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総務省は2011年8月9日、2011年版の【情報通信白書】を公開した。その多くは以前【携帯電話とパソコンの所属世帯年収別利用率(2010年分データ反映版)】でも紹介した「通信利用動向調査」の結果を元にしているのだが、他にも色々な資料を元に注目すべきデータを多数収録している。今回はその中から、東日本大地震・震災時において拡散浸透したデマ情報とその打ち消し情報の広まりぶりを、一つの事例を元にグラフ化してみることにした(【該当ページ:コラム 震災時におけるTwitterの活用状況について】)。 2011年3月11日に発生した東日本大地震は大きな被害を各所に与えたが、そのような大災害下では人心は不安定なものとなり、多くの誤った情報が流れやすい。今震災下においては【情報を伏せるのは良いことか否か】でも触れている通り、権威ある公的機関・政府組織による適切な量・質・分かりやすさを持つ情報の開示こそが不安
津波被害にあった陸前高田市立博物館の植物標本を水洗いするスタッフ =大阪市東住吉区の大阪市立自然史博物館(河居貴司撮影)(写真:産経新聞) 東日本大震災で被災して壊滅的な被害を受けた岩手県陸前高田市の市立博物館の収蔵品を復元する作業が、全国各地の博物館で進んでいる。職員全員が犠牲になり、がれきまみれとなった博物館などから運び出された標本などの収蔵品を、全国の博物館の学芸員らが手分けして修復。「文化面でも、震災からの『復旧』を」と、ていねいな作業を続けている。 ◆カビや細菌繁殖 修復作業に加わっているのは国立科学博物館や千葉県立中央博物館、兵庫県立人と自然の博物館など全国25施設。 大阪市東住吉区の大阪市立自然史博物館には今月11日に植物標本400点と昆虫標本500点が到着し、すでに修復作業が始まっている。 植物標本の場合、まず、台紙から標本を取り外して、塩分を抜くため水洗いをした後
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