ペンギン目線カメラで生態解明 NHKニュース
地球温暖化が南極の生き物の生態にどのような影響を及ぼしているか、解明する手がかりにしようと、野生のペンギンの背中に小型カメラを取り付けて、その行動をペンギンの目線で撮影するという世界でも例のない調査に日本の研究チームが成功しました。 調査を行ったのは、国立極地研究所の渡辺佑基助教の研究チームで、調査結果をまとめた論文が科学雑誌の「アメリカ科学アカデミー紀要」に２２日、掲載されました。 研究チームは、３年前からおととしにかけて南極に滞在し、アデリーペンギンと呼ばれる野生のペンギン１４羽の背中に直径２センチの超小型カメラを取り付けて、その行動をペンギンの目線で撮影しました。 そしてカメラを回収して映像を確認したところ、ペンギンが時速１０キロ前後のスピードで南極の氷の下の海域を泳ぎ回り、俊敏な動きで餌をとる様子が写っていました。 この映像によって、アデリーペンギンが、南極の氷のすぐ下の海域に生息
「給付型」奨学金の創設を要望へ NHKニュース
奨学金を受けながら勉強する学生が急増し、厳しい雇用情勢のなかで、就職先が決まらないまま返還を迫られる若者も多いとして、弁護士や当事者などが、現在日本にはない「給付型」の公的な奨学金制度を創設するよう、国に求めていくことになりました。 文部科学省によりますと、国の奨学金制度を利用する大学生と短大生の数は、昨年度初めて１００万人を超え、全体の４割近くに上っています。 アメリカやイギリスなどには返す必要がない「給付型」の公的な奨学金制度がありますが、日本にはありません。 このため、就職先が決まらないまま返還を迫られる若者も多いとして、１０日夜、都内で、労働問題に詳しい弁護士や奨学金を返還する当事者たちが集会を開きました。 この中で、弁護士は「会社から賃金が支払われず、奨学金の返還が滞ったところ、延滞金を含めて厳しい取り立てにあっている、などの相談が多く寄せられている」と報告しました。 そして、今
ダイオウイカの深海映像撮影に成功 NHKニュース
海に残された最後のミステリーと言われ、生態がほとんど分かっていない巨大なイカ「ダイオウイカ」が深海に生息する様子をＮＨＫとアメリカのディスカバリーチャンネルが、国立科学博物館の協力を得て、映像で撮影することに世界で初めて成功しました。 専門家は謎に包まれたダイオウイカの生態を探る貴重な映像だと話しています。 このダイオウイカは去年７月１０日、小笠原・父島の東１５キロの沖合でＮＨＫとアメリカのディスカバリーチャンネルの取材チームが国立科学博物館の協力を得て撮影しました。 取材チームは潜水艇で水深６３０メートルまで潜り、暗い海の中でも撮影できるように開発された超高感度ハイビジョンカメラでダイオウイカの姿をとらえることに成功しました。 撮影されたダイオウイカは最も長い触腕と呼ばれる２本の腕が切れていましたが、映像には体長３メートルほどあるダイオウイカが、潜水艇の前に取り付けられた大きさ１メートル
“教職員定数 ５年で１万人削減”案 NHKニュース
財務省は、文部科学省が目指している少人数学級の実現は必ずしも教育の向上につながらないとして、公立の小中学校の教職員を５年間で１万人削減する案をまとめ、来年度予算案の編成作業では、増員を要望している文部科学省との間で、教職員の定数をどう取り扱うかが焦点の１つとなりそうです。 この案は、財務省が１日に開かれた財務大臣の諮問機関である財政制度等審議会で示したものです。それによりますと、文部科学省が教職員の増員によって実現を目指している少人数学級について、必ずしも教育の向上につながらず、少子化が進んでいることもあって、公立の小中学校の教職員の定数を逆に５年後の平成２９年度までに毎年２０００人ずつ、合わせて１万人削減すべきだとしています。定数の削減で、６５０億円の事業費を減らせるとしており、この財源を全国学力調査やスクールカウンセラーなど外部の人材活用、それに財政の健全化に充てるべきだとしています。
岩手・大槌町 がれき活用した防潮林 NHKニュース
津波で大きな被害が出た岩手県大槌町で、がれきを活用して川の近くにつくられた土台に、ブナなど広葉樹の苗３０００本が住民やボランティアの手で植えられました。がれきの有効活用と津波の威力を減らす防潮林としての役割が期待されています。 これはタイヤなどを生産している大手メーカーが呼びかけたもので、去年３月、津波が襲った大槌町の川の近くに、地元の住民やボランティアなどおよそ４５０人が集まりました。 川の近くの敷地には、震災で発生したコンクリートや流木などのがれきを活用して長さ５０メートル、幅１５メートル、高さ４メートルの土台がつくられ、集まった人たちは、ブナやシラカシなど１６種類３０００本の広葉樹の苗木を順番に植えていきました。 広葉樹は深く根を張るため、津波に襲われても流されにくく、１０年ほどで１０メートル以上に成長すると津波の威力を減らす防潮林の役割を果たすということです。 参加した１７歳の高校
NHKニュース 地震情報（動画）
１１日午後、東北の太平洋沿岸で、国内の観測史上最大のマグニチュード８．８の巨大地震があり、宮城県で震度７の非常に激しい揺れを観測したほか、福島県では７メートルを超える大津波が観測されるなど、北海道から沖縄県にかけての広い範囲に津波が押し寄せています。気象庁は、太平洋側を中心に、全国の沿岸各地に大津波警報と津波警報を出して厳重な警戒を呼びかけるとともに、余震の揺れにも警戒するよう呼びかけています。 (3月11日 23時16分)
北海道や中国・四国にも拡散か NHKニュース
北海道や中国・四国にも拡散か 11月15日 5時11分 東京電力福島第一原子力発電所の事故で放出された放射性物質は、北海道や中国・四国地方にまで拡散し、土壌に沈着した可能性があるとするシミュレーションの結果を名古屋大学などの研究チームがまとめました。 研究チームでは「除染が必要なほどではないものの、全国で土壌調査を行うべきだ」としています。名古屋大学などの国際研究チームは、原発事故のあとの３月２０日から１か月間、各地で実際に計測された放射性物質のデータを地球全体の大気輸送モデルと組み合わせ、シミュレーションを行いました。その結果、事故で放出されたセシウム１３７の一部は、北海道や中国・四国地方にまで拡散し、雨などの影響で土壌に沈着した可能性があることが分かったということです。セシウム１３７は半減期が３０年のため、影響が長く残るとされていますが、土１キログラム当たりの濃度は、高いところで、北海
園児の体重の増え方 ４分の１に NHKニュース
園児の体重の増え方 ４分の１に 11月7日 19時40分 福島県郡山市の幼稚園児２４０人余りについて、ことし６月までの１年間の体重の増え方を調べたところ、去年の同じ年齢層の４分の１程度にとどまっていたことが分かり、調査した小児科医は「原発事故で外遊びができず、食事の量が減るなどしたのではないか」として、追跡調査の必要性を指摘しています。 郡山市の小児科医、菊池信太郎医師は、市内の２つの幼稚園の４歳児と５歳児のクラスに通う２４５人の体重の増え方を調べました。その結果、ことし６月までの１年間に増加した体重は平均で０．８１キロで、去年、同じ年齢層で測定した増加幅、平均３．１キロの２６％にとどまったことが分かりました。このうち、５歳児クラスの体重増加の平均は０．８４キロで、厚生労働省が去年、全国で行った発育調査の平均の１．８キロを大きく下回っていました。菊池医師によりますと、調査は原発事故の３か月
三陸～茨城沖 Ｍ７超余震のおそれ NHKニュース
三陸～茨城沖 Ｍ７超余震のおそれ 6月9日 21時56分 政府の地震調査委員会は、３月に巨大地震が起きた三陸沖から茨城県沖にかけての海域では、今後もマグニチュード７を超える大きな余震のおそれがあり、内陸の一部の活断層でも地震の危険性がこれまでより高くなっている可能性があると発表しました。 政府の地震調査委員会は、９日に開いた定例の会合で、今回の巨大地震が国内の地震活動に与える影響などを検討しました。それによりますと、巨大地震の震源域となった、三陸沖の中部から茨城県沖にかけての海域では、今後もマグニチュード７を超える大きな余震が起きるおそれがあるほか、三陸沖から房総沖にかけての日本海溝に近い沖合では、巨大地震に誘発される形で津波を伴う大きな地震が起きるおそれがあるとしています。また、内陸の活断層のうち、宮城県と福島県に延びる「双葉断層」と、本州の中央に延びる「糸魚川ー静岡構造線断層帯」のうち
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