「ミレニアル世代」と呼ばれる2000年以降に成人になった若者は、企業に「ビジネスを展開する社会的意義」を強く求めるという。特に、欧米ではその傾向が顕著とされ、経営側もこうした潮流への対応を急いでいる。商品やサービスは言うまでもなく、企業として自らの存在意義を社会にアピールできなれば、ミレニアム世代には受け入れてもらえない。 本誌1月23日号の特集「トランプに負けるな! トヨタ、GE、ダノンの動じない経営」では、トランプ氏の大統領就任が象徴するグローバリゼーションの修正が始まる時代に必要なのは、企業と社会が共に価値を共有し続ける「サステナブル経営」であると位置づけた。ミレニアル世代が企業に求める社会的意義は、まさにサステナブル経営そのものだ。 企業は、どのようにして社会的意義を経営ビジョンの中に位置づけたらよいか。自らの存在意義を再定義する「Why(なぜ)」を問い直す作業を支援する米コンサル