東京生まれ、慶応義塾大学文学部社会学専攻卒。婚活、妊活、女子など女性たちのキーワードについて発信する。山田昌弘中央大学教授とともに「婚活」を提唱。婚活ブームを起こす。女性のライフプラン、ライフスタイル、キャリア、男女共同参画、女性活用、不妊治療、ワークライフバランス、ダイバーシティなどがテーマ。講演、テレビ出演多数。経産省「女性が輝く社会のあり方研究会」委員。1億総活躍会議民間議員。著書に『女子と就活』（中公新書ラクレ）、共著に『妊活バイブル 晩婚・少子化時代に生きる女のライフプランニング』（講談社＋α新書）など。最新刊1月5日発売『専業主夫になりたい男たち』（ポプラ新書）。 資生堂ショックから考える、女性の「キラキラ職場」の今後　 2015年12月25日 WAW2015！ ハイレベル・ラウンドテーブルからの報告　～ミレニアム世代の働き方を考えた！～ 2015年9月30日 日本の“産みにく

経済協力開発機構（OECD）は、日本を含む34カ国・地域の中学校教師の勤務状況に関する調査結果を公表しました。1週間当たりの勤務時間は日本が53.9時間と最も長く、授業以外にも部活動や事務作業に長い時間を使っていました。 教師たちの自らの指導力に対する自己評価は極めて低く、参加国・地域の平均を大きく下回っています。「仕事に忙殺されているうえ、自己評価も低い」という日本特有の教員像が浮かび上がりました。 ※国際教員指導環境調査:世界の中学、ＯＥＣＤ調査　日本の教員、勤務時間最長　週５３．９時間　部活、事務で（毎日新聞　2014年06月26日） 学校で子どもたちが質の高い教育を受けるためには、教師たちの労働環境を良くしていく必要があるのではないでしょうか。 ジェンダーの視点から教師のワーク・ライフ・バランスを考える学校の中で女性教師の割合は小学校62.5％、中学校42.5％、高等学校30.7％

日本は、今や超高齢化社会を迎えたと言われています。厚生労働省の調査によれば、2015年には全国民の4人に１人が65歳以上の高齢者となり、働き盛りの世代3人で1人の高齢者を支える社会となります。 このような中、家族の介護等を理由に離転職する方も年間10万人に達しています（総務省　平成24年「就業構造基本調査結果」）。 ▲このページの上へ 介護をしなければならなくなる状況は、突然生じることが多いものです。家族だけで介護をしていくことが難しい場合もあります。精神的なストレスから「介護うつ」や高齢者への虐待に発展することもあります。また、時間のやりくりのため職場でも仕事に支障が出ることもあるでしょう。その時になって慌てるのではなく、職場や地域の中にも介護をする人のための様々な制度やサービスがあることを知った上で、将来の介護生活を考え、仕事と介護の両立を目指しましょう。自分だけで抱え込まず、職場やご

トップ Policy(提言・報告書) 労働政策、労使関係、人事賃金 企業のワーク・ライフ・バランスへの取組み状況 Policy(提言・報告書)　労働政策、労使関係、人事賃金 企業のワーク・ライフ・バランスへの取組み状況 －ワーク・ライフ・バランス施策の推進に関する企業事例集－ 【 概要 】 （PDF形式） 【 本文 】 （PDF形式／掲載企業等は以下のとおり） 旭化成株式会社 旭硝子株式会社 朝日生命保険相互会社 アサヒビール株式会社 味の素株式会社 株式会社アルテ サロン ホールディングス イオン株式会社 株式会社イトーヨーカ堂 伊藤忠商事株式会社 王子ホールディングス株式会社 株式会社大垣共立銀行 キヤノン株式会社 国際石油開発帝石株式会社 株式会社小松製作所 株式会社資生堂 新日鐡住金株式会社 ＪＸホールディングス株式会社 スタンレー電気株式会社 住友化学株式会社 住友商事株式会社

ワークライフバランスは難しい。せっかく今年になって始めたジム通いも、急ぎの仕事が舞い込んできたために行けなくなって、その仕事が終わったとおもったら次は別のプロジェクトが入ってきてといった経験はないだろうか? Entrepreneurが「ワークライフバランスをいますぐに改善できる4つの方法(原題:4 Ways to Immediately Improve Your Work/Life Balance)」ですぐにできる対策を紹介している。 期待は高く持つべからず ワークでもライフでも、自分に厳しいのもほどほどに。良い意味で妥協ができているか改めて見直してみよう。妥協ができず、柔軟性のない人は、周囲にもピリピリした空気を与えてしまう。 家族と過ごしている時は仕事が気になり、仕事をしていると「家族と過ごすべきではないか」と罪悪感を感じてしまう。そんな人に対して、記事が推奨しているのは「今やっている

総務省では、ワーク・ライフ・バランスの推進に関する政策評価の結果に基づく勧告に伴う政策への反映状況（回答）について、内閣府、厚生労働省及び文部科学省からの回答を受け、その概要を取りまとめましたので、公表します。

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長時間労働は当たり前、一人前になるまで下積み１０年はザラ…。こんな慣習が指摘されるオフィス内装の企画、設計、デザイン業界で、残業を減らして若手の離職を防ぐために新規ビジネスを創出する“逆張り”に取り組むベンチャー企業がある。大阪市中央区のＭＡＣオフィス（池野衛社長）は、午後８時以降の残業を原則禁止に。残業が減っても仕事の質が落ちないよう、業務を効率化できるビジネスモデルを編み出した。その中身とは−。 「この業界には、５年、１０年先をみて人を育てる風土がないのではないか」。池野社長の胸中にはこんな思いが渦巻く。オフィスビル内装の企画、設計の業界では、仕事の大小を問わず、案件ごとにゼロから創作することが多い。いわばフルオーダーで、デザイナーと呼ばれる職人の発想に基づく。いったんプロジェクトが納品されれば、知識は手掛けた個人の記憶に残るだけで、会社が共有する資産にならない。池野社長はこうした状