「業界人間ベム」―2022年広告マーケティング業界予測（横山隆治氏） | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
自身のブログで「業界人間ベム」としてマーケティング、デジタルマーケティングに関する知見を発信してきた横山隆治氏。毎年、1月にその年の広告業界を予測する記事は話題になってきたが2020年の広告業界予測を最後に、ブログを閉じていた。 この「業界人間ベム」の年始予測が「アドタイ」にて復活。横山氏が考える2022年の「広告マーケティング業界予測」とは？ オミクロン株の爆発的感染で世界銀行が2022年の世界経済の成長率を下方修正したところですが、日本に関しては当初より上方修正をかけて2.9%成長としました。おそらくですが、期待を込めてコロナはインフルエンザのようになっていくようにも思えます。うまくいけば今年は春過ぎから消費が大きく回復するかもしれません。 この楽観的な予想を元に2022年の広告マーケティング業界予測をしてみましょう。 例によって７つの予測としました。 ①コネクテッドTVの定義と認識
真面目なPR業界の方々は「PR」という言葉を諦めて、「広報」に統一した方が良いのではなかろうか
【前回コラム】「日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか」はこちら 「PR」という言葉が誤解されている 前回のコラムでは、昨年のワールドマーケティングサミットでの日本のマーケティングへの問題提起を受けて、マーケティングという言葉が日本においては狭い意味で使われてしまっているのではないか、という話を書きました。 このマーケティングという言葉以上に誤解が大きくなってしまっているのが、「PR」ではないでしょうか？ アドタイコラムの読者の方々には釈迦に説法になってしまいますが、PRと言う言葉はもともとパブリックリレーションズ（Public Relations）という英単語の頭文字を省略したもの。直訳するなら大衆との関係作りというところでしょうか。 もともと第二次世界大戦中のナチスドイツなどによるプロパガンダの進化などを背景に、企業に
名前を間違えられることを逆手に！昭文社×旺文社合同キャンペーン
地図とガイドブックの出版社 昭文社と、受験教材、資格検定教材の出版社 旺文社は、両社公式フェイスブック、ツイッター上での共同プレゼントキャンペーンを5月13日より行う。それに先駆け、25日より両社で販売するアプリを特別価格で提供するキャンペーンを始めた。 この共同キャンペーンは、両社の社名が似ており、「よく間違えられる」ことがきっかけでSNS担当者同士が交流を始め、生まれたもの。「昭文社×旺文社『どっちがどっち？！』キャンペーン」と題して、「〇〇〇は昭文社、〇〇〇は旺文社」というクイズ形式で、両社それぞれのキャッチコピーを募る。〇の部分文字数制限なし。両社のフェイスブック、ツイッターから募ったコピーは、昭文社と旺文社の両担当者で審査を行い、優秀な作品の応募者30人にプレゼントが贈呈される。期間は5月13日から31日まで。 25日から始まっているアプリ特別価格キャンペーンでは、昭文社の 「こ
居酒屋生ビールのインチキ告発 まともな居酒屋にチャンス到来
ビール好きの方々にとっては「よくぞ調べてくれた！」といった記事を女性自身のサイトで発見です。 マジメに検証「居酒屋のビール、 中と小の量は同じ」は本当か？-女性自身 これは「居酒屋のビールは中ジョッキのほうが高いけど、じつは小と量は同じ」という都市伝説の真偽を確かめるべく、複数の飲食店を覆面調査したレポートです。中と小の量がほぼ同じだったり、単にジョッキの底やガラスの厚さを変えることによってジョッキが大きくても中身が少ないケースもあったようです。さらには、「中」が240ccで410円、「小」が270ccで347円といった仰天の結果もあったと報告されています。 この記事、ヤフー・トピックスに掲載され、2ちゃんねるでも「『女性自身』のスタッフに大拍手！！」とホメられました。そして「なんか納得できないこと多いんだよな……」と人々が疑問を抱くことについて「やっぱそうだったんだ！」という回答を店名は
国内初、メタバースによるSNS「異次元ライフ」をリリース | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
SKY-NETWORK株式会社は2011年6月22日よりインターネット上にて『異次元ライフ』Open βサービスを開始いたしました。 サービスの概要は、メタバースと呼ばれるインターネット上の仮想空間に創成した『異次元ライフ』（電子コミュニティの世界）内を＜散策＞いただき、利用者同士がアバターを介してコミュニケーションしながら、お気に入りのホームページを閲覧したり、投稿したり、さらには、出店企業にあっては店員（アバター）が、店舗の紹介や自社のホームページに誘導したりできる、今までに例を見ないビジネスモデルです。 事業化の背景と目的 日本国内のホームページ（HP）開設数に関する公式データはありませんが、日本ドメイン名事業者協会が捉えている2011年1月17日時点の国内におけるドメイン数は約205万と報告されており、実際のHP開設数はその数倍以上存在するのではと言われております。 因みに、Goo
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