アカデミアにおけるポスドクの不安定な雇用がクローズアップされることは多いが、大学教員になったとしても、多くの若手研究者は任期付きで雇用されている実態が明らかになった。科学技術・学術政策研究所が、主要な研究大学として学術研究懇談会（ＲＵ11）に参加している11大学の教員の雇用状況を調査した結果、07年度～13年度で任期無し教員が約１５００人減少したのに対して、任期付き教員は約４３００人増加。教員の約４割が任期付きであることが明らかになった。若手教員の不安定雇用の増加は、研究の質の低下にもつながっている可能性があり、人材の流動性と雇用の安定性とを両立するシステムの構築が急務となっている。 ＲＵ11に参加しているのは、北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、早稲田大学、慶応義塾大学、東京工業大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学の11大学で、研究面における日本の主要大学である。教員数は