森口尚史さんのウソで露呈した、マスコミの“弱点”とは？
窪田順生氏のプロフィール： 1974年生まれ、学習院大学文学部卒業。在学中から、テレビ情報番組の制作に携わり、『フライデー』の取材記者として3年間活動。その後、朝日新聞、漫画誌編集長、実話紙編集長などを経て、現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌でルポを発表するかたわらで、報道対策アドバイザーとしても活動している。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。近著に『死体の経済学』（小学館101新書）、『スピンドクター “モミ消しのプロ”が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）がある。 iPS細胞（人工多能性幹細胞）をめぐって、読売新聞が森口尚史さんにダマされたなんだという騒動がようやく落ち着いてきた。 マスコミは森口さんのことを稀代の詐話師みたいに大騒ぎしたが、そんなたいそうなタマではなく、取材を生業（なりわ
asahi.com（朝日新聞社）：「自殺報道、指針策定を」 清水内閣府参与に聞く - 社会
印刷 今年５月の自殺者急増を受けて、菅政権の作業部会が自殺の時期や自殺者の年代などを分析した。メンバーの清水康之内閣府参与はある女性タレントの自殺報道との関連性を指摘。自殺対策に取り組むＮＰＯ法人ライフリンクの代表でもある清水氏に、自殺報道のあり方について聞いた。 ――分析の結果は。 「自殺直後の日別自殺者数が今年平均の１．５倍に増え、通常は少ない若年女性の自殺が多かった。女性タレントの自殺を情報バラエティー番組の多くがトップで報じるなどしており、過去の事例を踏まえると、報道が要因になっている可能性がある。政府としてメディア各社に対して、自殺報道ガイドライン（指針）の策定を呼びかけるべきだと発言した」 ――どう作用しますか。 「過剰な自殺報道は、表面張力のようにしてやっとのことで生きることにとどまっている人たちに対して、自殺という選択肢を強く植え付けてしまうことがある。もともと精
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