62歳で会社を辞めたら、1年で216万円の「年金預金」ができた！（沢田 浩） @moneygendai
60代の働き方改革で、イタリア語を学び、 毎月14万円の年金預金ができる暮らし方に 62歳で働き方を変えた僕は、年金を得ながら仕事をしている。 昨年2月に会社員をやめ、フリーランスで書籍などの仕事を請け負う自営業的な働き方だ。平成から令和への移行の際は、かつて皇室記者をやっていたこともあり、テレビの取材や雑誌の仕事にも恵まれた。機会を与えたくれた方々に感謝するばかりだ。 加えて、会社員ではないので会議などに拘束される時間も大幅に減った。会議のために準備する資料作りなどの時間も当然なくなり、空いた時間で海外旅行にも出かけたし、毎週の習い事なども始めている。柄にもなくイタリア語を学んでいる。次の本の企画につなげたいからだ。 そんな働き方改革から1年が経ち、すでに63歳となったが、この1年に僕が得た年金額（課税前）をまず以下に示そう。 ●1回目＝2018年6月……43万2415円（前年度3月分＋
国立大予算の成果反映拡大、財務省が要求 調整難航も - 日本経済新聞
国立大学への運営費交付金を巡り、財務省が大きな見直しを求めている。研究の生産性など客観的な指標に基づき、成果に応じて配分する枠を2019年度の700億円から1割以上上積みしたい考えだ。一方、大学の自己評価に応じて配る枠は295億円から減らす。前例踏襲の予算配分を改め、より柔軟で成果を追求する運営を促す狙いだが、安定財源を求める大学側の反発は必至だ。【関連記事】国立大の随意契約見直しを 財制審の歳出改革部会国立大学は全国に86校ある。19年度の運営費交付金は18年度と同額の1兆971億円だ。このうち約1000億円を評価による配分枠とした。内訳はこうだ。700億円は、評価の高い論文をできるだけ少ない交付金で
追跡：進む学会離れ 財政難、運営厳しく | 毎日新聞
国内の研究者の「学会離れ」が進んでいることが、科学技術振興機構と毎日新聞の調査で判明した。自然科学系の研究者数は増えているのに、なぜ学会の会員数が減っているのか。背景や影響を探った。 大学・企業コスト減 負担耐えられぬ研究者 学会離れの主な理由に挙げられるのは、大学や民間の研究環境が変化してきていることだ。 例えば前身組織を含め１４０年以上の伝統がある日本物理学会。１９９９年末時点の約１万９１３０人をピークに個人会員が毎年平均約１６０人ずつ減少している。昨年度まで学会の会計理事だった太田仁・神戸大教授（物性実験）によると、大学院生の会員数はこの２０年間ほぼ横ばいで、減少分は主に大学教員だという。
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