大林利一 いすゞ自動車 CAE・システム推進部 IDEPグループシニアスタッフ 製造・検査のコスト削減もたらす 公差の緩和という利点 今回は,「公差域」という幾何公差特有の考え方と,経済性の向上に寄与する「最大実体公差方式(Maximum Material Requirement:MMR)」「最小実体公差方式(Least Material Requirement:LMR)」およびそれに関連する「実効状態」などの用語について解説する。なお,最大/最小実体公差方式のJIS規格「JISB0023:1996」の基となった「ISO2692」は,2006年12月に改正版が発行された。本連載では最新規格の詳細には触れないが,機会があればISOの原文を確認してほしい。 2点間の直線距離のバラつきだけを規制する寸法公差に対して,幾何公差は形状や姿勢,位置のバラつきを公差域という領域で規制する。これは幾何公差
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