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![【訃報】数々の装画を手がけたイラストレーター笹井一個さん死去](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a47215061763c6f11e710ee28ef1591b6bd50ab0/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimg.buzzfeed.com%2Fbuzzfeed-static%2Fstatic%2F2018-04%2F2%2F5%2Fcampaign_images%2Fbuzzfeed-prod-web-05%2F--2-6444-1522661482-12_dblbig.jpg)
「彼女いないの?」 ヒロアキさん(23歳、仮名)は飲み会で、30代の先輩女性から聞かれた。 2017年に新卒で出版関係の企業に入社したヒロアキさん。会社の飲み会で先輩男性から「彼女がいない」ことを紹介され、社内に知られてしまった。それ以来、飲み会のたびに、交際経験がないとか童貞だとか、プライベートな話題でいじられる。 服装、髪型、容姿、プライベート......飲み会でよく盛り上がる、これらの話題。「愛あるいじり」として、コミュニケーションの一環や親密性の象徴として受け止められることもある。 だが、こうした「いじり」がじわじわと人をむしばんでいく可能性を、フリージャーナリストの中野円佳さんは指摘する。著書『上司の「いじり」が許せない』で、「いじりはハラスメントになりうる」と断言している。 彼女は「いじりは我慢の限界」と書き残した中野さんが「いじり」について取材を始めたきっかけは、2015年1
間違いを指摘するのは簡単です。はっきりいって、科学的には間違いだらけ。正しいところを見つけるのが難しいほどです。しかも、おなじみのレトリックが並びます。この十数年、何度も「これは間違い」と書き続けてきたものばかり。またか! というのが正直な気持ちです。 この二つの記事の間違いの多さは、SNSでもかなり話題になっています。問題は、トンデモ情報を述べる識者からコメントをかき集め、それが科学的に妥当かどうか、フェイクニュースにならないかを確認せず今、掲載してしまうメディアにあるのです。メディアの責任は非常に大きい。私も、取材するという意味では同業者だから、指摘するのは気が重いです。 しかも全国紙系メディアだから、その情報を「正しい」と思い込む人が多いのかもしれません。朝日新聞さん、どうしちゃったの? 間違いをいくつか指摘して、なぜこのような現象が続くのか、考えてみました。 (1) 電子レンジで、
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「日清」と社名につく食品会社3社 無関係だって知ってた?「日清グループ」なんてなかった! 日清製粉と日清食品、日清オイリオの3社は全く関係のない違う会社だって知っていましたか? 同じ会社やグループ会社だと思われがちですが、実は全く別の会社が似た名前になっただけ。日清製粉と日清オイリオの担当者に話を聞き、なぜ違う会社が一緒の「日清」を冠する社名になったのか聞きました。それぞれの会社の名前の由来も調べたところ、驚きのことがわかりました。
米軍機関係の事故やトラブルが相次いでいる沖縄。そこに集中する基地の問題に関連し、産経新聞が1月4日、「沖縄県が観光収入を過大発表 基地の恩恵少なく見せ、反米に利用か」という記事を配信した。 「県が米軍基地の関連収入を少なく見せるため、観光収入を過大発表している」という内容で、記事は広く拡散。これを根拠に「沖縄県は嘘をついている」などと批判する声も大きくなっている。 ただ、この記事は少なくともミスリードだ。この資料は、基地の恩恵を少なく見せるために作られたものでも、反米に利用するためのものでもない。全く違う文脈で作られている2つの資料を混同させる書き方をしている。 BuzzFeed Newsは、改めて産経新聞の報道内容をチェックした。 産経新聞が問題視したのは、沖縄県が「県民経済計算」という全国の都道府県が作る資料に添付した「参考資料」だ。 この参考資料に記載されていた「観光収入」に、収入に
すっかり怖いワクチンだというイメージが広がってしまいましたが、HPVワクチンに限らず、ワクチンを巡っては同様の問題が古今東西噴出し、救えたはずの命を数多く失う悲劇が繰り返されてきました。 HPVワクチンは本当に危なくて不必要なワクチンなのか、考えてみましょう。 私たちのリスクの捉え方には偏りがあるベトナムの街中はオートバイだらけ! 数年前までノーヘルメットで運転している人が多かったので、ハノイで現地の人に「いくら何でもノーヘルはマズイでしょ。交通事故死が多いのでは?」と尋ねました。 「そんなことないよ。この街で1日に10人以上交通事故死することは滅多にないから」 そう答えた彼は、国内で鳥インフルエンザの死亡例が一人出たと大騒ぎしていました。 日本でも交通事故死が毎年約4000人いますが、「事故を絶対に起こさない人にだけ運転免許を交付しろ!」「自家用車は禁止すべきだ!」みたいな議論はほとんど
「ニュース女子」はバラエティ色の強い報道番組。MXが放送しているが、制作は、化粧品大手DHCグループ傘下「DHCシアター(現・DHCテレビジョン)」。スポンサーが制作費などを負担し、制作会社が番組を作って、放送局は納品された完成品(完パケ)を放送するいわゆる“持ち込み番組”だ。 1.問題の「沖縄緊急調査」を放送(1月2日)問題の1月2日放送回は「沖縄緊急調査 マスコミが報道しない真実」「沖縄・高江のヘリパット問題はどうなった?過激な反対派の実情を井上和彦が現地取材!」などと題し、沖縄・高江の米軍ヘリパッドへの反対運動を報じた。 番組内で、米軍ヘリパッド建設に反対する人たちを「テロリスト」と表現し、「日当をもらっている」「組織に雇用されている」などと伝えた。 また、日当については市民団体「のりこえねっと」が払っていると指摘した。 2.「のりこえネット」が反論(1月5日)名指しで批判されたのり
2014年:1924人、2015年:1803人、2016年:985人——。この社会から消えていく失踪者の数を推測するデータである。 まったく着目されてこなかった数字が「失踪」を読み解く鍵になる。 「行方不明者は年間8万人以上…」と表現されることが多い。これは正確ではない。多くの場合、行方不明者はすぐに発見されているからだ。 年間の行方不明者届から、所在が確認できなった人の数を引く。つまり本当に行方がわからない「失踪者」の数が冒頭の数字だ。 より正確にいえば、「失踪者」の中には届出をしない人たちもいるので、失踪者の数を推測する一つの指標である。 少なくとも2000人近い人がある日、忽然と姿を消している。この社会のもう一つの現実を示す数字だ。 背景に何があるのか。1冊の本が注目されている。1985年生まれの気鋭の社会学者、中森弘樹さんによる『失踪の社会学』(慶應義塾大学出版会)だ。 研究テーマ
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