英ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ 「東京大空襲なんて 来日後 初めて知りました」：日経ビジネスオンライン
クリストファー・ロイド氏（Christopher Lloyd） 1968年英国生まれ。英ケンブリッジ大学で中世史を学んで91年に学位を取得、その後サンデータイムス紙の記者となる。新聞では科学と工学を担当し、94年には「今年の科学ジャーナリスト」として表彰される。96年、英タイムズ紙、サンデータイムス紙などの発行元であるニューズ・インターナショナルのマネジメントに転じ、同年サンデータイムス紙の初のウェブ版を立ち上げた。その後ベンチャーのインターネットメディアビジネスなどに携わった後2000年、オックスフォードにある教育ソフトウエア出版社に経営者として転職、売上をほぼゼロから300万ポンドにまで成長させる。2006年に退社、妻と自宅で教育していた2人の子供と共に欧州中を旅しながら『What on earth happened?』の執筆を思いつき、2008年に発売。2010年、出版社What o
結局、ワイシャツの下は何を着ればいいのか：日経ビジネスオンライン
国内市場の成熟が進む中、今後、欧米や新興国に主戦場をシフトしていかざるを得ない日本企業。当然、そこで働く個人も「スキルの国際化」が急務となりつつある。グローバル対応が求められるのは語学力のみならず。「日本人の9割は欧米の常識に反する間違ったファッション知識を持っており、国際交渉の場や海外人脈を作る上でハンディになりかねない」と危惧しているのが、松屋銀座の紳士服バイヤー、宮崎俊一氏だ。宮崎氏に「ビジネスファッションの国際常識」について話を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書や講演会などで「日本人の9割は間違ったスーツ選びをしている」と主張されている。具体的にどの辺りに問題があるのでしょう。 宮崎：最も顕著なのはサイズ感。多くの人が自分の体型よりワンサイズ大きなスーツを着てしまっている。肩幅が狭いとかお腹が出ているとか自分の体型にコンプレックスを持つ人ほど、それを隠そうと大き目の服を選びがち
日本の建物はこんなに「燃費」が悪い：日経ビジネスオンライン
松本 真由美 東京大学 客員准教授 NPO法人・国際環境経済研究所（IEEI）理事。専門は環境コミュニケーション。研究テーマは環境とエネルギーの視点から持続可能な社会のあり方。報道番組のキャスター、レポーター、ディレクターなどで活躍。 この著者の記事を見る
風力発電の騒音問題を世界はどう捉えているか：日経ビジネスオンライン
オバマ政権は、6月25日に「気候行動計画」を発表した。2020年までに温室効果ガスを2005年対比で17％削減する目標を堅持し、そのために就任第一期間で倍増させた再生可能エネルギーをさらに倍増するなどの施策をとる。 米国でも再エネの主役は風力であり、毎年3割近い伸びを続け、昨年末では6000万kWを超えた。有力な電源として市民権を得つつある。膨大な潜在量がある、コストが低い、CO2を出さない、産業への波及効果が大きいなどの期待が高い。 しかし、今後も普及し続けていくためには、風車が抱える課題を解明し克服していく必要がある。懸念材料の1つとして、騒音、影、景観などの問題がある。気分が悪い、眠れないと訴える住民が少数だが存在し、それを公的に訴える事例が出てきている。 風車の存在、特にその騒音と気分がすぐれないことをセットで考える風潮も生じている。日本でも最近話題になってきているが、普及が先行し
韓国 「中国傾斜」が怖くなり始めた?：日経ビジネスオンライン
対中傾斜に「ちょっと待てよ」 A：鈴置さんの日経ビジネスオンラインの記事を毎回読んでいます。「韓国が中国にどんどん引き寄せられる」との視点で書かれた一連の記事はとても面白い。実際にその通りですし、にもかかわらず、韓国の新聞はこれほどはっきりと書かないからです。 ただ、ソウルの空気の微妙な変化にも留意すべきと思います。6月末の訪中時に朴槿恵大統領は大歓迎されました。それを見て韓国人は有頂天になりました。 でも時間がたつにつれ、朴槿恵政権の対中傾斜に「ちょっと待てよ」というムードが生まれたのです。まず、朴槿恵政権と距離を置く東亜日報が、過度の対中接近を警戒する記事をいくつか載せました。 鈴置：代表的な記事が7月1日付の、北京特派員の書いたコラム 「韓中関係は易交難深――交わりを始めるのは簡単だが深めるのは難しい」ですね。 「韓中首脳会談で我が国は中国の掌の上に乗ってしまったのではないか」との
『ことりっぷ』は女性市場攻略のお手本だ！：日経ビジネスオンライン
100を超えるタイトル数で圧倒的な存在感を誇る「地球の歩き方」、JTBのネットワークとフットワークを生かしたムック版の「るるぶ」、実業之日本社の老舗ブランド「ブルーガイド」。手強い競合相手がひしめきあうガイドブック市場に地殻変動が起きている。 変革の主は昭文社の「ことりっぷ」シリーズだ。ターゲットを「女子」に絞り込み、2008年に国内旅行のガイドブックから刊行をスタート。2009年からは海外旅行版も追加して、すでに累計販売部数は800万部に達した。熱心なファンの多さは、自治体やメーカーからも注目の的だ。昭文社にとっても「ことりっぷ」は看板シリーズであり、もはや屋台骨と言ってもいい。 多種多様なガイドブックが乱立し、もはや新しい切り口などない、と思われていたガイドブック業界に激変を与え、数々の追随シリーズを生み、「女子旅」という言葉を普及させた「ことりっぷ」。その始まりは、入社以来ずっと海外
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
「ネット」だけで当選を目指す：日経ビジネスオンライン
7月21日に投開票が予定されている参院選。憲法改正、経済政策、エネルギー政策、アジア外交と、政策の争点を巡る与野党の攻防は激しさを増すばかりだが、実務面での注目は、何と言っても国政でインターネットによる選挙活動が初めて解禁になる点だろう。いわゆるネット選挙解禁を前に、日経ビジネス本誌6月17日号でも、「周回遅れのネット選挙」と題した特集を組んだ。本記事では、特集と連動したインタビューを掲載する。 最初に登場するのは山一証券、森永製菓で会社員を務めながら、「シャインズ」や「東京プリン」で音楽活動を展開してきた伊藤洋介氏だ。自民党から公認を受け、参院選への初出馬を決めた。伊藤氏はネット選挙にどのような期待を寄せているのか。話を聞いた。 音楽活動をしていたが、参院選に出馬を決めた理由は。 伊藤：日本のコンテンツ産業を海外に広めたいという思いです。私は大学を卒業後、山一証券に就職し、「シャインズ」
正直、実感が湧きません。「横浜・待機児童ゼロ」：日経ビジネスオンライン
まず、そのニュースについて振り返ろう。横浜市は5月20日、4月1日現在で保育所へ入りたくても入れない「待機児童」がゼロになったと発表した。2010年には待機児童数が1500人を超え、全国ワースト1位を記録。それからわずか3年で急改善したことになる。 林文子市長は待機児童削減を掲げて2009年に初当選。待機児童対策予算を2009年度の約72億円から2010年度には約84億円に、2012年度には約157億円まで大幅に増額した。 認可保育所はこの3年間で144カ所増えた。待機児童が多い地域に新設する際の補助金の上限を増額するなどし、企業参入を促す環境作りも進めた。それによりこの3年間で株式会社や有限会社など企業による認可保育所の新設は79カ所にも上り、市内の認可保育所580カ所のうち、約3割に当たる152カ所が企業設立の保育所になった。 全国では株式会社が運営する認可保育所が全体の1.5％程度（
「コンビニおにぎり」の怠慢から見える日本人の失われた20年：日経ビジネスオンライン
この連載では、私たちの日常生活に身近なのにあまり話題にならない業界の構造分析を紹介する。著者・上山信一（慶應義塾大学総合政策学部教授）は元マッキンゼーのコンサルタント（共同経営者）である。今回の連載は、湘南藤沢キャンパス（SFC）の上山ゼミ（経営戦略）で、学生たちが日々、額に汗を流して調査・研究した結果を下地にしている。私たちのゼミでは、この2、3年でおよそ30の業界を見てきた。その中から、ビジネスパーソンにとって新しい発見となるような事例を選んで紹介したい。 まず、最初に筆者から質問をさせていただきたい。読者は今朝、何を召し上がっただろうか。そして、どこで。 95％が自宅で朝食をとり、4分の3は15分未満で終わる 従来、食品産業は、肉・魚・野菜など、食材の切り口、あるいは、外食・中食・内食など、＜食事の場×調理者＞の切り口から分析されることが多かった。しかし、＜朝食・昼食・夕食＞というタ
日本のアニメ「進撃の巨人」を巡って韓国で話題沸騰：日経ビジネスオンライン
韓国では最近、Twitterや新聞の見出しに「進撃の○○」という表現が頻繁に登場する。これは何を意味する流行語なのだろうかと思い調べてみたら、日本のアニメ「進撃の巨人」から影響を受けたものだった。 「進撃の巨人」は、今、韓国の若い世代に大人気だ。「進撃の巨人」のアニメ版が日本のテレビに初めて放映された4月7日、韓国のファンの間で「いよいよアニメの放映が始まった。韓国にも輸入してほしい」との意見が盛り上がった。この話題は韓国最大のポータルサイトNAVERの検索キーワードでも1位になった。検索キーワードで1位になると、「いったいこれは何？」とさらに検索する人が増える。新聞も今週のキーワードとして取り上げるので、テレビ広告並みの波及力を持つ。 韓国ではアニメは子供が観るもの、という意識が強かった。しかし「進撃の巨人」はネットのコミュニティサイトで大絶賛されている――「19歳以上視聴可の大人のため
サムスンに多くの転職者を出した日本メーカーは？：日経ビジネスオンライン
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
PCオーディオの魅力 麻倉師匠に聞く(1) - JAGZY
今回からスタートする本連載では、真正面から、はたまた違った側面からデジタル機器の楽しみ方を追求していきたいと考えている。仕事に役立つ使い方――もその1つだが、やはりオフの時間を少しでも充実したものにしてくれるデジタルグッズの使い方を追い求めていくつもりだ。デジタル時代だからこそ、もう一度「オーディオ」を楽しみたい。そこで最初のテーマとして「PCオーディオ」を取り上げる。 JAGZY読者の方々には、1980年代までのオーディオブームを経験された方も多いことだろう。「ベストヒットUSA」（81年から89年までテレビ朝日系列で放送された音楽番組）や「Sony Music TV」（83年から94年までテレビ神奈川系列で放送された音楽番組）などをワクワクしながらチェックし、FM放送で流れるのを待つ――なんて楽しみ方をした人は多いのではないだろうか。 若かりし頃、就職を機に、あるいは他の趣味に走るなど
自分の分身がミニ四駆に乗って疾走！：日経ビジネスオンライン
原 雄司 ケイズデザインラボ社長 2006年に『アナログとデジタル融合で世界を変える！』を標榜しケイズデザインラボ設立。ものづくりからデザイン、アート、医療、エンターテインメントまで、様々な分野での3Dデジタルものづくりの活用を提案。 この著者の記事を見る
甘やかして、世界で勝てるのか：日経ビジネスオンライン
激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。初回は、ここ数年で突如として「ブラック企業」と言われ始めたファーストリテイリング
消えた震災がれきの謎：日経ビジネスオンライン
東日本大震災の発生から2年がたった。 筆者は震災直後から6度にわたって東北地方のがれき処理の状況や復興の状況を現地調査し、復興がなかなか進まない現状を見てきた。国や自治体がこれまで明らかにしていた震災がれきの処理状況もはかばかしくない。 まだ現場の混乱が続いていると思いきや、今年2月22日に環境省が発表した震災がれきの処理進捗率は、岩手県38.8％、宮城県51.1％、福島県30.9％、東北3県合計46.3％で、数字の上では急進展している。宮城県はわずか2カ月程度で20ポイントも進んだことになる。 何か数字のマジックがあるのではないかと思い、2月末に再び東北を訪問した。 被災地を回ってみてまず驚いたのは、震災がれきの処理が目に見えて進展していたことだ。岩手県と宮城県の現地を見るかぎり、どの被災地でも震災がれきの撤去はほぼ完了していた。一次仮置き場に十数メートルの高さに積み上げられていた震災が
シャープ、再建へ自力増資案：日経ビジネスオンライン
業績が改善したシャープで、自力再建策が浮上している。鴻海との提携に頼らず、公募増資などで資本調達する案だ。ただ、米アップル向けの液晶供給が減少するなど課題は多い。 「3月末までにいろいろな条件を話したい。今までシャープは売り上げや株価が下がって、赤字が膨らんできたが、（業績が）上方修正になっていることを踏まえながら話し合いを進めたい」。2月1日、東京都内で開いた2012年4～12月期の決算会見で、シャープの奥田隆司社長は、3月末に期限を迎える台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業との資本提携協議について問われ、こんな答えを返していた。 シャープは2012年10～12月期の連結営業損益が5四半期ぶりに黒字転換した。新型液晶「IGZO」を搭載した自社製のスマートフォンや白物家電の販売が伸びたほか、為替市場が「アベノミクス」の効果で円安に転じた。資金繰りに苦しんでいた昨年秋までと比べ、経営環境は急速に好
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