ネット検索大手グーグルが、同社のガイドラインに反する不適切な手法で検索結果の表示順位を引き上げたとして、企業サイトやまとめサイトの順位を強制的に下げるペナルティーを相次いで科していたことが分かった。ペナルティーは、多数の上場企業にも広がっている。 朝日新聞は２月、ＩＴ・サービスや金融、小売り、教育など検索を通じて顧客獲得を図る１２業種の上場１００社（ホールディングス傘下も含む）にアンケートを実施。回答した７２社のうち２３社が最近５年間にグーグルからガイドライン違反の通知や警告などを受け、２０１２年７月～１６年４月に順位を引き下げるペナルティーを科されていた。 先月３日には、グーグル日本法人が検索結果の順位を決めるアルゴリズム（情報処理の手順）の変更を発表。朝日新聞の取材では、この前後に、旅行や生活のまとめ情報を提供する人気サイトのうち１０件超が順位を大きく落とすペナルティーを受けていた。