ループス・コミュニケーションズは、 企業のSNS活用戦略の立案・運用改善、啓発教育などのコンサルティングサービスや、リーダーシップやイノベーションをテーマとした企業研修を提供しています。
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当社ループスとNTTレゾナント社は、「gooリサーチ」登録モニターの中からTwitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象として、「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施しました。 この調査は、2010年7月に行った調査「企業におけるTwitter活用調査」の第2回目調査となるもので、有効回答者数は480名でした。 以下に、当調査における総括ポイントを列記します。特に今回調査では、日本の企業で広がりをみせつつあるソーシャルメディア活用の実態を明らかにし、前回調査との変化を観察することを主目的としています。 (1) 活用割合は上昇傾向 - 平均すると1割弱、特にYouTubeは2割弱の増加 Facebook・mixi・YouTube・ブログ・Ustreamの活用有無を質問したところ、前回調査と比較すると、すべてのサービス
株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:長澤秀行、以下、cci)は、ソーシャルメディアの利用が拡大している中、その購買行動に与える影響度についての自主調査を実施いたしました。 調査の結果、生活者の購買決定においてソーシャルメディアの内、cciで集合知メディアと位置づけるサイトでは認知、興味喚起、比較・検討、購入の決め手、情報の共有といった全ての意識段階において従来の広告メディアと比較し、調査対象の商品ジャンル(デジタル機器、コスメ、食材)では大きな影響を与えていることが分かりました。 生活者は購買検討の際にソーシャルメディアを活発に利用し、認知から購買行動の最終地点に近いところで集合知メディアを活用し購買の意思決定を行う傾向にあることが分かりました。 なお、1月19日(水)、東京にて行われる弊社メディア説明会より本調査結果の詳細についてご説明を開始させてい
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