もしも「カレー無料法」ができたら - モジログ
もしも「カレー無料法」ができたら、何が起きるだろうか。 「カレー無料法」は、「お金のない人にも、せめてカレーくらい食べさせてあげよう」という趣旨の法律。メニューにカレーのある飲食店は、カレーだけは無料にしなければいけない、というもの。 もしこんな法律ができたら、まずカレーチェーンは商売にならないので、消滅するだろう。そして、牛丼チェーンやファミレス、定食屋などでカレーを出している店も、カレーはメニューから消えるだろう。 こうして、カレーを出す店はなくなってしまう。これまで普通にカレーを食べていた人も、カレーを食べられなくなるのだ。 どうしてもカレーを食べたい人は、違法の「裏カレー」を出している店に行く。「裏カレー」は１万円くらいするが、店側も違法を承知でやっていて、摘発されるリスクがあるので、高額になっている。 そのうち、「なんで普通にカレーを食べられないんだ！」という国民の声が強まって、
“自虐”日本に驚く世界のエリートたち――日本人の自国批判で傷つく人も
田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー／2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院（MBA）、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日本人政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース（事例）の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者（29名）を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日本人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営
20代がこれから直面する４つの試練 - モチベーションは楽しさ創造から
私が大学を卒業したのは、もう25年も前になります。 ちょうど、円高ショックの不況の最後のほうの時期。数年後にバブルになっていくのですが、日が出る前が一番暗いのと同じように、日本全体がこれから大丈夫か？と不安を感じている時期でした。） しかし、今の２０代の人達よりも、遙かにラクな環境だったと思います。そこにあるのは、ある意味単なる不況というだけ。構造が変わるという不安はそれほどありませんでした。 それに比べ、今の２０代の方々は大変な苦労が必要な時代になっているなと思います。今、新卒者向けのテキストを作っているので、そこでまとめた、２０代の方々が直面する４つの試練をご紹介。キャリア設計の参考にしてください。（現実をしっかり見つめて、計画を作るのが成功には不可欠ですから） 第3諸国勤務という試練 私達の世代は、海外勤務が発生する可能性があったのはエリートのみでした。勤務地も、アメリカやヨーロッパ
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