東北大など、普通の金属にトポロジカルな性質を付与することに成功
東北大学と大阪大学の研究グループは、従来の物質とは全く異なる新しい状態をもつトポロジカル絶縁体と普通の金属を接合させることによって、普通の金属にトポロジカルな性質を付与する「トポロジカル近接効果」という新しい現象を発見し、質量のない高速のディラック電子をトポロジカル絶縁体の外に取り出すことに成功したと発表した。 同研究グループは、東北大学大学院理学研究科の佐藤宇史准教授、同原子分子材料科学高等研究機構の高橋隆教授、大阪大学産業科学研究所の小口多美夫教授、および同研究所の安藤陽一教授らが参加。同成果は、次世代省エネルギー電子機器を支えるスピントロ二クス材料技術とその産業化に大きく貢献することが期待される。 今回の開発で、東北大学と大阪大学の共同研究グループは、2010年に同グループが発見したTlBiSe2(Tl:タリウム、Bi:ビスマス、Se:セレン)というトポロジカル絶縁体の上に、2原子層
「実質賃金」は4.3%減、下げ幅が大幅に拡大 - 11月
厚生労働省は26日、2014年11月の毎月勤労統計調査(速報、事務所規模5人以上)を発表した。それによると、11月の現金給与総額(1人平均)は前年同月比1.5%減の27万2,726円となり、9カ月ぶりに減少した。 現金給与総額に物価変動の影響を加味した実質賃金指数も前年同月比4.3%減と、17カ月連続の減少。下げ幅は前月(3.0%)から拡大し、2009年12月(4.3%)以来の大幅な落ち込みとなった。 所定内給与は前年同月比0.2%増の24万1,700円と6カ月連続の増加。所定外給与は同0.9%減の1万9,834円と20カ月ぶりの減少。所定内給与と所定外給与を合わせた「きまって支給する給与(定期給与)」は同0.1%増の26万1,534円と9カ月連続の増加。ボーナスなどの「特別に支払われた給与」は同27.0%減の1万1,192円となった。 現金給与総額を就業形態別に見ると、一般労働者は前年同
なぜ「格差拡大」は「経済成長」を損なうのか?
経済協力開発機構(以下、OECD)は9日、ワーキングペーパー「所得格差の動向と経済成長への影響」を発表した。それによると、多くの国において所得格差が経済成長を損なっており、その主な要因は貧困層への教育投資不足であることがわかった。 推計によると、メキシコとニュージーランドでは、格差拡大が過去20年間の成長率を2000年代後半の経済危機までに10%以上押し下げた。また、イタリア、英国、米国では、所得格差が拡大していなければ累積成長率は6～9%高くなっていたという。一方、スペイン、フランス、アイルランドでは、経済危機前の格差縮小が1人当たりのGDPの増加に寄与していた。 OECDは、所得格差が縮小している国は拡大している国より速く成長すると分析。経済成長にとって最大の問題は、下位中間層および貧困世帯とそれ以外の社会層との格差が拡大していることだとし、重要なのは教育で、格差が成長を損なう主な要因
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