激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。初回は、ここ数年で突如として「ブラック企業」と言われ始めたファーストリテイリング

米ニューヨーク州立大学バッファロー校で助教授を務めている筆者は先月、『世界の経営学者はいま何を考えているのか（以下、「世界の～」）』という本を上梓しました。この本では、米国を中心とした海外の経営学で、今どのような最先端の研究がなされ、どのような知見が得られているかを、日本のビジネスマンの方に興味を持ってもらえそうな話題に絞りエッセー風に紹介しています。幸いなことに、今のところ多くの方から好評をもって迎えられているようです。 しかし実は執筆時には構想していたものの、その本ではどうしても、面白くても書きれなかった話題がいくつか残っていました。日経ビジネスオンラインのこのコラムで数回にわたって、本とは別の切り口から「世界の経営学のフロンティアの知」を紹介していきたいと思っています。 とはいうものの、この第1回と次回だけは研究の話題ではなくて、「なぜ米国の経営学者はピーター・ドラッカーを読まないの