の対象になる可能性がある。 メタとグーグルはハマスによるアカウントの開設を禁止。Ｘ（旧ツイッター）もハマスを禁止し、関連するアカウントを「数百件」削除したと発表した。しかしロシアの起業家が立ち上げたテレグラムはハマス

（ＣＮＮ） ロシアでは校庭が練兵場と化しつつある。太平洋から黒海に至るまで、幼稚園児は軍服に身を包み、行進の練習にいそしんでいる。年長の子どもたちは塹壕（ざんごう）の掘り方や手りゅう弾の投げ方を習い、実弾での射撃訓練も行っている。 国中どこの学校でも、兵役は美徳とたたえられ、１０代の子どもたちから成る「義勇団」が結成されている。学校教育の指導要綱も改訂され、祖国防衛が強調されている。 要するに、ロシアの子どもたちは戦争の準備を進めている。 ロシアのウクライナ侵攻が始まって以来、公立学校の軍国主義化が激しさを増している。自発的に愛国心が高まったからではなく、ロシア政府が後押ししているためだ。 力の入れようは半端ではない。ロシアのクラフツォフ教育相は先日、ロシア国内の学校や大学で１万近い「軍国愛国主義」クラブが設立され、２５万人が活動に参加していると明らかにした。 こうしたクラブは多方面で展開

国連（ＣＮＮ） ポーランドのドゥダ大統領は１９日、ロシアの侵攻からウクライナを守るために西側諸国がウクライナを支援することは世界的に重要な結果をもたらすとの認識を示し、ウクライナの支援国に対して揺るぎない姿勢を保つよう促した。 ドゥダ氏は米ニューヨーク市にある国連本部でＣＮＮの取材に答え、「ロシアが欧州の国境を強制的に動かすことを合法的にできないようにすることだ」と述べた。 ドゥダ氏は「これが将来の和平を保証するものであり、米国にとってもそうだ」と語った。ポーランドはウクライナと長く国境を接している。１９日にはロシアのドローン（無人機）がウクライナ西部リビウの倉庫を攻撃し、国境周辺で戦火が激しくなっている。 ドゥダ氏は、妥協的な解決策は存在しないと述べた。これは、ウクライナのゼレンスキー大統領と立場を同じくしている。 ドゥダ氏は「ロシアを止めることができるのは、ロシアが敗北したときだけだ。

強い地震に見舞われたモロッコ・マラケシュで、瓦礫の山を掘り起こす作業員/Abdelhak Balhaki/Reuters （ＣＮＮ） 北アフリカのモロッコで８日に発生したマグニチュード（Ｍ）６．８の地震で、国営テレビは内務省の話として、死者が１０３７人、負傷者が１０００人超に増加したと明らかにした。 ７２１人が重体だという。モロッコでは過去数十年で最も多くの死者を出す地震となった。 世界保健機関（ＷＨＯ）は９日、この地震の被災者の数について大都市マラケシュとその周辺で３０万人に上ると発表した。 ８日夜に高アトラス山脈の中を震源として起きた今回の地震は、過去１２０年以上の間に発生した地震の中で最も大きかった。米地質調査所（ＵＳＧＳ）が明らかにした。 ロシアのプーチン大統領とウクライナのゼレンスキー大統領は９日、それぞれ声明を出し、モロッコへの哀悼の意を表明した。 モロッコでは２００４年以降、

モスクワ中心部に掲示された軍と契約を結ぶよう呼び掛けるポスター/Natalia Kolesnikova/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 西側政府の当局者は９日まで、ウクライナでの戦争に触れ、ロシアは征服を狙った初期のもくろみに失敗しており、敗北を喫した状態に既にあるとの見方を示した。 記者団への背景説明で述べた。前線におけるウクライナ側の戦果は、ロシアの侵略にあらがう全般的な成功を読み解く目安とはなり得ないとも主張した。 ウクライナ側が約２カ月前に着手した反転攻勢は、ロシア軍側の十分な防御態勢もあり、段階的にしか進展していない状況にある。初期の見立てより遅々としているが、ロシアは既に支配地をめぐる戦いで負けていると指摘した。 制圧地域をめぐる戦いは非常に長引くだろうとしながらも、戦況の分析あるいは侵攻でロシアが見据えていた目標の達成の有無などに基づくのなら、「ロシアは（既に）

（ＣＮＮ） 米フロリダ州の住宅で、家の中にあった銃を手にした９歳の男の子に６歳の男の子が頭部を撃たれ、搬送先の病院で死亡した。同州ジャクソンビル保安官事務所が明らかにした。 事件が起きたのは１４日。捜査当局は当時家の中にいた大人から事情を聴き、発砲の経緯を調べている。事件性はないと思われ、関係者の立件には至っていない。 ２人の子どもの関係や、家にいた大人との関係は不明。当局は犯罪の被害者を保護する州法に基づき、そうした情報を公開していない。 銃暴力のデータを収集する米ＮＰＯ「ガン・バイオレンス・アーカイブ」によると、今年に入って銃暴力のために死亡した１７歳以下の子どもは１６日現在で１１１４人、負傷者は３０６５人に上る。 銃に関係する子どもや未成年の死者数は、２０２０年に自動車事故の死者数を抜いて最多となった。米疾病対策センター（ＣＤＣ）の統計によれば、２１年に死亡した１～１８歳の子どもの約

東部の激戦地バフムートの近くで迫撃砲発射の準備をするウクライナ軍の兵士/REUTERS/Sofiia Gatilova/File Photo ウクライナ軍は昨年２月のロシアによる侵攻で失った領土を徐々に奪還している。先週は水上仕様の無人艇攻撃で重要なロシアの軍艦を航行不能にした。 ただここへ来て米国人の過半数、そして相当数の共和党議員がこの戦いを見捨てたがっている。ＣＮＮが米調査機関ＳＳＲＳに委託して実施した新たな世論調査でそれが明らかになった。まずい考えが最悪の時期に勢いを得ることになるとは、レーガンの政党も落ちたものだ。 ４日に公表されたＣＮＮの世論調査では全回答者の５５％が、連邦議会はウクライナ政府への新たな軍事支援の承認を止めるべきだと答えた。筆者の視点からはさらに悪いことに、共和党の方が民主党よりも格段に支援停止を擁護しがちだという恥ずべき事実も明らかになった。 調査によると、共

ニューヨーク（ＣＮＮ） 映画「バービー」の世界興行収入が１０億ドル（約１４２０億円）を突破したのと同じ日に、映画「オッペンハイマー」の興行収入が５億ドル（約７１０億円）を突破した。米国では、作風が全く異なるこの２作品を組み合わせた「バーベンハイマー」現象が巻き起こっている。 ユニバーサル・ピクチャーズの６日の発表によると、３週間前に公開されたオッペンハイマーの世界興行収入は推定５億５２９０万ドルに到達。１７歳未満の観客に成人の同行を求めるＲ指定で今年公開された映画の中では最多で、ユニバーサルのＲ指定映画としては米国内最速で２億ドルの大台に乗った。さらに、第２次世界大戦を舞台にした映画の興行収入としても同社史上最多となった。 ３週目に入ったオッペンハイマーは、米国でも世界でも３番目の興行成績を記録している。 オッペンハイマーは原爆を開発したマンハッタン計画の物理学者、ロバート・オッペンハイマ

映画「バービー」（左）と「オッペンハイマー」（右）より/Warner Bros Pictures/Universal Pictures （ＣＮＮ） 米映画配給会社ワーナー・ブラザースが映画「バービー」のツイッター公式アカウントで原爆とバービーを合成した画像に好意的な反応を示したことに対し、日本で批判が噴出した。これを受けてワーナー本社は１日、謝罪の声明を発表した。 批判の的になったのは、米国の原爆開発競争を描いたユニバーサル・ピクチャーズの映画「オッペンハイマー」と、バービー映画のキャラクターを合成した画像に対する公式アカウントの反応。ワーナー・ブラザース日本法人は「配慮に欠ける」としてこの反応を強く批判。米本社に対してしかるべき対応を求めたと説明していた。子会社が親会社に対して謝罪を求めるのは極めて異例。 バービーとオッペンハイマーは７月下旬に米国などで同時公開され、ファンがこの２作品を

（ＣＮＮ） 来年の夏、パリで１００年ぶりに開催される五輪に合わせ、同市内のセーヌ川を「泳げる川」としてよみがえらせる計画が進んでいる。 １９００年にパリで初の五輪が開催された時、水泳競技の会場はセーヌ川だった。当時は市民もこの川で泳いでいたが、２回目の開催となった１９２４年パリ五輪の前年、水質汚染のために遊泳が禁止されてしまった。 しかし２０１８年に始まった浄化作戦が功を奏し、市民の遊泳も１００年ぶりに解禁される見通しとなっている。 来年のパリ五輪では、開会式がスタジアムではなくセーヌ川で行われ、少なくとも６０万人が川岸から観覧する。その後トライアスロン、パラトライアスロンなど一部の水泳競技がここで開催される予定だ。 パリ市庁舎が今月１０日に出した声明には、五輪の競技を皮切りに水上レジャーが復活すると書かれていた。 １４億ユーロ（約２２００億円）の予算を投じた浄化作戦は、五輪の後押しで加速

（ＣＮＮ） 世界でこのまま温室効果ガスの排出が続けば、大西洋の海水が表層で北上し、深層で南下する南北循環（ＡＭＯＣ）は今世紀半ば、早ければ２０２５年にも停止する恐れがあるとの研究結果が報告された。 デンマーク・コペンハーゲン大学の物理気候学者、ピーター・ディトレフセン教授らが２５日、英科学誌ネイチャーに発表した。 ＡＭＯＣは地球規模のベルトコンベアーのように、熱帯の暖かい海水と塩分を北大西洋に運ぶ。北大西洋で冷えた海水は深層に沈み込み、再び南下する。 この循環は世界の気象パターンを維持する重要な役割を果たしているため、停止すれば欧米の極端な異常気象や海面上昇、熱帯の季節風の変化など、各地で重大な影響が出る事態が予想される。 科学者らは何年も前から、気候危機が加速するにつれてＡＭＯＣが不安定になり、流れの強さを左右する水温と塩分濃度のバランスが崩れる恐れがあると指摘してきた。 温暖化で氷が解

（ＣＮＮ） ウクライナ軍の報道官は３日、ロシア軍が１８万人超の兵士をウクライナ東部の主要な前線２カ所に展開していると明らかにした。 報道官はウクライナメディアの取材に答え、ウクライナ軍東部方面部隊が対応している地域に、１８万人余りのロシア軍兵士が配備されていると述べた。リマンとクピャンスクの前線が長く、そのため、ロシア軍はそこに兵力を集中させているという。報道官によれば、リマンとクピャンスクの前線には１２万人以上のロシア軍兵士がいる。 報道官によれば、空挺（くうてい）部隊や機械化部隊、陸軍の予備兵などからなる「かなり強力な集団」だという。 報道官は、東部バフムートの前線には約５万人のロシア軍兵士がいると述べた。 リマンとクピャンスクは約１００キロ離れており、バフムートの北に位置している。 ウクライナのマリャル国防次官は、バフムート近郊で頻繁に衝突が発生していると明らかにした。マリャル氏はＳ

（ＣＮＮ） 米国のバイデン政権は３０日、ウクライナ軍による反転攻勢の初期段階について、戦果が期待を下回っていることを認めた。それでも米国として支援を継続することを改めて明言。支援は訓練や装備、助言を提供する形になるとした。 米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のカービー報道官は同日、報道陣に対し、ウクライナ側と定期的に連絡を取り、常に状況を把握できていると説明。今後も引き続き可能な範囲で反転攻勢を支援する意向を示した。具体的には旅団レベルの訓練や追加の戦力の供与、助言及び情報の提供といった内容に言及した。 その上で、実際の反転攻勢をどの戦域で仕掛けるか、またどの程度のペースで遂行するかといった判断はあくまでもウクライナ側が下すと強調した。 一方、米軍制服組トップのマーク・ミリー統合参謀本部議長は３０日、当初の見立てより反転攻勢のペースが緩やかな点について「戦争が持つ本質の一部」との認識を表明。「以

（ＣＮＮ） ウクライナ南部ヘルソン州のカホウカ・ダムの決壊で原因究明などに当たっていた国際的な法律専門家チームは１８日までに、ロシア側の仕業による「可能性が高い」とする初期段階の調査結果を明らかにした。 チームは国際法律事務所「グロバール・ライツ・コンプライアンス」の所属で、ウクライナ検事総長室の調査作業を支援している。 これら専門家は最近の２日間、ダム決壊の影響を受けたヘルソン州の被災地なども訪問。ウクライナの検察当局者や国際刑事裁判所の代表者も同行した。 チームは今月６日に起きたダムの決壊は、「ダムの構造自体にとって重要な意味を持つ場所に爆発物が前もって仕掛けられていた可能性が高い」と結論づけた。 報道発表文で、証拠物件、地震感知のセンサーや最良の爆破専門家らとの話し合いなど活用出来るデータを総合的に分析すれば、決壊はダムの重要な場所に事前に隠されていた爆発物が主因だった可能性が強いこ

ウクライナ東部（ＣＮＮ） 祖国がロシア軍を撃退するための戦闘を続けるなか、ウクライナの女性が、困難かつ危険な状況も多いなかで、これまでは許されていなかった役割や責任を果たしている。 ロシア軍が約１年２カ月前にウクライナに侵攻した後、数千人のウクライナの男性が軍隊に入って国を守るために仕事を辞めた。男性の不在を受けて、女性が立ち上がった。ウクライナの法律では以前は、あまりに危険とみなされた仕事に女性が就くことは禁じられていた。 地下での採掘や高温の金属の鍛造、重機の操作などは、これまでウクライナでは女性が行うことは許されていなかった。 しかし、ウクライナのゼレンスキー大統領はロシアの侵攻を受けて戒厳令を発令し、既存の法律を停止。ウクライナの女性たちは仕事に出かけるようになった。 過去２回の世界大戦でも、女性は戦時中の労働力として、伝統的に男性が担ってきた仕事や責任を引き受け、歴史的に重要な役