博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズ i-メディア局は10月10日、テレビ広告出稿がインターネットでの検索行動に与える影響を把握するために実施した、インターネット検索件数データとテレビ広告出稿データを用いた分析の結果を発表した。 「マス・メディア出稿量」「テレビCMの内容(テレビCMでの検索窓の有無など)」「広告対象商品の商品カテゴリー」といったデータから「増加検索件数」を説明する回帰分析を行った結果、検索窓を表示するテレビ広告は、検索窓を表示しないテレビ広告と比較して、広告対象商品に関するキャンペーン期間内の増加検索件数が平均2.4倍となった。 この結果から、検索窓をテレビ広告で表示することが検索行動の喚起に対して有効であるとしている。ただし、画面上に検索窓を表示するだけで「検索後にどういった情報が得られるかについての説明がない広告」、また「音声や効果音での注意喚起がなされて
携帯電話専門テレビ局「Qlick.TV」を運営するフロントメディアは2月7日、視聴登録会員数が70万人を突破したことを記念して「モバイル動画CM」の認知効果調査の結果をまとめ、発表した。 調査結果によると、モバイル動画CMへの3〜5回の接触で急激に認知率が上がり、6回で73.2%の認知率に達することが明らかになった。 また、PC動画CMで同じ認知率に達するには、8〜10回の接触が必要となり、モバイル動画CMはPC動画CMと比べて、より少ない接触回数で認知される特性がある。なお、PC動画CMの認知率は、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)が2006年4月にGyaOと共同で行った「インターネットにおけるGyaOモニターを使った定量調査」に基づいている。 さらに、モバイルCM動画ユーザーは42%が10代の若者であり、アニメや音楽番組が人気であるという特徴があげられる。この層はテレ
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