ウクライナの「ニュータイプ戦争」が画期的すぎる | 戦車はスマホで操作、軍事資金はペイパルで調達
戦火のウクライナに寄付 2017年のクリスマス、ユーリ・デイチャキフスキ（61）はニューヨークに住むウクライナ系移民に3000ドル（約33万4000円）を送金した。「我らのバッタ」という暗号名のドローンの購入代金として。 自身もウクライナ系移民の子孫で、米オハイオ州クリーブランド出身のユーリは、ジョンズ・ホプキンズ医師コミュニティに属する心臓専門医だ。彼は送金の内訳については明かさなかったが、このドローンはいずれロシアの支援する分離主義勢力と戦闘状態にあるウクライナ義勇大隊が使用することになる。 ユーリのスマホ画面には東ウクライナの塹壕に爆弾が落下し、あわてて退避する敵陣の姿が映し出されていた。
クレムリン周辺、ＧＰＳ狂う ドローン警戒し妨害電波？：朝日新聞デジタル
モスクワの中心、プーチン大統領が執務するクレムリン周辺で、スマートフォンなどの地図アプリが突然使えなくなる――。ここ数カ月ロシアのネット上で話題になっている現象を４日、記者も確認した。治安当局が、ドローン（無人飛行機）などを使った攻撃や撮影を防止するため、ＧＰＳ（全地球測位システム）を攪乱（かくらん）させる妨害電波を飛ばしている可能性がある。 ４日午前、記者はスマホを手に、市中心部を流れるモスクワ川沿いに徒歩でクレムリンに向かった。近づくにつれ、地図アプリ上の「現在地」を示すマークが不安定になっていく。突然川の対岸に飛んだり、市の郊外に移動したり、といった具合だ。最終的に「現在地」は、クレムリンから約３０キロ西に離れたブヌコボ空港に移動したまま動かなくなった。同じような状態は同日午後まで、断続的に続いた。 ラトビアに拠点を置くロシア語ニュースサイト「メドゥーザ」によると、初めてこうした現象
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