HIROKI HONJO @sdkfz01 【太平洋戦争下における日米航空産業の生産管理技術の懸隔に関する考察 / 前編】 －大量生産ノウハウの蓄積の観点から－ 《はじめに》 太平洋戦争は、航空戦力の優劣が勝敗を決する最も重要なファクターの一つとなった戦いであり、日本も乏しい国力を挙げて優秀な航空機の開発に邁進しました。 pic.twitter.com/p2JeveLF1C 2021-03-13 17:01:12

まず前提から言うと利確はしてない。というかできない。 これから更にどんどん上がって最終1300万、3000万、いや5000万、1億もあるぞと言われてるから利確できるはずもない。 数年は塩漬けにする。そのうち税金も20%固定になるかもしれないしね。 たまに仮想通貨に対しては「換金できないだろう」とか誤解してる奴がいるが、取引所に出せば数分で売れる。 その後の入金は恐らく少し時間掛かるだろうけど、米国ドルや人民元を日本円にするのと同じようなもんだし、 土地や建物、貴金属などの有形固定資産とは比べ物にならないぐらい現金化は容易い。 正社員歴なしのただの高齢素人童貞がもう億り人だ。 いわゆる大卒男の生涯平均賃金の2億なんて絶対に届かないと思っていたが、それが不労所得で稼げてしまった。 2018年や2019年は仮想通貨なんてオワコンだったし2020年のコロナでも株より更にひと足早く暴落したが、あれか

外国人技能実習生が暴力を受けたり長時間労働を強制されたりするなど、いわゆる「人身取引」が疑われるケースが出ていることから、厚生労働省は全国の労働局に担当者を配置し、関係機関と合同で監督や調査を行うなど、対策を強化することになりました。 「外国人技能実習制度」は、外国人が日本で働きながら技術を学ぶ制度で、去年6月の時点でおよそ40万人が働いています。 しかし厚生労働省によりますと、技能実習生が受け入れ先の企業側から暴力などを受けたり低い賃金で長時間労働を強制され、事実上、逃げられなくなるなど、いわゆる「人身取引」が疑われるケースが出ています。 このため厚生労働省が先月、全国の労働局に対して対策の強化を求める通知を出していたことが分かりました。 この中では、すべての労働局の監督課に対策の担当者を配置し「人身取引」が疑われたり、長時間労働などを理由に実習生が保護を求めたりするなどした場合は、労働

当時被災して避難所の体育館に行ったら 後から来た人には食料は配布してませんとか言われたよ 会社から歩いて帰ってきて家族と次の日に体育館に行ったらそんなこと言われて絶望したよ 震災で絆、絆とか馬鹿みたいに言ってたけど 救済措置なんか何もなくて食料がどこかにないかひたすら歩き回ったよ そしたらさ 肉屋でハム売ってたんだけど それがコンビニでよく売ってる量くらいで1000円 そんなぼったくり価格だった 背に腹は変えられないから買ったけど そういう事やる店も沢山あったよ 世の中冷たいことばかりだったのに なぜか震災関連って美談ばっかりでむかつくよ 嫌な思いなんか沢山したんだから 軽々しく絆とか言わないで欲しい ちなみに祖父母が津波で亡くなった そういう状況下で大変だった だけど国は補助金なんかくれるわけでもなかった 震災して傷ついたことがあっても 金なんかろくにくれないよ 義援金のニュースとか結構

決算発表が出ないことを怪しんでストップ高まで買われたエックスネット、TOBされるどころか逆に資本提携解消で切られて過剰にお金が流出するお笑い劇場に