ヒロインの名前が東西南北とかアイではじまってるとか、 そういう趣深さが今の漫画にはない

日本音楽著作権協会（JASRAC）は6月7日、施設内でBGMを利用していながら音楽著作権の手続きが済んでいない187事業者・212店舗に対し、全国の簡易裁判所に民事調停を申し立てたと発表した。 繰り返しの説明にも関わらず手続きに応じない施設への全国一斉の法的措置は、2015年に続き2度目。該当案件のうち、132事業者・151施設が美容室だという。 JASRACは02年、BGMを流す施設の著作権管理を開始。当時は、有線音楽放送など業務用BGMサービスの利用が主流で、著作権関連の手続きは事業者が代わりに行っていた。 近年は市販のCDや携帯音楽プレイヤー、PCの利用、インターネットラジオなど利用する音源が多様化。個別にJASRACに手続きする必要が発生しているという。 関連記事 JASRAC、全国258施設に一斉に法的措置　BGM利用しながら著作権の手続きせず BGMを利用していながら音楽著作権

電通さんが妙なことを言い出して、ナンジャソリャと思ったわけですよ。 電通からの提言　「 カッシーノ」によりカジノのイメージを変えよう！ 「カジノ」という言葉のイメージは、昨今の賭博依存症に関する調査結果や野球賭博、バドミントン選手の裏カジノ出入りなどによって悪化しています。［…］ そこで、合法化を大きな転機として、我々は「カッシーノ」という用語を用いることを提唱いたします。「カジノ」という言葉が醸し出す、これまでの暗い負のイメージから脱皮するだけでも新鮮であると考えられます。と同時に、国が目指す全く新しい事業であることを国民によりわかりやすく、かつ親しみやすい言葉として育てていきたいと考えます。 出典:http://casino-ir-japan.com/?p=13015 そもそも「カジノを含んだ観光商業施設」の意を表す統合型リゾート（IR）という概念すらも未だ社会認知が為されておらず、私

ネット炎上、１枚の写真で伝える防止法　年300回講演、プロの教え インターネット上で不謹慎な書き込みや違法行為を見せびらかし、猛烈な非難を受ける「炎上事件」が後を絶ちません。あまたの事件を分析し、学生や企業向けに炎上を起こさない方法を教えているプロがいます。年３００回を超える講演をしている、ＩＴ大手グリーの小木曽健さん（４３）です。

2016年6月6日放送のTBSラジオ系のラジオ番組『伊集院光とらじおと』(毎週月-金 8:30-11:00)にて、お笑い芸人・伊集院光が、ヘイトスピーチを巡る問題や対策法について、ヘイトスピーチでは主張を認めさせることはできず、そのような形ではなく、冷静に話し合うべきであると語っていた。 伊集院光：ちょっと、尚登さんにお訊きたいというか、尚登さんを交えて話したいのは、ヘイトスピーチ対策法ができまして。 中村尚登：ええ。 伊集院光：各地で、色んなことが起きていますね。この辺の事実関係というか、概要と言いますか… 中村尚登：昨日は、川崎市の中原区で、それまで在日コリアンへの差別的な言動、ヘイトスピーチを繰り返していた団体が、デモをやろうとしたんだけれども、数十人が集まったところに、反対派が数百人集まって。 伊集院光：ああ、凄いですね。 中村尚登：それを阻止した、と。それで、揉み合いになったりと

この前車を買うことになった、九州出身東京在住のものです。自分が車を買う時は国産車も外車も関係なく気になる車を比較して結局ルノーを買うことにしたんだけど、この前帰省した時にその話を同級生にしたらびっくりされた。というか、なんかひかれた。「お前なんで外車なんか買ったの...」的な。「ていうかルノーなんて聞いた事ないぞ」って反応もあった。 確かに地元の友人は皆国産車に乗っている。それも大体トヨタかホンダ、よくて日産だ。マツダ、スバルまで行くと少し変わっている人扱いされている。東京に住んでいると軽自動車より外車を見ることの方が多いし、国産車も外車も普通にフラットに比較するのが当たり前だと思っていたけど、地元の友人たちは車を選ぶ時にそもそも外車の存在を眼中に入れていないようだった。そこに存在しているのに、そもそも存在自体を無視しているような印象。地方の人に多い気がするけど、なんで外車の存在を無視して

6月6日、優れたテレビ・ラジオ番組、放送文化に貢献した個人・団体を顕彰する「ギャラクシー賞」（NPO放送批評懇談会）が発表された。 その全容は『GALAC』7月号に掲載されている。ここでは、テレビ・ラジオ・CM・報道活動の4つの部門で〈大賞〉を取った番組と選奨委員の評を掲載する。 テレビ部門は報道ステーションの2つの特集 報道ステーション（テレビ朝日、2016年3月17日、18日放送） 「特集 ノーベル賞経済学者が見た日本」 「特集 独ワイマール憲法の“教訓”」 今のテレビは報じるべきことを報じているのでしょうか。国民の知る権利に応えてくれているのでしょうか。こうした問いかけが多いなか、この番組は国論を二分する重要課題を果敢に取り上げました。 ノーベル賞学者が安倍首相に「消費増税延期すべし」を進言したとする政府発表の翌日、番組はその教授に独自インタビューを敢行し、実は教授がアベノミクスに疑