フィンランド外務省の主催で、世界16カ国の若手ジャーナリストがこの国をあらゆる視点から学ぶプログラムに参加している。 8月21日は、「フィンランドジャーナリスト労働組合」（UJF）を訪ねた。UJFは、国内のジャーナリストたちの権利を守るために1921年に創設された。出版社、テレビ局、新聞社、雑誌、ラジオ局などで働くジャーナリストの約9割にあたる、約1万5000人が加入している。組合員の58%は女性だ。2015年1月、ハンネ・アホさんが、女性として初めて組合の代表に選ばれた。雑誌のグラフィックデザイナーとして働いてきた経歴を持つ。 日本では、財務省の福田淳一・元事務次官によるテレビ朝日社員へのセクハラがきっかけとなり、メディア業界でのセクハラが問われている。フィンランドでは、同じ問題はは、どう扱われているのだろう。アホさんに聞いた。

ビジネスモデルを疑うようになったクライアントたちから、エージェンシーに言われなき非難が集まっている。ただ、業界幹部たちに話を聞くと、延々と続く会議のための会議、複数の専門家を一室に集めること、専門用語の乱用など、手続きが非常に煩わしく、実りのないものになりがちな、エージェンシーの文化にも問題の一因はある。 この夏、英国のエージェンシー幹部たちの頭が例年よりうずいているのは、長引く熱波のせいばかりではない。ビジネスモデルを疑うようになったクライアントたちから、エージェンシーに言われなき非難が集まっているのだ。 ただ、エージェンシー幹部たちに話を聞くと、延々と続く会議のための会議、複数の専門家を一室に集めること、専門用語の乱用など、手続きが非常に煩わしく、実りのないものになりがちな、エージェンシーの文化にも問題の一因はある。 エージェンシー文化のいちばんの不満点を、米DIGIDAYがエージェン