高校スポーツの光と影――いまだに「甲子園」ばかりが優遇される現実
1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 夏の甲子園大会は沖縄の興南が春・夏連覇を成し遂げて幕を閉じた。 東海大相模との決勝戦は13―1の大差試合になったが、興南の選手たちの「真っすぐに野球に打ち込んでいる」といった雰囲気、それを必死で応援する沖縄の人たちの姿があったせいか、心惹きつけられるものがあった。
Ｊリーグで今季急増！韓国人選手たちが日本に来る理由
1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 Ｊリーグが開幕した。 今季はＷ杯イヤーということもあって、代表候補組は好プレーを見せて代表入りを確実にしようと張り切っている。開幕戦では代表候補のＦＷ陣、玉田圭司（名古屋）、平山相太（ＦＣ東京）、興梠慎三（鹿島）、佐藤寿人（広島）の4人がゴールを決め、得点力をアピー
売上高の3割強が海外！ 日本発の学習塾「ＫＵＭＯＮ」が 世界にクチコミで伝播する訳 | 日本を元気にする企業の条件 | ダイヤモンド・オンライン
いわば自然発生的にスタートした国際化だけに、どの層にターゲットを定め、会費をどう設定するかについても、試行錯誤が続いている。「ある意味では、えいやっと。結果として、出て行ってみて、これくらいが適正かなということで決めている」（伊藤室長）。成長力が高いのは、やはりアジアの新興国だが、日本に比べれば、まだ１人当たりの所得が少ないのはもちろん、所得格差も大きい。日本など先進国に比べると、中間層の厚みも薄い。 「会費は安い方がたくさん来てくれるだろうという単純な発想もあるが、必ずしもそうとは限りません。中途半端に安くても、広がらないし、国によっては、あまりに安いとそんな（所得）層の子供と一緒では――という反応もある」と、伊藤室長は国情の違いによる事業展開の難しさについて、率直に語ってくれた。加えて、公文の事業は慈善事業ではない。指導員は現地の人だから、彼女、彼らの経営が成り立つ水準も考慮しなくては
【特別寄稿】世界銀行上級副総裁 林毅夫 「市場経済こそ繁栄の源泉 国家は常に市場の促進役たれ」 ～危機後のグローバリゼーションへの提言 | 2009年の教訓 2010年の課題 | ダイヤモンド・
【特別寄稿】世界銀行上級副総裁 林毅夫 「市場経済こそ繁栄の源泉 国家は常に市場の促進役たれ」 ～危機後のグローバリゼーションへの提言 現在の世界的な不況に対し、「鎖国」の発想で外部からのショックを遮断しようというのは、現実的な方策とはいえない。林毅夫・世界銀行副総裁が、今こそ国家が果たすべき役割について提言する。 林 毅夫（ジャスティン・リン） 世界銀行上級副総裁・経済開発チーフエコノミスト 1952年台湾生まれ。台湾政治大学、北京大学で修士号、米シカゴ大学、米イェール大学で博士号取得。北京大学中国経済研究センター教授を経て現職。 Photo(c)AP Images 世界経済は、まさに今、深刻なリセッションのただ中にあり、金融市場の混乱、富の大規模な崩壊、工業生産・国際貿易の減退が顕著になっている。 国際労働機関によれば、2009年を通して続いた労働市場の不振により、世界の失業者数は、
小沢問題で検察リークに踊らされるメディアへの危惧 | 週刊・上杉隆 | ダイヤモンド・オンライン
今週の「週刊朝日」に書いた原稿「検察の狂気」への反応の大きさに驚いている。タイトルは編集部のつけたものであり、筆者の意図は単純な検察批判にはない。むしろ、批判の矛先は報道する側の記者クラブメディアにある。 記者クラブ問題に関しては、本コラムの読者であるならばもう説明は不要だろう。今回も、小沢一郎秘書らの逮捕に際して、相変わらず不健全な「報道」が続いている。 ニューヨークタイムズ東京支局長のマーティン・ファクラーは、無批判に検察の捜査方針に追従する日本の記者クラブの一連の報道姿勢を、昨年12月の紙面で痛烈に批判している。 〈記事の中で私は、記者クラブのことを「一世紀続く、カルテルに似た最も強力な利益集団の一つ」と書きました。（略） そのことを実感したのが、西松建設事件を巡る報道です。記者クラブによるほとんどの報道が検察のリーク情報に乗るだけで、検察の立場とは明確に一線を画し、なぜこの時期に検
初試算でわかった“子ども手当て”の衝撃！「得する家庭」「破綻する家庭」はここが違う
民主党・鳩山政権が政策の目玉に掲げる「子ども手当」。中学3年までのすべての子供に月額2万6000円（来年度は1万3000円）を支給するというありがたい内容だが、財源の確保や所得制限の有無など、いまだよく見えてこない政策の中身を、不安視する声も少なくない。果たして子ども手当は子育て世帯の救世主となるのか？ はたまた増税の布石となるのか？ （取材・文／庄司里紗） 「うちは子供が2人いるから、子ども手当が実施されれば月々5万2000円ももらえる計算になる。不景気の今、家計は大助かりですよ」 小学3年生の息子と小学1年生の娘を持つ主婦の矢島妙香さん（36歳・仮名）は、嬉しそうにこう語った。 「私の周りのお母さんたちも、皆子ども手当には期待しているんです」。 民主党の目玉政策として名高い「子ども手当」。実際、この政策を歓迎する子育て世帯の声を、巷でもよく耳にする。彼らが関心を寄せる最大のポイントは、
鳩山民主党政権が陥りかねない「官僚依存の脱官僚」という安直路線
きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 衆院選で民主党が圧勝して以来、マスメディアでは「民主党は“脱官僚”を出来るのか」というテーマがよく取り上げられています。私もいろいろなところでコメントをさせられるのですが、どうも取り上げ方が事件的で論点が明確になっていないように感じるので、ここで整理しておきたいと思います。 私は個人的に、民主党が“脱官僚”をどう進めるかをウォッチする場合、3つの論点があると思っています。 第一の論点は
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