松本人志、ＳＮＳで「いつ辞めても良いと思ってたんやけど…やる気が出てきたなぁ～。」スキャンダル報道後初の投稿

こんにちは、ＹＵ＠Ｋ（@slinky_dog_s11）です。 「宮崎駿に人生を壊された女」を読んだ。共感できるかできないか、という部分はひとまず置いておいて、どっぷりと浸かって読み進めてしまったことは確実だ。読み終えて、言い知れぬモヤモヤを抱えてしまった。「うん、うん」と言いたい部分もあったし、「いや、それはちょっと…」という展開もあり、“一言で感想を言い表せない話”というのが最初に出てきた感想だ。 そして、いざネットでこの話の感想を検索すると、案の定たくさん出てくる。はてなブックマークでバズっていることもあり、各種SNSで広まっているようだ。かくいう私もTwitterで見つけて読んだ。色んな感想を読んでいると、（おそらくアカウントの情報から察するに若いオタク世代の方々による）以下のようなコメントが思いの他多い。 「好きなものは好きなんだからそれを貫けばいいじゃん」 「全ては自分が選択した

これではNHKが中継を躊躇したのもうなずける。安全保障法案の国会審議が26日から始まっているが、NHKは初日の中継をしなかった。各方面からの批判を受けて翌27日からはようやく一般国民も論戦が視られるようになったが、分かったのは、とにかく安倍晋三首相の答弁がデタラメで、とてもまともな議論になっていないということだった。何を聞かれても正面から答えずに話をそらす。明らかな嘘をさも本当のように言い張る。バカの一つ覚えのように同じ答弁を繰り返す。 例えば「専守防衛」について。政府はこれまで「相手から武力攻撃を受けたときに初めて防衛力を行使」する受動的なものだと説明してきた。それが今回の安保法制では、日本が直接攻撃されていない場合でも「わが国と密接な関係にある他国」が攻撃を受け、新しい3要件を満たせば、自衛隊が集団的自衛権を行使して反撃できる、としている。単純に言えば、日本が攻撃されていなくても、自衛

橋下市長の「引退」表明以来、マスメディア各紙からは橋下氏の動向や都構想住民投票に関する記事がぱったりと消えた。朝日新聞の論壇委員会では議論が行われたらしいが、論壇時評としては皆無で紙面には空虚感が漂う。担当者は、「今月発売の各誌は、住民投票前につくられたものが多く、反対多数となった投票結果を踏まえた論考を取り上げ、多角的に議論することができませんでした。都構想や政治家としえの橋下徹大阪市長について、来月以降、論壇ではどのように評価されるのでしょうか。注目です」（2015年5月28日）などと言い訳しているものの、なぜ朝日が率先して論じないのか、およそその見識が問われるというものだ。 この間の空白を埋めているのが週刊誌だろう。それも新聞社系週刊誌の健闘が光っている。週刊朝日２０１５年６月５日増大号は、「橋下市長引退で躓いた安倍官邸」特集号になっていて、この間の都構想住民投票をめぐる首相官邸の策

■学校柔道 １１９人目の犠牲者福岡市立の中学校において、柔道部の練習で、1年生の女子生徒が、2年生の女子生徒に大外刈りをかけられ頭部を打ち、死亡した。5月22日に事故が起き、27日に帰らぬ人となった。 1983年度以降、学校柔道で１１９人目の犠牲者である。 柔道は、主要部活動のなかでも突出して死亡率が高い。それでも、2012～2014年度の3年間は、全日本柔道連盟の尽力あって死亡ゼロが続いてきた（「柔道事故　死亡ゼロが続いていた」）だけに、今回のケースは私を含め関係者には大きな衝撃を与えた。 ■典型的な事故事例―1年生の頭部外傷に要注意中学校における学年別の死亡件数［1983-2013］ 中学校における死因別の死亡件数［1983-2013］そしてそれ以上に衝撃的だったのは、今回のケースが死亡の「典型的な事例」であった点だ。全日本柔道連盟が、この数年ずっと注意喚起を続けてきた、まさにその事例

看板だった「大阪都構想」が否決され、政界引退を決めた橋下徹・大阪市長。すでに市民の手によってジャッジは下ったはずなのだが、先日、まったく意味のわからない世論調査結果が次々と発表された。 それは、大阪都構想否決について「評価するか、しないか」という全国世論調査だ。5月25日に、毎日新聞による全国世論調査、また産経新聞社とFNNによる合同世論調査の結果が公表された。 毎日の調査によると、都構想が否決されたことを「良かったと思わない」との回答が42％で、「良かったと思う」が36％。また産経とFNNの調査でも、都構想が反対多数で否決されたことを「評価しない」と回答したのが46.4％で、「評価する」と回答したのが39.6％。この数字を上げて、産経は〈約1万票の僅差で反対が多かった投票結果とは逆の評価となった〉と主張するのだ。 また、いずれもごていねいに支持政党別でも調査しており、たとえば産経新聞では

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松本人志、ＳＮＳで「いつ辞めても良いと思ってたんやけど…やる気が出てきたなぁ～。」スキャンダル報道後初の投稿

仏原子力大手アレバが業績不振に陥っている。先進国における原子力発電需要の低迷と、独自に開発した原子炉建設の大幅な遅れが原因だ。同社の原子炉事業は、仏電力公社が買収する見込みだ。 経営難に陥っている仏原子力大手アレバの救済計画が、少し明らかになった。5月19日、仏電力公社（EDF）のCEO（最高経営責任者）ジャン＝ベルナール・レヴィ氏が、EDFが今後果たす役割について説明した。 レヴィ氏は、EDFによるアレバ原子炉部門の「野心的な」買収計画を支持すると表明した。アレバにはウラン採掘と燃料処理、廃炉といった事業が残されることになる。買収価格は適正でなければならない。EDFとアレバ、両社の株式の約85％を保有する仏政府は、6月初めに最終的な決定を下すと予想されている。 フィンランドEPR建設は10年遅れ これまで原子力産業は、フランス企業がリードしてきた。同時にフランス経済も原子力産業に依存して

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