[B! 労働][俳優] musashinokamiのブックマーク

「コロナ禍死にたいと思った」俳優や音楽家などの3割以上 | NHKニュース

新型コロナウイルスの影響について文化関連の団体が俳優や音楽家などを対象にアンケート調査を行ったところ「コロナ禍で死にたいと思ったことがあるか」という質問に対して3割以上が「ある」と回答するなど、厳しい現状が浮き彫りとなりました。この調査は、文化関連の30以上の団体が参加する「演劇緊急支援プロジェクト」が先月31日から今月7日にかけてインターネットを通じて行い、俳優や音楽家など文化芸術活動に携わる5378人から回答が寄せられました。この中で、自粛前と比べた収入について回答した人の5％余りにあたる286人が「無収入」と答えたほか、さきざきの新しい仕事の依頼があるかという質問には、1656人が「まったくない」と答え、回答した人の3割以上を占めました。また、「コロナ禍で死にたいと思ったことはあるか」という質問に対しては3割を超える1725人が「ある」と回答し、厳しい現状が浮き彫りとなりました

musashinokami 2021/01/15

リンク

「能年玲奈はなぜ消えたのか」　判決確定「週刊文春」はこう考える | 文春オンライン

13年、当時19歳だった能年はNHK連続テレビ小説「あまちゃん」に主演。“あまちゃん旋風”を巻き起こし、一躍国民的アイドルとなった。通常“朝ドラ女優”はここから数々のドラマ・映画に出演を重ねていく。しかし、「あまちゃん」以降の2年間、能年が女優として出演したのは、映画2本と20分のドラマ1本のみ。その人気と乖離した、不自然な仕事の少なさはなぜなのか――。本誌記事はその背景に、能年と当時の所属事務所レプロとの間に深刻な対立があることを指摘した。彼女の「私は仕事がしたいです」との悲痛な叫びも伝えている。するとレプロと同社社長の本間憲氏は15年6月、記事が名誉毀損に当たるとして、損害賠償と謝罪広告の掲載を求め、東京地裁に提訴したのである。のん東京地裁（中園浩一郎裁判長）で争点になったのは、能年とレプロの対立の原因となった、主に以下の事柄についての記述だった。（1）朝ドラの撮影や打合せの

musashinokami 2020/10/24

リンク

1973年 | 日本俳優連合30年史

-1973年-　アテレコ問題のルール整備 1973(昭和48)年3月24日午後6時。東京・永田町の都市センターホールには、大きな4本のプラカードが掲げられました。｢無断リピート放送断固糾弾！｣｢業者は、正当な使用料を支払え！｣｢20年間の財産権を売った覚えはない！｣｢人のものを黙って使やぁドロボウですぞ！｣日俳連の外画・動画等対策委員会が主催した｢外国映画日本語版の権利を護るための俳優集会｣が、吹き替えの仕事をする俳優全員の70％にも達する、158人の参加者を集めて開会を迎えようとしていたのです。外国映画日本語版に出演する俳優の待遇は、その当時、本当にひどいものでした。日本芸能マネージャー協会(マネ協)が1962年から、3年ごとに集計してきた調査結果によりますと、在京民放テレビ局が5社体制になって以降の1965年、68年、71年の時点で、調査期間1週間の間に5社が流した番組の総

musashinokami 2020/05/11

リンク

「なぜフリーは半額の4100円なのか」西田敏行理事長の日本俳優連合などが怒りの声 | AERA dot. (アエラドット)

新型コロナウイルス感染拡大に関するフリーランス支援について記者会見する日本俳優連合の幹部ら＝３月１２日、東京・霞が関の厚生労働省この記事の写真をすべて見る「『4100円』は、休業補償の額としてありえません。同じ労働者でも、雇用形態によってなぜ金額に差があるのか。明確な説明をしてほしい」こう怒りをにじませるのは、日本俳優連合の国際事業部長・森崎めぐみ氏だ。同連合はテレビ局や製作会社との間で出演条件などの団体交渉を行う協同組合で、俳優・西田敏行氏が理事長を務める。政府は3月10日、新型コロナウイルスの感染拡大に対する「緊急対策」として、業務委託契約などで働く個人事業主（フリーランス）への支援制度創設を発表した。対象は、子を保育所や小学校に通わせる保護者。2月27日～3月31日の間、臨時休校などで就業できなかった日について、申請にもとづき一律で日額4100円を支給する。だが、企業に雇われ

musashinokami 2020/03/21

リンク

俳優連合が労災対象加入要求へ　撮影、舞台…西田敏行理事長「困っている人多い」（スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース

俳優らでつくる「日本俳優連合」（日俳連）が、俳優やダンサーなど芸能分野で働くフリーランスを労災保険の適用対象に加えるよう厚生労働省に求めることが21日分かった。俳優らは個人事業主などとして雇用関係がないことが多く、仕事でケガや病気になっても公的な補償が受けられない。兼業・副業を推進する政府は、増加が見込まれるフリーランスの就労や契約問題に対し、保護策の検討を進めており、今後の議論を後押ししそうだ。日俳連の理事長で俳優の西田敏行（72）は「私たち俳優は撮影や舞台でケガをしても労災適用が極めて難しく、困っている人も多い。341万人ものフリーランスの増加と多様化する働き方に対応するため、国が労災の適用業種を広げようとしている今が、私たちが労災保険を手に入れるチャンス」とした。