若者の「テレビ離れ」は衝撃的か？ 調査データから見える、今どきの若者の生活習慣
5月20日に朝日新聞らが報じた、「若者のテレビ離れ」の記事。元はNHK放送文化研究所が20日に発表した、国民生活時間調査である。メディア側ではこれを「衝撃」と受け止めているが、ネットでは「いまさら何を」的な反応であった。 10～20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」 メディアが世間とズレている、と一刀両断してしまえば話は簡単なのだが、そこにはなかなか簡単にはいかない話がある。まず、こうしたニュースを拾って積極的に自分の意見を発信するネットユーザーは、毎日何らかの形でSNSと関わっている人たちで、そういう人たちは多いとはいっても、まだ「それが平均」とまではいかない。 メディアでは後追いで、若者のテレビ離れについてさまざまな分析記事を掲載しているが、どうも別の有識者に聞くというものばかりで、元データに当たったものが少ないように見える。元データを分析すれば、そこに回答は載っているのではな
LINEマンガを抜き売上日本No.1になったピッコマで2020年最も読まれた作品から見えるもの（飯田一史） - エキスパート - Yahoo!ニュース
株式会社カカオジャパンが運営する「ピッコマ」の年刊ランキング「ピッコマ BEST OF 2020」が発表され、約50,000の配信作品の中、マンガ部門・ノベル部門両方で韓国発の『俺だけレベルアップな件』が1位となった。マンガ版は閲覧回数2億回超。 ひとつの作品がマンガ部門・ノベル部門を制覇したのは初である。 世間的には2020年のマンガといえば『鬼滅の刃』だが、ピッコマでは『鬼滅』は3位。 『俺だけレベルアップな件』はアニメ化もされていないし、コミックスは日本では序盤部分のみしか刊行されておらず、フルカラーで単価も高いためそれほど目立った売上とは言えない。しかしアプリ内では圧倒的に読まれている。ところがコミックスの部数、映画の興収、Blu-rayの売上枚数については報じられるし、コミックス評や映画評は出るが、アプリで読めるウェブトゥーン（縦スクロールマンガ）はレビュー媒体もきわめて少なく、
第2回 国勢調査とインターネット | 総務省統計局 | 東洋経済オンライン
実は今年、国勢調査の回答方法や調査結果の利用法が大きく変わろうとしています。これは多くのビジネスパーソンにとっても、見逃せない話です。国勢調査の何が変わり、何が変わらないのか。仕事をする上でも知っておいて損はありません。今回は、国勢調査におけるインターネット利用の利便性向上について紹介したいと思います。 今年から全国でインターネット回答が導入されます 皆さんは2015年の国勢調査が非常に注目されていることをご存じでしょうか。その理由の一つが、全国でインターネットによる回答方式が初めて導入されることにあります。前回は東京都のみに限定されていましたが、今回から全国で「インターネット回答の利用案内」の用紙が配布され、インターネットを利用した調査票の回答が可能となりました。 狙いは、正確かつ効率的な統計作成や、回答者である私たちの負担軽減、利便性の向上を図るためです。情報通信技術（ICT）の急速な
動画投稿サイト「ＦＣ２」開設者を国際手配 NHKニュース
インターネットの動画投稿サイト「ＦＣ２」で、わいせつな動画を不特定多数の人が見られるようにしたなどとして、大阪の会社の社長らが逮捕・起訴された事件で、警察は、「ＦＣ２」の開設者でアメリカに住む４０代の男が事件に関わった疑いが強まったとして逮捕状を取り、ＩＣＰＯ＝国際刑事警察機構を通じて国際手配しました。 警察によりますと、「ＦＣ２」は、高橋被告の兄でアメリカに住む４０代の男が開設しましたが、押収した資料などを分析した結果、この男が事件に関わった疑いが強まったということです。 警察は、わいせつ電磁的記録媒体陳列の疑いで男の逮捕状を取るとともに、ＩＣＰＯ＝国際刑事警察機構を通じて国際手配しました。 これまでの捜査で、「ホームページシステム」から押収したパソコンに、「ＦＣ２」のすべての会員２６００万人分の名前やメールアドレスなどの情報が保管されていたことが分かっていて、警察は、この会社が「ＦＣ２
メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
日本のインターネット、総PVは減る傾向 利用時間は2割増
ネットレイティングスが5月23日に発表したインターネット利用動向調査（家庭からのアクセス）によると、日本ユーザーの総ページビュー（PV）が減っていることが分かった。総利用時間は増加を続けている。 「Flashなどのリッチコンテンツが増えたことと、Ajaxなどクリック数を減らす技術が普及したことで、1ページに滞在する時間が長くなっている」と同社の萩原雅之社長は分析する。 4月の総PVは前年同月比3％減の804億7400万PV、総利用時間は同18％増の9億2800万時間だった。2001年から昨年まで、総利用時間・PVはともに増加を続けていたが、今年初めて、総PVが減少に転じた。 ユーザー1人当たりの月間PVも、06年3月の2077PVをピークに減少し、今年4月は1667PVだった。一方で1人当たりの利用時間は増加を続けており、4月は合計20時間20分。1PV当たりの平均滞在時間は、ダイヤルアッ
中国最大手の検索サイト「百度」が日本で本格展開、その強みと弱点 ― ＠IT
2008/01/23 中国の検索サイト最大手で世界でもGoogle、Yahoo！に次ぐ市場シェアを持つ百度（Baidu、バイドゥ）は1月23日、日本向けの検索サイト「Baidu.jp」をリニューアルし、本格的にサービスを開始した。百度の総裁兼CEOのロビン・リー（Robin Li）氏は「日中の言語や文化は似ている。百度はダブルバイト、自然言語処理で中国の市場を獲得した。同じ成功を日本でも繰り返したい」と話し、 Yahoo！JAPANとGoogleが過半以上のシェアを持つ日本市場の攻略を宣言した。 百度の中国外の進出は日本が初めて。日本法人の百度株式会社が運営する。同社は2007年3月に日本向けのWeb検索サービスを開始。今回のリニューアルではWeb検索だけでなく、画像検索、動画検索、ブログ検索（ベータ版）を用意した。Googleなど多くの検索サイトが、サイトが外部からどれだけリンクされてい
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本語の「disる」、英語の "dis (OR diss)" について - I have got some news from ...
IDEA * IDEA
Fujisan.co.jp、日本のデジタル雑誌が海外からも購入可能に