組織を横断して脅威情報に立ち向かう「SecureGRIDアライアンス」とは | LAC WATCH
標的型攻撃や二重脅迫型ランサムウェアなど、高度で巧妙化するサイバー攻撃に対応するため、サイバー攻撃の検出や分析を行う組織が増えています。しかし、セキュリティ対策や分析を行う上で一つの組織が、収集できる脅威情報の量や質、効率的で正確な分析を行うには限界があります。 そこで、サイバー・グリッド・ジャパン次世代セキュリティ技術研究所は、組織間をサイバー脅威分析でつなぐ「SecureGRIDアライアンス構想」を打ち出しました。SecureGRIDアライアンスが生まれた背景や仕組み、込められた思いなどについて、独立行政法人 情報処理推進機構IPAの小林 裕士さん、株式会社Geolocation Technology取締役の但野 正行さん、ラックの小笠原が語り合いました。 ※ この記事はジャーナルvol.12の記事の内容を一部抜粋したものです。詳細はジャーナルvol.12をご覧ください。 脅威情報に対
ラック、独自ポータル上で脅威情報の組織間連携を行うアライアンス
ラックは12月24日、サイバー脅威やセキュリティ対策の情報連携を目的とした「SecureGRIDアライアンス」の立ち上げを発表した。同アライアンスは、脅威情報とその情報を扱うシステムを活用してサイバー攻撃への素早い対応を実現できる体制構築を目指すものだ。 同アライアンスでは、同社が開発したWebポータル「SecureGRID Portal」を介して、オープンソースの情報共有プラットフォームである「MISP（Malware Information Sharing Platform）」に蓄えた脅威情報をアライアンス参加企業と共有・連携する。 「SecureGRID Portal」を活用したアライアンスのイメージ アライアンス参加企業は自組織のセキュリティ強化を図るほか、ラックの組織研究部門「サイバー・グリッド・ジャパン」の研究成果を利用したり、脅威分析・検証の研究推進に参画したりすることも可能
ラック、脅威情報の組織間連携を行なう「SecureGRIDアライアンス」を発表 - SecurityInsight | セキュリティインサイト
2021/12/28 10:30 SecurityInsight ラックは12月24日、組織が個々に有するマルウェアなどの脅威情報を外部組織と相互に共有し、組織のセキュリティ対策強化に役立てる取り組み「SecureGRIDアライアンス」を開始することを発表した。 「SecureGRIDアライアンス」は、ラックが開発したWebポータル「SecureGRID Portal」を介し、オープンソースの情報共有プラットフォームである「MISP（Malware Information Sharing Platform）」に蓄えた脅威情報の共有・連携を行なう。 これを活用して自組織のセキュリティ強化に役立てる取り組みを行なえるだけでなく、同社の研究所の研究成果を利用したり、脅威分析・検証の研究推進に参画したりできる。 このため、参加組織には脅威情報相当のデータとそのデータが蓄積された連携対象のシステムと
アップルやグーグルなど11社、6G推進団体「Next G Alliance」に参加
Apple、Google、LG Electronicsなど11社が、新たな業界団体「Next G Alliance」に参加した。同団体の目標は、「5Gが進化する道筋と6Gの初期の開発において、北米が世界を主導する役割」を推進することと、「北米の革新性を念頭に置き、6Gの導入、普及、商業化に向けた活発な市場を促進する次世代開発ロードマップ」を策定することだ。新たに参加したのはこのほか、Charter、Cisco、Hewlett Packard Enterprise、Intel、Keysight Technologies、Mavenir、MITRE、VMware。 同団体は通信業界団体Alliance for Telecommunications Industry Solutions（ATIS）が10月に設立したもの。他の加盟企業には、米通信会社のAT&T、Verizon、US Cellula
スマートホーム向けデバイス、標準規格化が始動
AmazonとApple、Google、Zigbee Allianceは2019年12月18日（米国時間）、新しいワーキンググループ「Connected Home over IP」を設立したと発表した。スマートホーム製品間の互換性を高めるべく、ロイヤリティーフリーの新しいコネクティビティ規格を開発し、その採用を推進していくという。 AmazonとApple、Google、Zigbee Allianceは2019年12月18日（米国時間）、新しいワーキンググループ「Connected Home over IP」を設立したと発表した。スマートホーム製品間の互換性を高めるべく、ロイヤリティーフリーの新しいコネクティビティ規格を開発し、その採用を推進していくという。2020年後半までにはドラフト版の仕様書を完成させ、スマートホームの完全な実用化を目指していく予定だ。 Connected Home
ハード開発をよりオープンに、団体設立が相次ぐ
ハード開発をよりオープンに、団体設立が相次ぐ：CXLやCHIPS Alliance（1/3 ページ） IntelとRISC-Vの支持者たちがそれぞれ、ライバル同士となるアライアンスの設立を発表した。未来のプロセッサを見据え、競合するエコシステムを構築していくという。 IntelとRISC-Vの支持者たちがそれぞれ、ライバル同士となるアライアンスの設立を発表した。未来のプロセッサを見据え、競合するエコシステムを構築していくという。 Intelは、オープンなChip-to-Chip（チップ間）のインターコネクト規格「Compute Express Link（CXL）」を発表した。2021年に同社のプロセッサでの使用を開始し、アクセラレーターやメモリに接続する予定だという。メンバー企業には、AlibabaやCisco、Dell EMC、Facebook、Google、HPE、Huawei、Mic
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
